Twitter特集　二重レインボー 　バチカン金欠　きれいな風景　ほか　2021/3/13 | imaga114のブログ
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Twitter特集　二重レインボー 　バチカン金欠　きれいな風景　ほか　2021/3/13

 

2021/03/13 18:00 ウェザーニュース

今日13日(土)の午後は関東各地で激しい雨や雷に見舞われ、荒れ模様となりました。日没間近になってようやく雨は峠を越え、西の空から晴れてきた所では、虹が現れました。

天気の回復が少し早かった東京多摩エリアや23区西部、神奈川県内で虹の見られている所が多く、一部では鮮やかなダブルレインボーとなっています。

 

 

ダブルレインボー（二重虹）の見える訳

二重虹の見え方

ダブルレインボー（二重虹）は普通の虹の外側に少し薄く虹が見える現象で、内側のはっきりと映る虹は主虹、ぼやけることの多い外側の虹は副虹と呼んで区別されます。

主虹が水滴の中で1回反射するのに対し、副虹は水滴の中で2回反射します。このため、見える色の順番が主虹とは反対になり、虹の外側が青色に見えるのです。

夕虹は晴れと言われるように、低気圧が離れる明日14日(日)の関東各地は天気が回復します。明日の青空を約束するダブルレインボーです。

 

 

 

 

天が喜んでる💛

 

 

 

エスカレーターの代わりにステップを使用してもらう方法は次のとおりです。 それを待つ...

 

 

 

 

 

 

 

 

都市伝説GOD

☆第21回 GODの都市伝説RADIOの内容と感想！

■ムーについて
・イギリス人の作家、ジェームズ・チャーチワードが16歳の時、インドへ行った
・ヒンドゥー教のお坊さんに寺に石板があると言われた
・石板にはムーについて書かれており、それを解読してまとめたのが「失われたムー大陸」という本
・だが石板は実際には無いので、この本の内容も創作

・GODがアトランティスとムーについて知るため、高次元生命体に頭を持って行った
・北半球から赤道に掛けて大きな大陸があった
・GOD「ムー大陸のムーってなんだと思う？」SIZUKU「雑誌」
・その大きな大陸にムーとアトランティスが存在した
・一億二千万年前、人間とレプティリアンとドラコニアンが共存していた。
・全人口３億人のうち、２億人がレプティリアン、ドラコニアン（アトランティス人）、７千万人が地球人（ムー原人）、３千万人が違う種族
・レプティリアンを操っていたのはだぁれ？

■妖怪について
SIZUKU「妖怪と言えば水木一郎！」
GOD「しげるや！」
・妖怪には人間を助けたいのと（妖精）恨んでるのが居るらしい（妖怪？）
・座敷わらしは金運を招くが、枕返しを見たらお金が全部無くなる。

■座敷わらしを見た！？
・GODが5歳の頃、山口県の実家近くの小屋で米俵に抱きついているわらしを見た。
・顔が赤くて体は白い。ちゃんちゃんこを着ていた
・SIZUKU曰く、飛騨のさるぼぼっぽい感じ？
・GODのおばあちゃんはそのわらしを長吉さんと呼んでいた。
・長吉さん＝山口県ではフクロウ

■天狗に出会った！？
・GODが鞍馬山の鞍馬寺で会った。
・カラスに石を投げると復讐される
GOD「天狗に３種類あるって知ってる？」
SIZUKU「うーん、赤天狗、青天狗、黄天狗！」
GOD「信号か！」
・大天狗、カラス天狗、木の葉天狗
・天狗の下駄は韋駄天
・天狗は走った後、疲れを癒すため笛を吹いてストレス解消する

 

 

 

短めな報告の中でも繰り返されている内容があるのでまとめています。 

 

ティア４Bのショットガンスタートが3/14日曜の夜に始まり、3/16火曜まで続くだろう。 3/15月曜夜から3/16火曜にかけて、ティア３、４A、４Bの各グループが並行してショットガンスタートに入るだろう。

 

ティア３-４Aの債券売却者たちは、償還用口座に送金される予定である全資金の1％にアクセス出来るようになるだろう。

 

Zim債券の償還： ティア４Bは3/21水曜までに特別レートでの外貨両替やZim債券の償還を終わらせなくてはならない。 一般クラスのティアが新しい国際レートで外貨両替を行うのは4/1木曜になりそうだ。

 

また、4/1木曜には、ジュビリー（債務救済のためのNESARA / GESARA債務返済パッケージ）のよって、米国や海外の複数の国々において、過去から持ち越された連邦債務クラスの借金を全て返済し始めるだろう。

 

3月下旬から4月上旬にかけて、軍はDSのフェイク売電大統領を暴いて排除し、トランプを唯一の合法的に選ばれた大統領として復帰させるだろう。 . 軍のリーダー達は、国防総省がフェイク売電に選挙を通して得るはずの確固たる権限は持たせないとし、新たな選挙に「NO」と言った。

 

2020年11月の選挙では、トランプが不正でない80％以上の得票率で勝利していたという証拠（選挙の夜に行われた公式のミリタリーカウントを含む）が山のようにあった。

 

DS主導のBLMやアンティファによる報復や暴力の恐れがあるため、愛国者たちは路上や州議会議事堂に近づかないように言われていた。愛国者を意図的に狙った偽旗作戦のイベントが計画されていることが判明している。誰も暴動に巻き込まれないことが肝心だ。

 

3/11木曜に、ジーン・ディコードは特別部隊がまだ子供達を救出していると報告した。キャピトルヒルの２マイル地下の広大なトンネルネットワークシステムからの救出であった。

 

前回の報告ではワシントンDCの地面から煙が上がっていたということであったが、これはトンネルの崩壊ではなく、政府機関の建物の暖房装置によるものに思われる。

 

舞台裏では、ショットガンスタートが世界的に今にも始まろうとしていることに沸き立っていた。

 

Tier 3-4A/B ショットガンスタート、償還センターからUSN通貨/紙幣を通して始まるNESARA の実施、また全ての通貨をUSN固定相場で取引するための量子金融システム（QFS）と外国為替（Forex）の統合、

 

そして、1.9兆ドルの景気刺激法案と1,400ドルの給付金や小切手の発行（これもNESARAの実施の一部）が、3/14日曜の夜から3/16火曜までに開始されるだろう。

 

なお、トランプや軍部はいくつかの理由によりショットガンスタートのタイミングを先送りしようとしていた。

 

(1) 先週、両替取引所では、実際のショットガン流動資産解放と両替の開始に先立ち、償還センターとQFSシステムの流れに関してテストが行われた。リリース前に、全てがスムーズに機能していることを確認するため、テストと監査は必須だった。 2021/3/13

 

 

(2)両替の「煙幕」を用意する必要があり、ショットガンスタートを1.9兆ドルの景気対策法案のスケジュールに合わせて調整した。これにより、両替した通貨の保有者がお金をふんだんに使っていても、家計が楽になったのは景気対策法案の支払いを受けたように見えるからだ。
午後6:25 · 2021年3月13日

 

 

(3)ここ数日、国防総省の一部軍部リーダーの間で意見の相違があった。売電を解任してトランプを大統領に戻すことに抵抗している人たちがいたのだ。彼らは、DS主導のBLMやアンティファからの報復や暴力を恐れていた。

 

 

 

 

極超音速で、画像の右から左に通過するUFOが1つあるため、2つのUFOがあることに注意してください。

 

 

 

 

 

 

ネバダ郡で最大の90,000票が間違った住所に送られ返送されたレポート

保守的な法務グループによる選挙データの分析によると、ネバダ州最大の郡の登録有権者に郵送された90,000以上の投票用紙が配達不能で返送されました。

ラスベガスのメトロエリアを含むクラーク郡は、11月の総選挙の前に、要求した人だけでなく、郡内の約130万人の有権者全員に投票用紙を郵送するという並外れた動きをしました。郡は、19-COVIDのパンデミックの間、人々が遠隔で投票するのを助けるとして、この動きを正当化しました。

45万人以上の有権者が郵送投票で投票しました。しかし、Public Interest Legal Foundation（pilfer）の3月10日の調査報告書（pdf）によると、92,000を超える投票用紙が郵便局によって配達不能として返送されました。

この数字は、ジョークラーク郡の有権者登録者グローリーが2月に提供したデータに基づいているとブリーフは述べています。クラーク郡選挙事務所はコメントの要請にすぐには応じなかった。

「大量郵便投票は、アメリカの選挙にとって一歩後退している。信頼できない「アクティブな」住所情報を含む何百万もの有権者登録記録があり、最終的には選挙の間違った場所に投票用紙を送るだろう」と語った。

選挙の前に、投票用紙の盗難者は、そのようなシステムがまだ導入されていない州でのそのような大量の郵送を批判しました。

ネバダ州全体では、2012年、2014年、2016年、2018年の総選挙の合計で、5,863件の配信不能メール投票が返送されたと報告されています。選挙支援委員会の調査。

アダムスもH.R. 1民主党が管理する衆議院によって最近可決された選挙制度改革法案。

800ページ近くの法案は、選挙の権力を連邦政府に大きく移すでしょう。州の有権者ID法は、当日有権者登録、郵送投票のパン証人署名要件を許可し、郵送投票は選挙日から10日後までに到着できることを要求します（スタンプが押された後であれば）。選挙日まで）。また、故意に虚偽であり、投票を思いとどまらせ、他の多くの手段を必要とするように設計された情報を「伝達する、または伝達させる」ことは連邦犯罪になります。

保守派は法案に反対することを優先している。

「H.R. 1はアメリカ国民にとって良いことよりも害を及ぼし、最終的にはタイムリーに投票する能力に影響を与えるエラーを修正するために、常に不利な選挙制度に彼らを置き去りにするだろう」とアダムズは述べた。

インディアナ州のトッド・ロキータ司法長官は最近、ブライトバート・ニュースに、この法案は「昨年の選挙で不規則または完全に間違っていたもの、または詐欺の機会をすべて成文化し、それを国の法律にしている」と語った。

 

 

 

 

 

 

 

 

昨夜の賢人さまが、気を良くしたのか、新たな情報を語ってくださいました。かなりボリュームがありますが、斬新かつ新鮮な発想なので、一気に読み進められるかと思われます。それではいきます！

 

賢人 「今出てる、あの放送が遅れているという類の情報は全て敵を油断させる為のフェイクだ。今トランプ派が行っている内容を踏まえれば当たり前の話だ。今やっているのは炙り出し」

 

賢人 「しかし法に背く奴らはボコれても、背かない奴らはボコれない。つまり罠に引っ掛かっておびき出されなくてはボコれない。その為の罠が遅れている類の情報類な。 遅れているならやっぱりNWOで、『俺ら悪側の勝ちだから思い切り悪さしても平気だ』と思い込ませてノコノコと現行犯させるのが目的」

 

賢人 「けど本当に遅れてるかも知れないから、その場合悪側は動かないで警戒するのは、逆に反撃機会の損失として大マイナス点。その間に体勢立て直されて本当に敗北してしまうだろう」

 

賢人 「トランプ派がその気になれば、法を無視したポアなど余裕なんだろうしな。なら動く方に掛けるのがいても不思議ではないが、やはりおびき出しなら自殺行為 」

 

賢人 「時間稼ぎの動機だった給付の流れがジワジワと来てるから、何らかの意図のあった遅延行為はもう実現不可能。つうか悪側も、給付は民引きつけの為に本来はやりたかったのだから、日本DSの給付阻害は、他のDSからしたらただの悪手で迷惑行為。日本DSは一体何を勘違いしてたんだろうな」

 

賢人 「BI給付を善と悪の争点にする事自体が既に誤りだったって事だ。日本DSが此度の戦いの敗因や戦犯なのはこの点にある。こんなのさっさとやっておいてトランプ派のアドを消しとけば良かっただけ。日本DSが給付に抵抗したせいで、完全に給付がトランプ派支持のアドバンテージと化してしまったのな」

 

賢人 「そして選民が完全にトランプ派となってしまい、DSカバール本尊からしたら最悪の構図と化してしまった。トランプ派からしても、DSが給付やるとなれば先行して実施に動いてたかもな。けど、ここまで来てしまった以上トランプ派のGESARAが稼働してUBI稼動も時間の問題」

 

賢人 「DS側は少なくても今この場で給付カードを使わなければ、ただでさえ無くなってる勝機が完全に0％となってしまうだろう。完全に給付をトランプ派の武器やカードとして使われてしまって敗因と化したのはミッドウェー並のミスだったかもな。小銭バラマキをケチったばかりに権力失った愚かしさ 」

 

智子 「これが、政治的な舞台裏の状況です。UBIはユニバーサルベーシックインカムなのカナ…」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

米ドルが実は危ない  現代ビジネス

　100年スケールで考えると、2月8日の記事「コロナ危機で、じつは『銀行預金』より『株』が安全になりそうなワケ」の冒頭で述べたように、「金に対するドルの価値」は約90年で概ね100分の1になっている。

「ペイペイの毒」に潰されたキャッシュレス企業…その残酷すぎる末路

　同じように金を基準に考えると、第1次世界大戦後のハイパー・インフレを経験したドイツ、さらには第2次世界大戦後に預金封鎖が行われた日本だけではなく、世界の主要通貨が金に対して下落を続けていることが分かる。

  　どのように下落しているのかは、「Why Do Most Nations Use Fiat Money Today？

　(なぜ世界の国々は不換紙幣(金に交換できない)を使用するのですか)」という記事の、「All Major Currencies Have Depreciated Relative to Gold(世界の主要通貨は金に対して下落している)」の図が分かりやすい。

　もちろん、金の価値は「普遍ではあるが増えてはいない」から、投資対象としてお勧めではない。価値が大幅に減ってしまう「通貨(預金)」よりもましだということである。

  　このように「不換紙幣(以下紙幣)」の価値が下がり続けるのは、簡単に言えば紙幣は輪転機を回せばいくらでも刷れる、バフェットが述べるところの「コモディティ」だからである。

「コモディティ」は、いつでもどこでも誰もが生産できる「大量生産可能な価値の低いもの」である。

　読者は「お金がコモディティ」だと言うと、「そんなことはないよ！　いつも手に入れるのに苦労している貴重品だ！」と反論したくなるであろう。

しかし、我々が「お金を手に入れにくいのは(紙幣そのものが貴重なのではなく)政府(中央銀行)がその流通を規制」しているからなのである。

　つまり、政府がその流通を規制しなければ、紙幣は究極のコモディティであり、文字通り紙屑にしか過ぎない。

だから、中央銀行の「マネーサプライ」などの金融政策が非常に重要なのだ。

  　そのため、先進国の政府は日々、通貨流通量のコントロールに励んでいるが、長期的な流通量のコントロールには無頓着だ。

  　その典型が米国であり、特に1971年のニクソンショックによって「事実上の金本位制」を放棄した後は、世界中にドルをばら撒いた。

　米国が世界最強の軍事大国であり、ドルが「基軸通貨」である間はそのようなやり方も機能するであろうが、2020年の大統領選挙の混乱とバイデン政権の誕生は、(20～30年周期の)「米国衰退のサイン」にも思える。

 

 

始まりは「ユーロドル」

　先進国でもそうだが、特に経済・社会が不安定な発展途上国では、「ドル紙幣」が普通に流通している。

  　例えば、海外の土産物屋やレストランなどで「その国の通貨ではなくドル紙幣」で支払いをしたことがある読者は多いのではないだろうか？

　むしろドル紙幣を持っている観光客に対しては、自国通貨ではなく、ドル紙幣での支払いをせがむ場合も多い。

  　確かに、「明日クーデターで転覆するかもしれない自国」の通貨よりも、ドルを持ちたい心理はよくわかる。

世界の国々の中で、円のように強くて安定的な通貨がある国は珍しいのだ。

　個人の支払いレベルで圧倒的な強さを持つドルだが、世界的に大きな取引でも強烈な存在感を持つ。

  　最近、個人向けのFX取引が普及したこともあって、世界中の国々の通貨が「ドルとの交換レートで表示される」ことはよく知られている。

例えば、外国為替市場では、円とスイスフランを交換するときにも、その間に「それぞれの通貨とドルとの交換」が介在するので「クロス取引」と呼ばれる。

  　また、「ユ―ロドル」というものがある。

この言葉の定義はなかなか難しいのだが、冷戦期に、政治的理由で米国とのドル取引が難しくなった共産圏の国々などが、欧州の金融機関に預けた大量の「ドル預金」が起源だとされる。

　政治思想で激しく米国と対立していた国々も、「自国の通貨は信用できすにドルを頼っていた」というわけだ。

金融制裁はなぜ効果があるか？

　現在の共産主義中国でも同様だ。

胡錦濤一族の100兆円ともいわれるものを含めた蓄財のほとんどは「自国通貨の『元』」ではなく、貿易戦争や人権問題で激しく対峙している米国の通貨である「ドル」で行っていると推定される。

  　自国通貨の元など全く信用していない。

それは、共産党に支配されている国民も同じだ。

だから、共産主義中国は自国通貨である元の持ち出し(外貨への交換)を厳しく制限するのだ。

そうしなければ、多くの国民が資産を安全な外国に移し、中国国内は空っぽになってしまうだろう。

　ビットコインの価格が上昇し始めたのは、中国などの投資家が「海外へ資産を合法的に持ち出す手段」として目をつけたからともいわれる。

しかし、その後当局の規制の網がこの分野にもかけられた。

  　だが、元持ち出しの数少ない「抜け道」であった香港の弾圧が強化され自由度が失われる中で、「上に政策あり、下に対策あり」と言われるたくましい中国の民衆のドルへの渇望はますます強まっている。

  　このような事情はイランなど米国と厳しい対立を続けている国々でも同じだ。

だから、政府組織や政府高官への「金融制裁」の効果が極めて高い。

  　しかし、もし敵国も含めた世界中の人々が固く信じている「ドルの価値」が実は蜃気楼であったとしたらどうであろうか？

　世界中が大パニックに陥るのは間違いない。

 

 

ニクソンショックの比ではない

  　1971年のニクソンショックは、私が上田ハーローに入社するかなり前の出来事であるが、東京外国為替市場が1週間ほど閉鎖されたなどの市場の大混乱ぶりを諸先輩から聞いたことがある。

  　「金ドル交換停止」はそれほどの激震であったのだ。

しかも、当時の東京外国為替市場の取引高など、現在から比べれば米粒のようなものだ。

  　現在の市場規模で「ドルが紙くずになる」ことがどれほど恐ろしい影響を与えるのか想像もつかない。

なぜ「ドルの価値」は危ういのか？

  　対外債務の残高や、逆に海外に保有している資産などのデータを全く無視するわけではない。

  　しかし、最も重要なのは「海外で流通しているドル=ユーロドル」の量である。

  　紙幣(法定通貨)というものは、その成立の過程から明らかなように「永遠に返済しなくてもよい国家の借用証」といえる。

その永遠に返済しなくてもよい借用証(ユーロドル)の規模が膨れ上がった現在は大変危険だと言える。

　ユーロドルは、前述のようにもともと冷戦時代の共産圏国家の預金から始まっており、現在でも政府高官の不正蓄財資金などの裏金が大きな比重を占めているから、その実態をつかむのは難しい。しかし「とてつもなく巨大」であることだけは明らかだ。

　この膨れ上がった「ドルの価値」を世界中の人々が信じているのは主に次の3つの理由からだと言える

1.世界最強の軍事大国である

2.借り手として巨大だ

3.世界最大のGDPを生み出す経済大国である

  　1については、近年弱体化が語られてはいるが、今でも世界中の国々が米軍の力を恐れている。

「借金返してくださいよ！」と詰め寄って、逆に爆弾を落とされても困るから、「借り手の方がむしろ強い」といえる。

  　2については、米国だけではない。

日本での融資においても多額の借金をしている企業は、「倒産すると貸し手の金融機関も巻き添えになりかねない」からむしろ立場が強くなる現象はよく見られる。

米国を倒産させてしまったら、自国も危ういから返済を迫れないというのが世界中の「貸し手」の事情だ。

　3については、米国の産業構造に懸念がある。

ここ数十年間、米国は金融とIT分野に注力し、GDPの多くもそれらの産業から生み出されるが、それがいつまで続くのであろうか？

　 　3月6日公開の「投資の神様・バフェットが『日本の商社』に投資した『本当の理由』がわかった…！」で述べたように、彼はBNSF(鉄道会社)やBHE(電力会社)のように、一見、資金効率が悪く見えるインフラ産業の重要性を強調している。

バフェットも「バ―チャル」とも言える米国の産業構造に懸念を抱いているのかもしれない。

  　もちろん、1～3の条件がすぐに崩れるわけではないと思うが、2020年の選挙が大混乱し、バイデン大統領就任後も「ほとんど何も解決していない」米国は、南北戦争という悲劇が起こらなくても、1971年のニクソンショック、そして1975年の事実上のベトナム戦争敗戦以降の「暗くて長い」時代に向かっているような気がする。

以下略