SNSや生成AIの発達により、人々はデジタル空間でどのように情報やニュースに接しているのか、その弊害は何かなどを、読売新聞と国際大の山口真一准教授が日本と米国、韓国の３か国で調査を行いました。
日本では、情報を漫然と受け取り、ネットの特徴を理解していない人が多いことが明らかになりました。新聞やテレビなど報道機関の信頼度は高く、生成AIには慎重な見方が広がっていることも分かりました。
情報に接したとき、それが正しいか自ら調べ、確認することが重要です。こうした「検証行動」をしているか聞いたところ、日本は米韓よりも実施している割合が少なく、調査で明らかになった日本の弱点です。
具体的にどのような行動をしているか尋ねたところ、米国では「何のために情報が発信されたかを考える」が79%と最も多く、韓国でも71%だったのに対し日本は44%でした。「発信主体の情報を確認する」は、韓国で最多の74%でしたが、日本では47%にとどまっています。
偽情報に騙されないようにするためには、複数の情報源にあたることが不可欠で「１次ソースを調べる」と答えた人は、米国73%、韓国57%だったのに対し、日本は41%でしたが、日本で最多の検証行動は「ネットで他の情報源を探す」の55%でした。
SNSなどのデジタル空間では、注目を集める記事で収益を挙げたり、同じような意見の人が集まって他の考えを排除したりする傾向があります。こうした構造を理解しておくのは、偽情報に踊らされないために大切です。
デジタル空間に関する用語を知っているかや、特性を理解しているかを調べたところ、日本では「アテンション・エコノミー」「フィルターバブル」「エコーチェンバー」といった用語の認知率は、３か国中最低でした。
デジタル空間の特性に関する理解でも、日本の正答率は３か国中最低でした。「閲覧履歴などによってSNSや動画共有サービスで表示されるコンテンツがカスタマイズされる」というフィルターバブルに関する問いでは、日本の正答率は49%にとどまりましたが、米国では69%、韓国54％が正解でした、
アテンション・エコノミーに関する設問では、米国69%、韓国65%が正解だったのに対し、日本は54％でした。
情報を得る媒体の信頼度について聞き、６点(非常に信頼している)～１点(まったく信頼していない)に点数化しました。日本では新聞が４.02でトップで、米韓ではテレビが首位でした。
日本では２位ラジオ(３.85)、３位テレビ(３.84)と続き、SNSと動画共有サービスは９位の２.90でした。新聞は米国では２位(４.08)で、韓国ではラジオに次いで３位(3
.95)となっています。
ただ、信頼度の点数を国別に見ますと、日本は全体的に評点が低く、ニュースなどの情報を懐疑的にみる傾向が浮き彫りになっています。
＜ 日本がニュースなどを懐疑的にみる傾向があるのに、なぜ、煽られると乗ってしまうのでしょうね？。＞