投資の流行に従うのは時代遅れ(1)〜歴代の流行を振り返る〜

売り時、買い時が分からない。だから流行を追う

投資の世界は、「安く買って高く売る」のが大原則です。しかし、どんな優秀なアドバイザーでも、その買い時と売り時を見極めるのが大変難しいという事は弊社のeBook(無料メールマガジン登録で入手可)でもご紹介しています。一方で、その時の「流行」へ投資するという方も多くいらっしゃいます。果たしてこれは正しいでしょうか？

投資の世界にはいつでも流行が存在する

1990年代は、株式のインターネット関連銘柄が流行していました。21世紀の初めは不動産、そして2008年頃に経済がつまずき始めると、誰もが原油やゴールドに関心を向けていきました。2009年で言うなら、株式の「環境関連銘柄」が流行です。投資というものが存在する限り、流行も存在します。そのことは歴史を振り返れば明らかです。

1636年のチューリップ・バブル

記録に残っている最初の流行は、1636年の「オランダのチューリップ大流行」です。ピーク時にはたったひとつのチューリップの球根が現在の価値で750万円相当で取引されていました。

1720年の南海バブル

投資の世界の流行で驚愕の値段がついたのはチューリップ大流行に限りません。1720年には、あの天才として有名なアイザック・ニュートンも南海会社の株式に手を出し、大損をすることになりました。現在では南海バブルとして有名なこの出来事は、同社の株価が84％も下落する事態となりました。

狂乱の1920年代

アメリカにおける狂乱の1920年代には、平均株価(ダウ平均)は1929年9月3日の最高値の時点で497％も上昇しています。しかし、それから11月13日までの間に株式市場は48％も暴落し、さらに1932年7月8日の底値では高値から89％も下がりました。

1970年代の銀相場買い占め

ネルソン・バンカー・ハントとウィリアム・ハーバー・ハントは銀相場の買い占めを試みて、1979年から1980年までに銀市場を566％も上昇させました。しかしそこから1982年までに、銀の価格は77％も下落しました。

1980年代の日本経済バブル

1965年から1989年までの間、日本の株式市場は3100％も上昇しましたが、28年後の現在では、平均株価(日経平均)は1989年の高値から50％近く下落したままになっています。

1994年〜2000年のITバブル

そして、「インターネット・マニア」がやってきました。1994年から2000年までに、ナスダック株式市場は627％も上昇しましたが、2000年3月10日に最高値をつけたあとは3年間も下がり続け、2002年10月9日までに77％も下落しました。

2000年〜2005年の不動産バブル

2000年から2005年までに、不動産指数(S&P／ケース・シラー住宅価格)は102％も上昇しましたが、以前の流行と同様に、「アメリカの不動産相場」も急激に終わりを迎え、深く長引く不況へと落ち込んでいきました。

流行の投資はブームを迎え、常に破裂で終わる

このようなアメリカの不動産市況の崩壊さえも、次の流行に対する投資家の貪欲さを衰えさせるには至りませんでした。暫くの間、ゴールドや原油と同様、ブラジル、ロシア、インド、中国、いわゆるBRICs(ブリックス)と呼ばれる国々を中心とした新興国株式は、どれも暴騰していきました。

しかし、2008年に最高値をつけた後には暴落をはじめて、そこから環境関連の株式が後を継いでいるというのが現状です。

次の記事では、値段が上がってから流行に投資してしまう人が多い理由について述べます。

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RL360°クォンタムのボーナスは単なるオマケ

積み立て投資のボーナスは本当にボーナス？

お問い合わせ頂く方からの契約内容を見ていると、ボーナス目当てで高額の初期積み立て金を設定してしまっている人が多数いるようです。ボーナスというと大変聞こえがよく、これがあるだけで最初からリターンが出ている気になってしまうものですが、決してそうではありません。

今回はRL360°のクォンタムの3つのボーナスについて解説します。

契約初期に付与されるプレミアムインセンティブ

プレミアムインセンティブは、年間USD5,400以上(月間USD450)、かつ10年間以上の新規契約者に対して付与されます。

契約年数	インセンティブ
9年以内	なし
10〜14年	月間積み立て額 × 1.5ヶ月分
15〜19年	月間積み立て額 × 3ヶ月分
20〜24年	月間積み立て額 × 4.5ヶ月分
25〜30年	月間積み立て額 × 6ヶ月分

例）毎月の積み立て額がUSD1,000で30年契約の場合、USD6,000がプレミアムインセンティブとなり、かなり大きい数字です。ただし、5年以内に解約した場合はこのボーナスは無くなりますので十分ご注意下さい。

契約中に付与されるエクストラアロケーション

エクストラアロケーションは積立額に応じて、決められた割合で積み立て金額がプラスされるものです。

◯投資額がUSD850～1,499の場合：101％

◯投資額がUSD1,500以上の場合：102％

積み立て額がUSD850未満では適用されません。

例）毎月USD1,000の積み立ての場合、であれば、USD10がボーナスがボーナスとなり、実質的な積み立て金額はUSDUSD1,010ドルとなります。契約年数が30年であれば、毎月10USD×12ヶ月×30年＝USD3,600がエクストラアロケーション総額となります。

契約完了後に付与されるロイヤリティボーナス

ロイヤリティボーナスは、10年以上の契約完了後に扶養されるものです。ただ、積立の一時停止期間等がある場合は、その期間は年数にカウントされません。

年数	ボーナス	年数	ボーナス	年数	ボーナス
10年	2.50％	17年	4.25％	24年	6.00％
11年	2.75％	18年	4.50％	25年	6.25％
12年	3.00％	19年	4.75％	26年	6.50％
13年	3.25％	20年	5.00％	27年	6.75％
14年	3.50％	21年	5.25％	28年	7.00％
15年	3.75％	22年	5.50％	29年	7.25％
16年	4.00％	23年	5.75％	30年	7.50％

契約年数が1年増える毎に、0.25％ずつボーナスは増えてきます。

例）毎月USD1,000を30年間休まずに積み立てると、 USD1,000×12か月×30年×7.50％＝USD27,000が契約終了時に付与される事になります。

ボーナスはあてにしない

3つのボーナスについて説明してきましたが、コレだけ見ると、随分気前が良い商品のように思えますね。例に挙げたとおりに毎月USD1,000、30年契約をして満期まで積み立てを行った場合、

プレミアムインセンティブ：USD6,000

エクストラアロケーション：USD3,600

ロイヤリティボーナス：USD27,000

となり、ボーナスだけで合計USD36,000、日本円にして400万円近くが付与されることになります。

こんな事を聞くと、多少運用がマイナスになっても元本割れすることなど無いのではないかという気になってしまいますね。しかしそこが商品の罠です。当たり前ですが、保険会社は決して自分たちが損をしないように商品設計をしています。これだけボーナスをつけても、保険会社は儲かる算段があるのです。

それは運用に自信があるからというわけではありません。実際、30年契約をしても、大多数の人が途中で積み立てを停止してしまったり、途中解約してしまったりする事で、フルにボーナスをもらえる状況がほとんど起こらないからです。

商品説明を聞いたときは、みんな自分は大丈夫と思って契約をします。しかし、時が経ってみると色々考え方や環境も変わり、当初のプラン通りにはいかなくなります。だからこそ、最初の積み立て額は慎重に決めるべきなのです。

また、これは特にプレミアムインセンティブについて言えることですが、初期口座に重くのしかかる手数料により、このボーナス分は契約期間中にほとんど相殺されてしまいます。ですので、結局運用がうまくいかないと、ボーナスだけでリターンが出ることはありえないという事になります。

ボーナスはあてにしない

これから積み立て投資を始める方も、もう既に始めている方も、肝に銘じておいて頂ければと思います。

関連ブログ：ロイヤルロンドンを2年で解約したらいくら戻ってくる？

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ハンサードのポートフォリオにこのファンドが入っていたら？

ハンサードのアスパイアのポートフォリオ

ハンサードの商品の中で日本人の契約数が最も多いのが長期積み立てのアスパイアだと思います。弊社にも多くのアスパイア保有者からお問い合わせを頂いておりますが、以下のようなポートフォリオを組まれている事が大変多いことに気が付きます。

MC120　HIL BlackRock World Mining
MC125　HIL Man Ahl Diversified
MC29　HIL First State China Growth
MC37　HIL JPMorgan ASEAN

事情を聞いてみると、A社(現在はH社)を通してアスパイアを契約されている方のほとんどがこのポートフォリオを組み、そのままスイッチングせず保有し続けているパターンが多いようです。

アスパイアのポートフォリオ分析

簡単に分析してみましょう。4つのファンドをアセットクラスで分けると、

ヘッジファンド(MC125) 40%
資源(MC120) 20%
アジア新興国株・中国株(MC29、MC37) 40%

という3構成になっています。右側のパーセンテージは参考までに書いたものですが、多くの方が、資産額が上記のようなバランスになっています。さて、このポートフォリオの問題点は大きく2つあります。

スイッチングされた形跡がない

弊社にお問い合わせ頂くお客様からのポートフォリオを拝見する限り、過去5年の間にスイッチングをされた形跡がありません。積立投資といえども、ただただBuy & Holdしているだけでは効率的な資産運用は見込めません。

スイッチングをしない戦略なのでれば、後述するような特定セクター、特定ファンドに頼るのではなくより地域やアセットクラスを包括するようなファンドを購入するべきです。

特定ファンド(Man AHL)、セクター(アジア)に傾斜している

Man AHLはマーケットが荒れるとリターンを出しやすいヘッジファンドですが、そうでない限りずっと保有しているものではありませんしかりに保有するとしてもポートフォリオの40%を保有させるのは資産運用の点からは非効率です。

またAseanとChinaというアジアセクターを中心に購入している点も分散投資という点からは誤っていると言わざるをえません。もし特定ファンドを集中的に購入するのであれば、よりマーケットタイミングを測るべきだしマーケットタイミングを測るのであればよりスイッチング回数が多くあるべきです。この点でIFAが仕事をしていると言えるかというと疑問です。

【改善案】AHLとMiningの売却

Man AHLは景気循環サイクルとファンドのリターンとの関連性が読みにくいためすべて売却します。またMiningも米金利が上昇していく局面で下落が予想されるため売却します。

米国株式中心のMSCI World Indexに近いようなファンドを70%程度、残り30%はマーケットに比して下落しているもの、Morningstarにて星が少ないもの(同セクターで星が低いものは将来的にバウンスする可能性が高いことは統計的に明らかになっています)を中心に選択します。

ポートフォリオは定期的に見直しを！

ポートフォリオは最低半年に1回、出来れば四半期に1回くらいは見直しをかける事で、当初の戦略通りに資産が形成できているかを確認することが重要となります。ただ放置しているだけでリターンが積み上がっていく商品は存在しません。ご自身の資産ですから、ご自身で少しでも内容を把握し、将来ソフトランディングを迎えられるよう努力していきましょう。

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