十四カ国平均で６１％とは何をあらわす数字か？

宮崎正弘氏の情報です

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「宮崎正弘の国際情勢解題」　
令和２年（２０２０）１０月８日（木曜日）
　　　　　　　　通巻第６６６４号　　
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　十四カ国平均で６１％とは何をあらわす数字か？
　　豪で昨年度より２４％増えた。英国でも１９％増えた
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　中国と深く付き合う十四カ国の平均で、６１％の人々が「中国は嫌い」と答えた。
昨年度の調査に比較すると豪で２４％増えた。ファーウェイを袖にした英国でも１９％増えた。
「中国が嫌いか、好きか」というピューリサーチの世論調査は、信用が高い。嘗てのギャロップの世論調査レベルである。

日本で中国が嫌いとする回答は８６％と世界一である。国会とメディアの親中派路線とは、大きな乖離がある。ついでオーストラリアは８１％が中国きらいと回答した。シドニーは４００万人口のうち、５０万人がチャイニーズである。にもかかわらず、この数字がはじき出されるのだ。

同調査は日米英豪のほか、スペイン、ドイツ、ニュージーランド、カナダ、スエーデン、韓国でも行われた。これら十四カ国の平均でも（親中のドイツ、韓国を含めて）、６１％が中国が嫌い、そして習近平には信頼が置けないとする回答が圧倒的だった。

とくに欧州で嫌中派が増えたのは武漢ウィルスが大きな要因であり、マスク外交で提供された中国製の医療マスクが、オランダでフランスで不良品であったことに不信感が急増したからだ。この情報、ちゃんと北京の奥の院に陣取る、あの独裁者に伝わっただろうか？