ノーベル賞学者・大村智博士
私見
この記事は今年の7/12、もう一つの記事は今年の2/15付けの記事である。
政府の心無いやり方は、許されるものではない。
全員クビだ。（私）
このような治療薬があったにもかかわらず、ワクチン接種を勧めてきた日本政府。
トランプの言ったヒドロキシクロロキンの治療薬も同じである。
治療薬があるなら、ワクチンは使えない。
アメリカも日本も政府は全員クビだ。
記事を読むと、世界で臨床試験結果がが認められているにもかかわらず、日本の認可は下りないらしい。
ＦＬＣＣＣが多くの臨床試験をメタ解析（※）したところ、イベルメクチンを予防として投与すれば８５％、初期治療で７６％、後期治療で４６％に効果があった。
致死率の改善も７０％に上ったのだ（６月２１日現在）。
イベルメクチンは1987年から使用されてきたという。
ワクチン接種での死亡数が増え続けているのを見ても、早い対応が必要なのにまだ一年も先のことになるという。
バカバカしくてお話にならない。
ワクチンは全てやめなければならない。
治療は「イベルメクチン」か「ヒドロキシクロロキン」。
メドベッドを使えるまでの話だが・・・
政府は人殺しの集団だった。
菅が次期総理に立候補しないなどのニュースが流れた。
そんなこと当たり前で、すぐ辞職するべきであり、国会議員全員辞職しなければならない。
311も政府が知っていてあれだけの被害を出した。
今日は9/3だ。
罪もないアフガニスタンに濡れ衣をかぶせてCIA中心にお金のための戦争を始めた。
その日は、2001/9/11。
アフガンは20年もひどい目にあった。
世界中を騙したのは、DSカバール、目的はお金と支配。
今回のトラさん劇場は終戦のためのもの。
2001年当時はまだインターネットは普及していない。
世界中CGに騙されたのだ。
調べる術（すべ）もないまま、MSMの言いなりになった。
そして中東は野蛮なテロリストとレッテルが張られた。
ブッシュの「テロとの戦い」
小泉の「郵政民営化」
オバマの「Change Yes We Can！」
同じ臭いがする。
トランプは「MAGA」
「メイク・アメリカ・グレート・アゲイン Make America Great Again」
トランプはアメリカだけではなく世界を平和にもっていくのだ。
地球ごと平和になる。
もうすぐだ。
JUST IN 🚨 Trump unveils new MAGA hat, says he designed it. pic.twitter.com/dYUA396o7P
— Insider Paper (@TheInsiderPaper) August 9, 2021
大村氏は予防はワクチンと言っている。
これは承認できない。
トランプと一緒で医者ではないが、大村氏はワクチンを信じているのか？
ワクチンをしたものがその病気に罹る。
今では常識。
ワクチンの副作用が大きい。
そういえば、副反応という言葉をよく聞く。
まやかしだ。
副作用である。
もともと人口削減と金儲けのために何年も前から計画されてきたコロナだった。
ワクチンにこれだけの毒物が入り、毒殺テロとでもいおうか。
WHOなど汚染の温床であり、世界・・・・とつく団体はすべてDSなのである。
何一つ良い団体はない。
腐りきっている。
私見終わり
ノーベル賞学者・大村智博士が激白45分
「予防はワクチン 治療はイベルメクチン」
〈サンデー毎日〉
2021年7月12日
ノーベル賞学者・大村智博士が開発したイベルメクチンは、アフリカの数多の人々を病から救ってきた。その薬が、新型コロナ治療薬として劇的な効果を挙げたとの報告が、海外で相次ぐ。日本でも本格的に始まる治験。これまで沈黙を守ってきた大村氏が現在の心境を本誌に激白した。
「イベルメクチンの新型コロナ患者への治験が、いよいよ日本でも本格的に始動することになりました。何より重要なのは、科学的根拠やデータを提示すること。その結果により、皆さんに新型コロナの治療薬となり得るかどうか、判断してもらえればと思います」
毅然（きぜん）とそう語るのは、２０１５年に栄誉あるノーベル生理学・医学賞に輝いた、大村智（さとし）博士である。
新型コロナウイルス感染症の救世主となるか。今、そう熱く注視される薬がある。それが、イベルメクチンだ。イベルメクチンは、大村博士が米製薬会社のメルク社とともに開発した抗寄生虫薬である。
この薬は数多（あまた）の人々を病から解放し、死の危機から救ってきた。熱帯地方のブユに刺されると、回旋糸状虫が人に寄生する。やがて寄生虫が体内で増殖すればオンコセルカ症を発症し、失明する危険がある。足がまるで象のように大きく膨れ上がるリンパ系フィラリア症（象皮病）にも罹患（りかん）する。
１９８７年から使用されてきたイベルメクチンは、これらの重篤な病気の治療における特効薬となった。アフリカなどで病に苦しむ多くの人々を救った薬を開発した功績により、大村博士はノーベル賞を受賞したのである。
そのイベルメクチンが、新型コロナの感染者数も、死亡者数も劇的に減らす効果がある――そんな臨床試験の結果が実は今、世界で続々と発表されている。
そして日本でも７月１日、医薬品メーカーの興和（名古屋市）が北里大、愛知医科大、東京都医師会との協力のもと臨床試験を行うとのニュースが報じられた。それを機に、大村博士が現在の心境を、本誌に語ってくれた。今まで自ら話すと影響力が大きすぎるなどの懸念から取材を避けてきたと思われる大村博士が、本誌に激白すること４５分――。
「イベルメクチンは本来は、抗寄生虫薬です。それが新型コロナの治療薬として承認されるには、臨床試験を行う必要があります。そのため北里大では花木秀明教授たちが中心となり、特別編成のチームを作って昨年から治験を行ってきたのです。若い研究者たちはみな真面目で、正義感に溢（あふ）れています。でも治験を専門的にやってきたわけではないので人手が足りず、募金を受けていたものの資金も不足状態に陥りました。
そこで以前からともに仕事をしていた興和に相談したところ、新型コロナ感染症の治療に少しでも貢献したい、国民の命を守ることが製薬会社の使命だと、引き受けてくれたのです」
大村博士は、経緯をそう説明する。この臨床試験は年内に終わる予定であり、その後は厚生労働省に承認申請をし、順調にいけば１年ほどで認可が下りることになる。実は他国では、すでに途上国を中心に約８０件もの臨床試験が報告されている。
初期治療で７６％の症状が改善
米国の救急救命医学領域の医師らによって結成されたＦＬＣＣＣは、世界各国のイベルメクチンの臨床試験を調査・解析する団体だ。その結果「イベルメクチンは新型コロナに有効」として使用を推奨してきた。
ＦＬＣＣＣが多くの臨床試験をメタ解析（※）したところ、イベルメクチンを予防として投与すれば８５％、初期治療で７６％、後期治療で４６％に効果があった。致死率の改善も７０％に上ったのだ（６月２１日現在）。
またイギリスの医師や研究者などで構成されるＢＩＲＤも、イベルメクチンの使用により新型コロナに感染するリスクが９０％以上、死亡率は６８～９１％減少すると結論づけている。
こういった報告を受けて、まずイベルメクチンは発展途上国から使用が始まった。パンデミックを何とか収束させたいとの一心で、政府や自治体が他の治療薬と比べ格段に薬価の安いイベルメクチンを投与したのだ。
「今まで約２５カ国の政府や自治体が使用を認めて投与した後、多くの人の症状が改善したとの結果がはっきり数字として出ています。今年の４月頃から感染爆発が起きたインドでは、いくつかの州政府は独自に治療基準を改訂し、イベルメクチンの使用を始めて効果を挙げました。その他にもチェコやスロバキア、ペルーやメキシコなども治療を採用しています」（大村氏）
現在、イベルメクチンの作用機序には大きく三つあると考えられる。
①ウイルスの表面にあるスパイクタンパクにイベルメクチンが結合して体内にあるＡＣＥ２レセプターとの結合を阻害し、細胞に侵入するのを防ぐ
②ウイルスは一本の鎖状のタンパク質を形成するが、メインプロテアーゼがそれを阻害。またウイルスタンパクを核内に運ぶインポーチンなどに結合して、ウイルスの増殖を防ぐ
③免役調整をして炎症、免疫の暴走によるサイトカインストームを抑え、重症化を防ぐ。そのうえ、副作用が少ないのも大きな魅力だ。
「イベルメクチンは、今までアフリカなどを中心に３７億回も使われてきましたが、副作用はほとんど報告されていません。
なぜ副作用が起きないかといえば、服用量が少ないからです。
一般的な抗生物質は、１回約２００㍉㌘の錠剤をたとえば朝と夜の１日２回、数日にわたり飲むよう指示されます。
現在、イベルメクチンは疥癬（かいせん）の治療にも使われていますが、標準体形の成人なら１２㍉㌘をたった１度飲めばいいだけなのです。
どんな薬でも、量を多く飲めば肝臓などの負担になり、副作用が出やすくなります」
イベルメクチンは、現在日本でも、すでに一部の病院で新型コロナの治療薬として使われているのを知っているだろうか。
２０２０年５月、厚労省の「新型コロナウイルス感染症 診療の手引き（第２版）」には、「新型コロナへの適応外使用を認める」とある。
ただし適応外使用だと、副作用が出た時に国の救済対象にならない可能性がある。
だがそれも、菅義偉首相や厚労省がこの非常事態を乗り切るために「イベルメクチンを新型コロナ治療薬として認める」と特例承認すれば、国民は補償のもと使用可能となるのだ。
「イベルメクチンを新型コロナの治療に使える事実を知らない医師も多いと聞きました。
特例承認を望む声もありますが、日本政府はまったく動く気配はない。
日本の政府は、たとえ石橋を叩（たた）いても渡るかどうかを考え続けるような体質ですから、決断はできないでしょうね。
本来であれば日本が世界に先駆けて実施し、突破口になってもいいはずなんです。でも、日本はそういう政治はできない。
政府は、ワクチン行政も完全に失敗しましたよね。
ワクチンを準備するというのは国家としては安全保障上の問題であって、兵器や戦闘機を用意しておくのと同じなんですよ。
いざという時にワクチンを自国で、短時間で作れる態勢を整えておくべきだったのに、それもやりませんでした。
そのうえオリンピックに向けて、国民にただ自宅待機だけを求める。
国民を家に閉じ込めるだけの政治は、無策としかいいようがありません。
本来の政治の役割とは、何が国民のためになるかを判断することなのではないでしょうか」
政府は東京都に４回目の緊急事態宣言を来月２２日まで出した。
東京オリンピックの開催と引き換えに、「不要不急の外出をするな」と、そう求め続けている。
「証拠が不確か」のＷＨＯに反論
一方で、イベルメクチンが新型コロナ感染症に対して効果がないと主張する人たちもいる。
その理由の一つは、世界保健機関（ＷＨＯ）がイベルメクチンについて否定的な立場を貫いていることだ。
ＷＨＯは「証拠が非常に不確実」「いかなる患者にも使用すべきではない」との声明を発表している。
製薬会社や大学による数千人単位の大規模な臨床試験がまだ実施されていないからだという。しかし大村博士は冷静にこう答える。
「現在、公表されている治験の結果は、患者にイベルメクチンを投与した医療現場の臨床をもとにしたものがほとんどです。
だから、一つ一つの治験の対象人数が少ないのは確かです。
でも、それを全体として見れば、すでに相当数の人に治験が行われていることになる。
そのうえ有能かつ経験豊富なＦＬＣＣＣやＢＩＲＤの医師たちが、臨床試験を科学的にメタ解析した結果、効果があると明言したのです。それでもＷＨＯは認めない、というわけです」
そこにはＷＨＯの〝汚染体質〟が絡んでいると指摘する声もある。
「ＮＹタイムズの看板ジャーナリストに、マイケル・カプーゾという人がいます。ピュリツァー賞候補に何度もなった優秀な記者ですが、その記事にはこうあります。
〝ＷＨＯは大手の製薬会社などから寄付をもらっている。
だからＷＨＯは公立ではなく私設と言い換えたほうがいい〟と。
大手製薬会社は今、イベルメクチンに代わる治療薬を必死に開発しています。
それで特許を取り、利益を上げようとしているからイベルメクチンの有効性を認めるわけにはいかない。
彼の記事は様々なデータを丹念に解読して書かれていて、これぞジャーナリズムの真髄だと、そう感じました。
そのＷＨＯは５月、インド弁護士会から警告書を通知されています。
ＷＨＯの指針に従い、インドでイベルメクチンの投与をしなかった州の感染者が、劇的に増えたからです」
イベルメクチンの有効性についての情報を故意に抑圧し、使用を拒否させるような情報を流布する組織的活動をしているとして、インド弁護士会はＷＨＯに警告。刑事訴追も辞さないとの強いメッセージを発している。
「そのＷＨＯについての私の感想は、板挟みになって気の毒だな、という感じでしょうか。
私は今まで研究者として生きる中で明るい光の部分しか見てこなかった。
でも今回、世の中には影もまた存在するのだということを、この記事を読んで初めて知りました」
そして言葉をこう続けた。
「イベルメクチンに関してはもう科学の問題ではなく、政治の問題になってしまっているのです」
真理は必ずやいつか明らかになる
現在、懸念されるのはイベルメクチンが効くとＳＮＳなどで情報を得た人が海外サイトで個人輸入し、何としても手に入れようとしたり、勝手に服用しようとすることだ。
それも「政府から正しい情報が国民にもたらされない、マスコミから正しい報道がされないことがこのような状況を生んでいる」と大村博士は嘆く。
「私は別にイベルメクチンで商売をしたいわけでも、やみくもに早く日本で治験を終えて承認してほしいと言っているわけでもありません。
ただ、何が本当に正しいかを見極めてほしいと願っているだけなのです」
さらに今後の新型コロナ感染症対策は、ワクチンと治療薬の両方を、国民にいかに適切に、必要な分だけ投与できるかが鍵だと話す。
「予防はワクチン、そして感染したらイベルメクチンなどの治療薬を使う。その両輪があって、初めてこの感染症に立ち向かうことができるのです」
最後に大村博士は、「至誠天に通ず」という自身が最も好きだという中国の儒学者・孟子の言葉とともに、話をこう締めくくった。
「『至誠天に通ず』の意味は、真理は必ずや風説に耐え得る、真理がやがて明らかになり、うそは負けるということ。その信念を持ちながら私はサイエンティストの立場から、今回のことも見守りたいと思っています。
私は医師ではないから、現場で新型コロナの治療もできない。そういう意味では、ただのしがない化学者です。でも研究により人々の役に立ちたいとの一心で５２２種の新規天然物を見つけ、うち２８種が医薬や動物薬、農薬や研究用試験として市販されました。イベルメクチンの元であるアベルメクチンもその一つです。
やはり私の好きな言葉に、『一期一会』もあります。研究所の若い化学者たちは努力家が多く、今回の治験でも本当に根気よく頑張ってくれている。何事も懸命にやれば、いつかは必ず実るもの。私のような一介の化学者が現在のような評価をいただけたのも、すべては彼らの尽力のお陰なのです。
スウェーデンのストックホルムで行われたノーベル賞授賞式の時も、私は自分のスライドの最後にこの『一期一会』の言葉を出しました。人と人の繋（つな）がりを大切にし、他人から知恵をいただき、そしてともに協力していく。これからも、研究者としてその姿勢を貫き続けていきたいと思います」
次週は多様な意見を取り入れつつ、イベルメクチンへの考察をより深めたい。（本誌・鳥海美奈子）
※複数の研究結果を統合してより高い見地から分析する、またそのための手法や統計解析のこと。
おおむら・さとし
化学者。北里大学特別栄誉教授。１９３５年７月１２日、山梨県韮崎市生まれ。微生物の生産する天然有機化合物の研究が専門。発掘した化合物の一つイベルメクチンはオンコセルカ症やフィラリアなど寄生虫感染症を予防・治療する特効薬となった。その業績が評価され、２０１５年、ノーベル生理学・医学賞を受賞
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これは、今年の2/15付けの記事である。
政府の心無いやり方は、許されるものではない。
全員クビだ。（私）
世界各地から「効果あり」の報告、日本はもっと積極的に取り組むべき
黒川清 政策研究大学院大学名誉教授
2021年02月15日 大村智｜新型コロナ｜生命・医療｜薬
大村智・北里大学特別栄誉教授が発見した寄生虫病の特効薬イベルメクチンが、新型コロナウイルスの治療と予防に効いているという医学報告が世界各地から多数あがっている。コロナパンデミックを終息させる切り札になるかもしれないという見方さえ出てきた。イベルメクチンの「発見国」の日本は、もっと積極的にこの薬の効能判定に関わり、世界に先駆けて処方（薬の使用法）を確定し、コロナ治療・予防薬としてイベルメクチン使用を進めるべきだと考える。
米国の医師グループの驚くべき報告
拡大FLCCCのホームページに掲載されているピエール・コリー会長（左）の解説動画の一場面
https://covid19criticalcare.com/media/flccc-lecture-for-ypo-gold-on-ivermectin/
アメリカを中心としたこの医師団は、昨年春から世界中で使用されているイベルメクチンの臨床試験の情報を集めて分析し、Web上で公表してきた。委員会でのコリー会長の発言は衝撃的だった。イベルメクチンを投与した臨床試験の成果の部分だけをあげてみる。
① 患者の回復を早め軽症から中等症の患者の悪化を防ぐ
② 入院患者の回復を早め、集中治療室（ICU）入室と死亡を回避させる
③ 重症患者の死亡率を低下させる
④ イベルメクチンが広く使用されている地域では、コロナ感染者の致死率が著しく低い
などだ。
さらに会長は、過去40年間にわたって抗寄生虫病として処方されたイベルメクチンの副作用はきわめてまれであり、あっても軽度であったこと、さらに世界保健機関（WHO）は「必須医薬品リスト」にイベルメクチンを入れてきたことなどを強調した。そのうえで、国立保健研究所（NIH）、米国疾病予防管理センター（CDC）、食品医薬品局（FDA）などは早急にイベルメクチン臨床試験を確認し、医師と医療機関に処方ガイドラインを発行するように求めた。
コリー会長らがまとめたイベルメクチンの医学報告は、論文サイトから閲覧できる。
ここではその中からいくつかの報告をかいつまんで紹介する。
エジプト、イラクなどから続々と「効果あり」
表１に、入院患者に対するイベルメクチンの有効性を評価した臨床試験の概要を示した。
例えば最初のエジプトの研究グループによる報告では、中等症と重症の患者200人ずつのうち、100人にイベルメクチンを投与し、残る100人は投与せずに比較したところ、イベルメクチン投与群は非投与群（コントロール）に比べて高率で悪化を防ぎ、死亡率も２％と20％というように大きな違いが出ている。
拡大表1 イベルメクチンの有効性を調べた臨床試験
２番目のイラクの例では70人にイベルメクチンとドキシサイクリンという抗菌薬を投与し、投与しなかった70人の患者と比べたところ、投与群の重度患者の死亡率はゼロだったのに対し、非投与群は27.3％だった。
３番目以降のインド、バングラディシュ、米国などの報告をみても、入院日数の短縮や死亡率の軽減に効果をあげている。