【時事通信社】がん患者の４人に３人が現在の仕事を続けたいと考えるが、実際には３人に１人が診断後に転職している厳しい就労環境が２０日、特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）「ＨＯＰＥプロジェクト」（東京都豊島区）の桜井なおみ代表らの研究チームの調査で明らかになりました。
調査は３月、現在治療中や治療経験のあるがん患者にアンケートを実施。４０３人（男性４０人、女性３６３人）から有効回答を得ました。
調査の結果、がん診断時点で「仕事を続けたい」と回答したのは３０６人（７５．９％）と高い割合でした。ただ、うち９５人（３１．０％）が診断後に転職し、内訳は解雇１４人、依願退職２３人、廃業８人などとなりました。
がん診断後の収入については、約４割の１５６人が下がったと回答しています。
調査は３月、現在治療中や治療経験のあるがん患者にアンケートを実施。４０３人（男性４０人、女性３６３人）から有効回答を得ました。
調査の結果、がん診断時点で「仕事を続けたい」と回答したのは３０６人（７５．９％）と高い割合でした。ただ、うち９５人（３１．０％）が診断後に転職し、内訳は解雇１４人、依願退職２３人、廃業８人などとなりました。
がん診断後の収入については、約４割の１５６人が下がったと回答しています。