16日の米国株式市場は反落した。ダウ平均は38.62ドル安の39,869.38ドル、ナスダックは44.07ポイント安の16,698.32、S&P500は11.05ポイント安の5,297.10で取引を終了した。早期の利下げ期待による買いが続き、一時はダウが初の4万ドル台を達成したが、高値達成感から利益確定売りに押されて伸び悩んだ。4月の消費者物価指数（CPI）にもかかわらず、FRB高官が高金利維持を支持する慎重姿勢を再表明したため、長期金利の上昇を受けてハイテク株が売られた。終盤にはダウもプラス圏を維持できず、相場は下落して終了した。
米国株の下落を受け、東京市場は売り優勢で取引を開始した。日経平均は300円超の下げでスタートした後、徐々に下げ幅を縮小する展開となった。決算発表が一巡し、目立った売買材料がない中で、前日の上昇に対する反動が一巡した後は、積極的な売買は控えられた。TOPIXは前日比プラス圏で取引を終え、昨日とは対照的な相場となった。
大引けの日経平均は前日比132.88円安の38,787.38円となった。東証プライム市場の売買高は18億4255万株、売買代金は4兆236億円だった。業種別では、精密機器、その他製品、化学、サービス業、パルプ・紙などが下落した一方、銀行業、電気・ガス業、輸送用機器、海運業、鉄鋼などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は60％、値下がり銘柄は35％となった。
日経平均採用銘柄では、住友ファーマが引き続き売り優勢となり年初来安値に接近したほか、東京エレクトロンが前日の上昇に対する反動で下落した。このほか、レゾナックHD、ソシオネクスト、コニカミノルタ、リコー、オムロン、電通グループ、サイバーエージェントが売られた。
一方、決算説明会で防衛事業の拡大見通しが示されたことで日本製鋼所が大幅高となったほか、決算内容や足元の金利上昇が意識されて三井住友が7日続伸した。このほか、ルネサスエレクトロニクス、日本郵船、オリンパス、トヨタ自動車、高島屋が買われた。
