今日はずっとパソコンの前に座ってる。
朝起きてからずっとだよ。
筋トレしたり、糖分と珈琲を補充するために出かけたけど
もうダメ、目は疲れるし頭痛いし。
毎日パソコン仕事してる人って大変だね。
身にしみてわかった。
こりゃ甘いものも食べたくなるね。
頭がさ、甘いものくれ！って叫ぶんだ。
ここのところずっと食べてなかったんだけど
洋ナシのタルト、すっごくおいしかった。
なんか疲れが取れた気がしたもの。
きのうＮＹダウが過去最大の下げ幅７７７ドルを記録したわけですけど
まぁ、驚きました。
なにに驚いたかと言うと、その原因になった法案否決に。
アメリカ政府が法案を出したとき、僕はもう成立するものだと思い込んでました。
内容なんかまったく読んでなかったし、その効果のほども考えてませんでしたけど
とりあえず、対策が出されたスピードに関心したし
対策は間違いなく必要で、それをしないと恐慌の怖れもある。
それはたぶん世界中の認識だと思っていました。
ですから、完全に成立を前提にして、そのあたりの事情なんて一切考えてませんでした。
聞いたところによると、否決にまわったのは共和党の下院だそうで
これはちょっと日本と違いますよね。
日本なら政府の法案に参院の自民党が反対することはないし
良くも悪くも民主党が反対するだけです。
ですから、それを聞いたとき
あぁ、市場原理主義者たちの抵抗なんだろうと思ったわけです。
なぜなら公的資金投入は新自由主義の破綻を意味するものだと思うからです。
市場にすべてを委ねることで公平と繁栄をもたらすという思想に
公的資金の投入など許されることではないし
もしいったんそれを許してしまえば、思想の整合性・一貫性が失われます。
一貫性を失った思想は、もう思想と呼べない代物ですから
そんなもので世界を支配することはもちろん、世界の尊敬を勝ち得ることもできません。
なにしろ修正が必要になります。整合性と一貫性を保つ修正が必要になるのです。
ところが実体はそうではなくて
どうも不良債権を抱えてしまった企業の経営責任、ペナルティの問題だと聞きました。
もちろん、公的資金の投入そのものに反対する人々もいます。
思想的理由からそれを望まないのか
ただ、税金の投入を許さないのか
日本でも事情や事態に関わらず、税金の投入それ自体を認めたがらない人が多いですから
きっと、そっちの方じゃないかと思います。
たしかにペナルティは必要だと思います。
たぶん、そう考えない人はいないんじゃないかと思うのです。
ただ、それでも法案に書き入れなかったということは
そのあたりになんらかの事情があるのだろうと推測するわけです。
調べる気にはなりませんけど。
もし、このまま法案が成立しなければ
僕もやはり世界恐慌になるのではないかと思うのです。
そうならなくても日本はこんな状態ですから
もしそうなれば、それは大変なことになると思うのです。
仮にギリギリで踏みとどまったとして
自民党も民主党も言うように
景気対策が急務です。
財源がどうのと議論はありますけど、自民党も民主党も２０兆円をこえる対策を打ち出しています。
結果どうなるかはわかりません。うまく機能するのか焼け石に水か
でも、どうあれ今出来ることはそれしかないのだろうと思います。
サブプライムの問題が噴出したとき
僕はそれを新自由主義的な金融構造の崩壊だろうと思いました。
当時は、もっとはやく世界恐慌がやってくるのではないかと想像しました。
あまりの静かさに、もしかすると思っていたほどじゃないのかも？と、考えもしました。
今、思えばそんなにはやく問題が露呈するわけもなく
決算の下方修正から株が売られ、連鎖的に金融全体に不信感をもたらし
また株が売られる。追い討ちをかけるように景気の後退予測
象徴的な経営破綻が出て、それでたくさんの人たちが認識する。
たぶんそういう流れが必要なんでしょう。
理由の正当性はどうあれ
郵政選挙を切欠に
さまざまな情報を集め、新自由主義・グローバル化を
交換されることで付加される価値。
交換されやすいものが価値を持つこと。
希少性の価値。と
そういった法則的なものを当て嵌めることで
危ういものだと認識し、批判してきました。
同時に経済の構造改革は国民意識の構造改革に
否応なくつながると、
伝統主義的な立場から批判しました。
そして、この政策は間違いなく失敗に終わるだろうと考えました。
実際、ホリエモンのような人間が現れ
ヒルズ族と呼ばれる人たちが持てはやされました。
そして、今、既に彼らは表舞台から消えています。
あれだけの人気を誇った小泉さんや竹中さんも
誰もが実感している格差や、派遣などの雇用問題で
批判の的になっています。
たしかに、それは僕の思うような伝統的価値観からの批判ではありません。
もっと現実的な生活苦が彼らを批判し、改革を否定するのだと思います。
ですが、生活苦は事象ですから思想を決定的に批判することはありません。
生活苦という現実を前にしても彼らはいくらでも弁明できるのです。
たとえば、中川秀直さんや小池百合子さんのように。
ですから、彼らの思想を否定するには
否定する理由、根拠や論理、思想が必要になります。
そこで僕はもう一度伝統主義に期待するわけですが
わずかにその傾向も見受けられます。
この一連のグローバル化の流れ
世界的な流れを、理由の正当性はどうあれ
思想的に批判することで、いずれ破綻するものと想定することはできました。
ですが、ここからはわかりません。
根拠の無い、「鼻」に頼った見通しになります。
僕はこの先
もう一度日本が世界を牽引する時代がくるのではないかと思っています。
経済の建て直しが成功するというより
相対的に日本経済が優位に立てるのではないかと。
そして、その優位性がお金を呼び込み
日本経済が好転するのではないかと思うのです。
この一連の金融危機の発端になったサブプライム
日本はバブル後の不況に喘ぎ、結果的に手をまわす余裕がなく
他の主要国に比べ、被害が少ないこともあります。
実際、メガバンクや証券各社は弱体化したアメリカの金融に手を入れています。
地価の下落も
外国人がサブプライムの影響で手を引いたからだと言われていますが
仮にそうだとすれば、回復の兆しさえ見せれば戻ることも考えられますし
日本人同士の売買への影響は実質的には軽微なんだろうと思います。
ある話では、20％の価格下落で、約3割の人がマンション購入を考えると。
意欲が消えたわけではないと思うのです。
要は価格適正の問題なのだろうと。
もちろん今年一杯、来年の前期くらいまで
不動産関係の倒産は相次ぐだろうし、目も当てられない状況になると思います。
ただ、急激に落ちた価値は、急激に回復するものです。
経済の落ち込みが、酷く深く急激であればあるほど、回復もはやいと思うのです。
一度慣れてしまった貨幣の交換による価値の付加、利益構造は
そう簡単に捨てられはしないと思います。
あの原油価格を無茶苦茶なほど引き上げたお金は
今もまだ儲かるところ、または安定した投資先を求めているのだと思います。
まずは安定した投資先に日本がなることだと思います。
投機目的の資金を先に受け入れるようでは本質的な回復になりません。
それには、強い企業をつくり世界と戦い、経済を牽引するような方向ではなく
日本の官と民が一致団結し、世界と向き合う方向が好ましいと思えます。
それをするには格差の是正も必要ですし
内需の回復、拡大が急務だと思います。
そのために、今政治はなにができるのか？
近い未来の日本のあり方を政治がどう国民に向けて発信するのか問われます。
僕は今度の総選挙で
景気対策ではなく、景気回復後の日本経済のあり方をどう考えているのか？
そこに注目しています。
朝起きてからずっとだよ。
筋トレしたり、糖分と珈琲を補充するために出かけたけど
もうダメ、目は疲れるし頭痛いし。
毎日パソコン仕事してる人って大変だね。
身にしみてわかった。
こりゃ甘いものも食べたくなるね。
頭がさ、甘いものくれ！って叫ぶんだ。
ここのところずっと食べてなかったんだけど
洋ナシのタルト、すっごくおいしかった。
なんか疲れが取れた気がしたもの。
きのうＮＹダウが過去最大の下げ幅７７７ドルを記録したわけですけど
まぁ、驚きました。
なにに驚いたかと言うと、その原因になった法案否決に。
アメリカ政府が法案を出したとき、僕はもう成立するものだと思い込んでました。
内容なんかまったく読んでなかったし、その効果のほども考えてませんでしたけど
とりあえず、対策が出されたスピードに関心したし
対策は間違いなく必要で、それをしないと恐慌の怖れもある。
それはたぶん世界中の認識だと思っていました。
ですから、完全に成立を前提にして、そのあたりの事情なんて一切考えてませんでした。
聞いたところによると、否決にまわったのは共和党の下院だそうで
これはちょっと日本と違いますよね。
日本なら政府の法案に参院の自民党が反対することはないし
良くも悪くも民主党が反対するだけです。
ですから、それを聞いたとき
あぁ、市場原理主義者たちの抵抗なんだろうと思ったわけです。
なぜなら公的資金投入は新自由主義の破綻を意味するものだと思うからです。
市場にすべてを委ねることで公平と繁栄をもたらすという思想に
公的資金の投入など許されることではないし
もしいったんそれを許してしまえば、思想の整合性・一貫性が失われます。
一貫性を失った思想は、もう思想と呼べない代物ですから
そんなもので世界を支配することはもちろん、世界の尊敬を勝ち得ることもできません。
なにしろ修正が必要になります。整合性と一貫性を保つ修正が必要になるのです。
ところが実体はそうではなくて
どうも不良債権を抱えてしまった企業の経営責任、ペナルティの問題だと聞きました。
もちろん、公的資金の投入そのものに反対する人々もいます。
思想的理由からそれを望まないのか
ただ、税金の投入を許さないのか
日本でも事情や事態に関わらず、税金の投入それ自体を認めたがらない人が多いですから
きっと、そっちの方じゃないかと思います。
たしかにペナルティは必要だと思います。
たぶん、そう考えない人はいないんじゃないかと思うのです。
ただ、それでも法案に書き入れなかったということは
そのあたりになんらかの事情があるのだろうと推測するわけです。
調べる気にはなりませんけど。
もし、このまま法案が成立しなければ
僕もやはり世界恐慌になるのではないかと思うのです。
そうならなくても日本はこんな状態ですから
もしそうなれば、それは大変なことになると思うのです。
仮にギリギリで踏みとどまったとして
自民党も民主党も言うように
景気対策が急務です。
財源がどうのと議論はありますけど、自民党も民主党も２０兆円をこえる対策を打ち出しています。
結果どうなるかはわかりません。うまく機能するのか焼け石に水か
でも、どうあれ今出来ることはそれしかないのだろうと思います。
サブプライムの問題が噴出したとき
僕はそれを新自由主義的な金融構造の崩壊だろうと思いました。
当時は、もっとはやく世界恐慌がやってくるのではないかと想像しました。
あまりの静かさに、もしかすると思っていたほどじゃないのかも？と、考えもしました。
今、思えばそんなにはやく問題が露呈するわけもなく
決算の下方修正から株が売られ、連鎖的に金融全体に不信感をもたらし
また株が売られる。追い討ちをかけるように景気の後退予測
象徴的な経営破綻が出て、それでたくさんの人たちが認識する。
たぶんそういう流れが必要なんでしょう。
理由の正当性はどうあれ
郵政選挙を切欠に
さまざまな情報を集め、新自由主義・グローバル化を
交換されることで付加される価値。
交換されやすいものが価値を持つこと。
希少性の価値。と
そういった法則的なものを当て嵌めることで
危ういものだと認識し、批判してきました。
同時に経済の構造改革は国民意識の構造改革に
否応なくつながると、
伝統主義的な立場から批判しました。
そして、この政策は間違いなく失敗に終わるだろうと考えました。
実際、ホリエモンのような人間が現れ
ヒルズ族と呼ばれる人たちが持てはやされました。
そして、今、既に彼らは表舞台から消えています。
あれだけの人気を誇った小泉さんや竹中さんも
誰もが実感している格差や、派遣などの雇用問題で
批判の的になっています。
たしかに、それは僕の思うような伝統的価値観からの批判ではありません。
もっと現実的な生活苦が彼らを批判し、改革を否定するのだと思います。
ですが、生活苦は事象ですから思想を決定的に批判することはありません。
生活苦という現実を前にしても彼らはいくらでも弁明できるのです。
たとえば、中川秀直さんや小池百合子さんのように。
ですから、彼らの思想を否定するには
否定する理由、根拠や論理、思想が必要になります。
そこで僕はもう一度伝統主義に期待するわけですが
わずかにその傾向も見受けられます。
この一連のグローバル化の流れ
世界的な流れを、理由の正当性はどうあれ
思想的に批判することで、いずれ破綻するものと想定することはできました。
ですが、ここからはわかりません。
根拠の無い、「鼻」に頼った見通しになります。
僕はこの先
もう一度日本が世界を牽引する時代がくるのではないかと思っています。
経済の建て直しが成功するというより
相対的に日本経済が優位に立てるのではないかと。
そして、その優位性がお金を呼び込み
日本経済が好転するのではないかと思うのです。
この一連の金融危機の発端になったサブプライム
日本はバブル後の不況に喘ぎ、結果的に手をまわす余裕がなく
他の主要国に比べ、被害が少ないこともあります。
実際、メガバンクや証券各社は弱体化したアメリカの金融に手を入れています。
地価の下落も
外国人がサブプライムの影響で手を引いたからだと言われていますが
仮にそうだとすれば、回復の兆しさえ見せれば戻ることも考えられますし
日本人同士の売買への影響は実質的には軽微なんだろうと思います。
ある話では、20％の価格下落で、約3割の人がマンション購入を考えると。
意欲が消えたわけではないと思うのです。
要は価格適正の問題なのだろうと。
もちろん今年一杯、来年の前期くらいまで
不動産関係の倒産は相次ぐだろうし、目も当てられない状況になると思います。
ただ、急激に落ちた価値は、急激に回復するものです。
経済の落ち込みが、酷く深く急激であればあるほど、回復もはやいと思うのです。
一度慣れてしまった貨幣の交換による価値の付加、利益構造は
そう簡単に捨てられはしないと思います。
あの原油価格を無茶苦茶なほど引き上げたお金は
今もまだ儲かるところ、または安定した投資先を求めているのだと思います。
まずは安定した投資先に日本がなることだと思います。
投機目的の資金を先に受け入れるようでは本質的な回復になりません。
それには、強い企業をつくり世界と戦い、経済を牽引するような方向ではなく
日本の官と民が一致団結し、世界と向き合う方向が好ましいと思えます。
それをするには格差の是正も必要ですし
内需の回復、拡大が急務だと思います。
そのために、今政治はなにができるのか？
近い未来の日本のあり方を政治がどう国民に向けて発信するのか問われます。
僕は今度の総選挙で
景気対策ではなく、景気回復後の日本経済のあり方をどう考えているのか？
そこに注目しています。