前回、プロジェクトに意識的に、または無意識的に反対したり妨害したりするステークホルダーの存在について考えました。
プロジェクトから見たら不合理極まりないのですが、どうしてもプロジェクトと利害が対立するステークホルダーが存在する可能性は常に存在します。
ＰＭとしてはプロジェクトスタート前に、そのようなステークホルダーが存在するかを調査する必要があります。これがステークホルダーの特定ですね。
特定して、登録簿に記載するわけですが、その時記載に必要な属性について以前考えましたが、覚えているでしょうか。
まずは、氏名と年齢、所属、連絡先などの基本情報が必要です。その上で、その人が持つ権限（決済権、人事権、統治権、執行権など）、プロジェクトとの関わり度合（直接、間接、隠れ）、指示系統を明らかにするレポートラインなどです。
そこに「妨害者」「反対者」「協力者」「推進者」の属性も付け加えるわけです。もちろん、プロジェクトのスタート前にそのような情報を得ることは難しいかもしれませんが、各ステークホルダーとその部署の機能を理解することで、プロジェクトとの利害対立があるものを探しだすことから始めます。
プロジェクトの進展に伴って、ステークホルダーの情報も厚くなりますので、登録簿の内容もメンテナンスする必要があるのは言うまでもありません。
その結果、プロジェクトに対して「妨害煮」や「反対者」となる可能性のあるステークホルダーを特定した場合は、対策を立案し実施することになります。
その時の目標は、「妨害者」「反対者」を少なくともプロジェクトにとって「無害者」となるようにすることです。もちろん「協力者」や「推進者」になることが望ましいのですが、あまり多くを望むと難しくなるので、プロジェクトに大きな影響を行使しない程度を目指す方がいいでしょう。
では、どうやればそれが達成できるのでしょうか。
第一段階では、プロジェクトの目的や成果物がもたらす組織へのメリットをちゃんと説明する機会を設けることです。その時に、プロジェクトオーナーや組織のＣＥＯなどプロジェクトに最終責任を持つステークホルダーにも同席してもらうようにします。
一般的には、上位ステークホルダーへのプロジェクト説明会などを実施するか、取締役会などでの説明を行うことになります。
その席上、ＣＥＯなどからプロジェクトへの期待と協力要請があれば言うことはありません。
これが上手く行けば、誰もあからさまな妨害工作はできなくなります。
でもそれだけで上手く行くのでしょうか。次回は対策の第二段階について考えて行くことにします。