プロローグ ─── ちょっと古い記事ですが、重要なヒントが含まれているのでご紹介します。
インフルエンザワクチン
の致命的なリスク
［NATURAL NEWS］2012年11月14日 クレイグ・シュテルプフルッグ
IDWeek 2012で発表された新データによると、インフルエンザは、健康な子供にもわずかに死亡リスクがあります。
しかし、CDC（疾病予防管理センター）は、すべてのインフルエンザワクチンの30％に副作用があり、そのうち6％（全体の1.8％）に死亡を含む深刻な副作用を生じることを認めています。
これは、ワクチンはインフルエンザより危険なことを意味します。
もっとも、ビッグファーマはいつも通り、インフルエンザは誰もが真剣に受け止めていて、みんなワクチンを打っているという実態のない調査結果を展開しています。
IDWeekは、利害関係者という暗い過去に満ちた組織です。
- 後援：IDSA（米国感染症学会）
- 提携：CDC（疾病予防管理センター）
- 参加：SHEA（アメリカ感染症衛生協会）
- 参加：HIV医学協会
- 参加：小児感染症協会
いずれも政治的なつながりが深く、一部はビッグファーマが資金提供しています。
インフルエンザワクチンの実態
CDCのワクチン有害事象報告システムVAERSでは、2011年、インフルエンザワクチンは次のように報告されています。
- 死亡 51件
- 生命の危険 232件
- ER（緊急医療） 4,039件
- 永続的な障害 116件
- 長期入院 109件
- 入院 739件
- 深刻ではない事象 6,221件
NVIC（国立ワクチン情報センター）は、報告される有害事象は全体の1パーセント未満と述べていますので、上記の数字にゼロを2つ追加すると実際の数字に近くなります。
アメリカ胸部学会による2009年5月の報告では、2008年から2009年にインフルエンザワクチンを接種した人は、接種していない人よりも豚インフルエンザに感染する確率が高く、さらに、子供の入院リスクが3倍になりました。
最新の医療専門家
ビッグファーマは、より多く小児用ワクチンを販売する重要な要素を特定しました。低賃金のサラリーマンを雇うのです。
これから、あなたの子供を殺すかもしれないのは、最新の医療専門家です。違いますけど。
最新の医療専門家は学校の電話に出る担当になり、そこでインフルエンザワクチンを推薦します。
普通のサラリーマンに医療を推薦することが許されるのでしょうか? 可能です。誰かに通報されない限り!
なぜこんなことをするのでしょう? ビッグファーマはインフルエンザワクチンが信用されていないことを知っているからです!
拒否する権利
もしもあなたが、このように説明されたらどうしますか?
このワクチンは、100人に1人ぐらいインフルエンザを予防するかもしれません。もしかすると、3人に1人ぐらいは副作用が出るかもしれません。100人に1人か2人の患者様はお亡くなりになります。
インフォームド・コンセント（説明と合意）はいったいどこへ行ったのですか?
アメリカには、医療処置を強制できる連邦法はありません。ワクチンを義務付ける州法を作ったとしても、憲法上の権利を侵害するため法的に執行することはできません。
致命的なワクチンの代わりに、GMOを含まないビタミンC、リシン、ビタミンD、ゲンゲを多めに摂取してみてください。これらはすべてインフルエンザ予防に効果的であることが証明されています。
エピローグ ─── 執筆者のクレイグは、脳障害と癌の臨床経験を通じてワクチンと医薬品が人に与える壊滅的な影響を目にし、解決策は自然であるという結論に達しました。
さて、なぜエリートたちは、インフルエンザではなく、わざわざ別のコロナをデッチ上げたと思います?
インフルエンザワクチンをmRNAワクチンに変えたら、ビッグファーマの責任にされるじゃないですか。
でも、実際に存在しないコロナなら、各国の政府が勘違いしたせいで、ビッグファーマは急いでコロナワクチンを作らされたという言い逃れができます。アリバイ作りは完成しました。
ワクチンを強制することで武力衝突に発展したとしても、やはり各国政府の勘違いです。コロナもPCRも医学的裏付けが存在しないのですから。
そして、アドバイザー（政治顧問）は何を言ってもアドバイザーに過ぎませんから、責任は政治家さんに回ります。