LGBTQIAPK＋差別禁止法に反対します。こんな武漢肺炎コロナウイルス病毒よりも悪質さでは何倍も上回る法律が制定されたら日本はおしまいだよ。
たとえば自称女子、性自認女子の男の女子トイレ、女子風呂への入場を拒否したら法律で罰せられる。この法案は日本破壊法案ですよ。
そんな日本に変質させようとしているのが自民党と岸田政権。
こいつらにはNOだ。
こんな法律を成立させてはいけない。
法案自体が異常な「変態法案」だ。
これをG7までに成立させたいだと？
日本を破壊する自民党は絶対に許せない。
いまでも全国的に女子トイレ消滅の危機だ。
これでホントにいいの？
LGBTQIAPK＋差別禁止成立で日本の女子トイレ消滅が加速されるよ。
☆追加☆
岸田首相への質問状（１）
山口敬之
●一言●
LGBTQIAPK＋禁止法が施行されたら最も深刻なのが子供の教育への影響です。
小学校、中学校の教育現場はLGBTQIAPK＋の理解促進教育が実施されます。
実はＬＧＢＴ法案第１１条には「国及び地方公共団体」「事業主」「学校」はそれぞれ「研修の実施」などの必要な措置を講じると規定しています。これはそのような研修をやるのにいろんな補助金が投入されるということです。LGBTQIAPK＋法案推進に群がる国会議員や支持者のなかには、この補助金目当てに賛成している公金たかりの有象無象がいっぱいるんじゃないでしょうか。こんなゲス共に日本をおかしくされてはたまりませんよね。しかも、問題はLGBTQIAPK＋教育、研修の内容です。
小学校の入学式、一年生の初めての学校が始まります。
すると、自分はホモだよ、レズだよ、あるいはトランスジェンダー（性自認は女）だよ、と子供に自己紹介する教師がたとえば女装した男の教師が化粧姿で教壇に立ってクラス担任になっても校長や親がこれを拒否したり辞めさせることはできません。
トイレも、着替えも区別なく男女一緒でしましょうね。これも拒否できません。男も女もない、みな同じ人間だもの、を教育現場は拒否できません。LGBTQIAPK＋差別は絶対的な禁止なのです。
さらに、上記リンクに一部紹介されているように、すでに欧米では実施されておりますが、学校で男と男、女と女のセックスの方法なども教材として自由に閲覧させたり教師が教えたりしているといいます。
日本の学校を今の岸田政権は公金投入してまで、こんな姿に変えようとしているのです。