MMTって、なーに？
モダン マネー セオリー（modern money theory）、日本語で「現代貨幣理論」のことだそうです。
「お金を発行できる国は、税金を集めなくてもいくらでもお金を使えるし、借金で国が破綻することはない」という新しい経済理論です。
お金がいくらでもある状態（インフレ）にならない範囲であれば、公共サービス（道路や病院など）を充実させたり、みんなが働けるように雇用を増やしたりできると主張しています。
ただし、この理論はインフレへの懸念や信用の失墜のリスクもあり、実現が難しいとも言われています。
んー……、そうなの？
何かよくわからないなぁ、と思っていたら中田敦彦のYouTube大学の中でわかりやすく説明してくれていました！
お金がない時代は物々交換でした。でも、今は魚が欲しくない、今は野菜が欲しくないとか気分が合わない日が良くありました。それならば、いつでも交換できる物を作ろうと考えて貨幣が生まれます。でもそのような考え方を理解するのに人は5000年くらいの時間がかかりました。
交換物は、石や貝から金属に変わり、価値のある金貨が出来ました。でも金貨って重いから紙にしない⁈と考えます。でも紙と金貨では価値が違うから、紙を金と交換する約束証書とすることにしました。
兌換紙幣（だかんしへい）
＝金（ゴールド）と交換できる証明書
世界の基軸通貨は第二次世界大戦前まではイギリスのポンドでした。 しかし、この戦争を機に英国経済が衰退すると、ポンドに取って代わる形で米国のドルが基軸通貨としての地位を確立しました。
ですがアメリカは、ベトナム戦争で得る物も無く負けてしまい、疲弊したアメリカを見たフランスが、今のうちに早めにドルを金に変えようとして動きました。
そのフランスの動きを見た各国も、慌ててドルを金に交換し出したため、1971年アメリカはドルと金の交換を一時停止します。これがいわゆるニクソンショックです。
ですが、その後も平然とアメリカドルは使われ続けました。あれ？アメリカは、国として信用があるから金と交換できない紙幣でも大丈夫なんだ！と皆んなが思うようになりました。1973年不換紙幣の登場です。
不換紙幣（ふかんしへい）
＝金と交換できない紙幣
国は、今までは金がある量だけお金を刷っていたんです。でも金が無くてもお金が刷れるってことは国債（国の借金）も刷り放題なんじゃないの？という考え方がアメリカで出てきます。これがMMTです。
MMT（modern money theory）
モダン マネー セオリー、現代貨幣理論
これは、自国で紙幣を刷ることができ、経済的に信用力がある国だけが出来る特権です。そうです、何と日本もそういう国の１つでした。
このMMT（現代貨幣理論）を使って、国債をバンバン発行したのがアベノミクスだそうです。日本は車とか家電とかの輸出で儲けてる国だから、市中にお金を沢山出して円安にして、輸出企業を儲けさせて、儲かった大企業からのトリクルダウンを狙いました。
トリクルダウンとは、富裕層や大企業が経済的に豊かになると、その富が低所得者層に徐々に浸透し、社会全体が潤うという経済理論です。
アベノミクスはある程度成功して、大企業は儲かったんだけど、トリクルダウンは起きずにお金は内部留保されて、下にまでお金が降りてこなかった…だから「内部留保しないで賃上げしてください」って言ってたんですねぇ。
そうして日本は世界一の借金大国になってしまいました。でも0金利なので、大丈夫！利子が付きませんから。と言っていたらキャリートレードが起きてしまいました。キャリートレードとは低金利の通貨で借りて、高金利の通貨に預ける、そして利ざやを得ることです。そう日本で借りて、アメリカに預ければ儲かるんです。
しかも日本は世界一の国債発行国のため、金利をうかつに上げられないんです。そのため円だけが安くなってしまい、世界中からのインバウンドが起きています。そう円安が加速してしまったんです。でも金利は上げられない、国債を発行しすぎだから。
MMTだと、国債を発行しても破綻はしないはず。しかし発行しすぎたために日銀が金利を上げられない国になってしまったんです。国債は国の借金だから金利が上がると利息が増えちゃうんですね。これって不換紙幣の歴史が浅いから、誰も経験したことのない良くわからない事態なんです。
中田さんは、国債発行による減税は一時的な景気刺激策にはなり得るが、現在のインフレ局面では逆効果となり、将来的な財政リスクも増やす、つまり「国債で減税してはいけない！」と言っています。
ですから国債をこれ以上発行しないで、儲かった大企業からお金を取って、国債の償還に充てろ！って言ってます。国が円安誘導して輸出企業は儲かったんだから還元してくださいってことです。税は再分配することができるんです。お金のあるところから取って、困っている人に配るのが税金なんです。法人増税で消費減税の財源を確保することを提案しています。
このような大企業だけの優遇はなぜ起こるのか？それは政治家のパーティーで大企業からの献金が集まり、政治家の票集めに使われているからです。
政治資金規正法でパーティーを禁止して、租税特別措置法で優遇されている企業名を公開するんです。租税特別措置法（通称：租特）とは、特定の産業や経済活動を促進するために税の特例を定めた法律です。これは売上の大きい大企業ほど恩恵を受けやすいと言われています。
⚫︎感想
MMT、モダンマネーセオリー、現代貨幣理論。よく聞きますがイマイチ分かっていませんでしたよねー。
要するに金（ゴールド）と交換しなくていい不換紙幣が登場した、ごく最近の理論だから、まだまだ検証されてない理論だということなんですね。
中田さんは国債をこれ以上発行しないで、大企業の内部留保を出させて、国債を減らし、日銀が金利の操作をできるようにしろ！と言っているんですね。
これに対して反論する三橋貴明さんです。
ただ、三橋さんの説明は私には難しくて、中田さんのほうがわかりやすくて面白いんですよね。聞いていて納得して「そうだー！」と思えるのは政治家の手法なのかもしれませんけど。
中野信子さんの鳥の群れの話。
渡り鳥が飛んでるとき、先頭の何羽かが行く方向に群れ全体が引かれて行くそうです。人も何となく皆んなが向かっているほうに引かれるそうです。例えばアーリーリタイアのように。
東大生がわかりやすく教えるMMT入門。
個人や企業の借金は返さなきゃダメだけど、お金を発行できる国はそんなことしなくても大丈夫なんだよ！ってことらしい…。
まあ、色々な意見があるんですねぇ…
渡り鳥の後ろにいる私は、皆んなの行く方向に飛んで行くことでしょう。