【電磁波】に近づいてはいけない②

 電磁波は人口削減の“最後の公害”だ！＜2＞

　　　電磁波に近づいてはいけない

　　　　　　　　　　　　　　　　　船　瀬　俊　介

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◆携帯使用で脳腫瘍
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伊最高裁、労災と認める　仕事で1日5～6時間使用
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イタリアの最高裁は18日までに、仕事で携帯電話を長時間使用したことが脳腫瘍の発症につながった
との北部に住む男性（60才）の訴えを認め、全国労働災害保険協会に労災保険の支払いを命じる判決
を下した。同国メディアが報じた。


　訴えによると、男性は2002年までの12年間に仕事で1日5～6時間、携帯電話やコードレス電話を
　耳に当てて使い続けた結果、頭部左側に良性の腫瘍ができ、手術を受けた。

　判決は、長年にわたる携帯電話使用と脳腫瘍発症の因果関係を示した、スウェーデンの学者らの
　研究結果について「信頼性が高い」と認定。携帯電話の使用は腫瘍の「少なくとも原因の一つと
　言える」とした。

　男性は1審で敗訴。2審では勝訴し、協会側が上告していた。（共同）


最近はニュースや雑誌等でも多く取り上げられているとおり、スマートフォンの普及による携帯電話
の電磁波健康被害が話題になっています。

もちろん携帯電話に限らず、今の世の中は電波塔や家電製品全般を含めて電磁波だらけの世界である
のですが原発のことや放射線のことを日本人が今までほとんど知らなかったように、この電磁波につ
いての正しい知識やデータも、日本では意図的に一般の人々には知られないように隠されてきました。



そのため国民が知らないことを良いことに日本では企業をはじめ、政府も電磁波防御に対する具体的
な方針や対策は一切行われていません。日本は電磁波に関しては無法地帯の国家となっています。

その背景には、冒頭のニュースのように電磁波と健康被害の因果関係を知られたら、最終的に自分達
の訴訟問題にも繋がってしまうことを恐れている家電メーカーや電話会社、電力会社の利権を含めた
お金の問題が絡んでいるからです。

だから日本においては電磁波に関しては自分で知識を身につけ自分の身は自分で守るしかありません。

食料支配における健康問題と同じくらい電磁波問題は重要なことで、ちょうど今年7月号のザ・フナイ
の記事で電磁波に関する寄稿した記事の一部を以下に転載します。

長いですが是非ともご一読頂けたらと思います。

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知られざる電磁波の脅威とイルミナティカード（「ザ・フナイ7月号」）
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第一章：
電磁波が飛び交う現代日本
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2012年5月22日、自立式電波塔としては世界一の高さを誇る東京スカイツリーがオープンしました。

オープンから1週間連続で1日の来場者数が20万人を超えるなど、首都圏の新たなランドマークとして
大変大きな盛り上がりを見せています。

この人気沸騰を見越して東京・墨田区では、年間約880億円の経済効果を見込んでいるというので、
地元の人々からはしばらくの間は嬉しい悲鳴が続きそうです。

しかし、こういったメディアが報じている華やかな話題とは別に、周辺住民の中にはこの東京スカイ
ツリーの存在を危惧する声も出ています。

中でも最も多い声としては、東京スカイツリーのアンテナから発射される電磁波の周辺住民への影響
です。

東京スカイツリーのホームページでは、発射されている電磁波は過去50年以上にわたる国内外
の電磁波研究データをまとめた電波防護指針を遵守した安全で安心な電波であると伝えていますが、
一方でオーストラリアのシドニー郊外に建つテレビ塔の電磁波の影響を調べたホッキング論文では、
1972年～1990年の期間にテレビ塔周辺に住む14歳以下の子どもの健康を調べたところ、他の地域に比
べて小児急性リンパ性白血病リスクが2.74倍であり、統計的に有意であったいうデータもあります。


そうすると世界一の電波塔と聞こえはよいですが、それは電磁波の強さも世界トップレベルであるこ
とを意味しており、いくら安全だと言われても周辺住民の中で不安に思う方がいることも頷けます。

ただし、今の世の中は必ずしもテレビ塔だけが電磁波を発信する脅威の存在ではありません。
東京にいたっては、携帯電話の基地局がおよそ600mに1台ほどの間隔で設置されており、見えない地下
にも無数の送電線や配電線、それに変電所などが存在しています。



さらに身近なもので最も電磁波を発信する存在としては、ご存知のとおり携帯電話があります。
2012年2月21日、総務省が四半期単位で更新している「電気通信サービスの加入契約数等の状況」に
おける2011年12月末時点の値を発表したところ、2011年12月末時点で携帯電話とPHSを合わせた加入
件数は1億2986万8000件であることが明らかになりました。

2010年国勢調査における日本の総人口は
1億2805万7352人(確定値)であるので、初めて加入件数が総人口を上回り、論理上は国民全員が携帯か
PHSを所有している状態となっています。

もちろん実際は仕事とプライベートで一人が複数台所有したりしているので国民全員が携帯電話など
を所有しているわけではありませんが、それでも大人は当然ながら、高校生もほとんどが携帯電話を
日常生活で使用しており、最近では中学生でも半数、そして小学生でも二割程度が携帯電話を所有し
ている時代であると言われています。


原発事故以来、健康への悪影響として話題となっている放射線も電磁波の一部になるのですが、
「放射能は怖い」といって必死に子供の被ばく対策をしながらも「安全（防犯）のため」といって
子供に平気で携帯電話を持たせていることには、何か矛盾を感じるような気もします。

ただ、どうしても目に見えない存在に対してなかなか意識が向けられないのは人間としては仕方がな
い部分でもあり、原発事故のように自分達の身に火の粉を降りかかるような事態になってからではな
いと電磁波に対する意識も高まらないのかもしれません。



また、欧米では「21世紀の公害」とまでいわれるほど国が主導となって電磁波への予防策を立ててい
るのに対し、日本では対策はおろか電磁波と健康被害に関する情報ですらほとんど出ていないことも
影響しているかと思います。