嘘も百回言うと真実になる、と言われます。
完璧とも言えるメディアコントロール社会の日本では、メディアが繰り返し流せば、日本国民の常識になります。
そして、その嘘で隠された真実は「タブー」となり、放送禁止用語になるとともに、それを語る言論人等は、メディア界等からも排斥されてしまいます。
例えば、原爆・原発の内部被曝であり、電磁波問題であり、ワクチン接種、化学添加物問題等々です。
もっとも３．１１フクシマのショック療法により、このメディア洗脳態勢も崩壊するのでは、と意識ある人々は一時期期待しました。
特に、１号機から３号機の原子炉のメルトダウンと３号機使用済み核燃料プールにおけるプルトニウム核爆発後の死の灰の急激な拡散を、「無かったもの」として報道せず、避難住民のみならず大なり小なり日本国民を被曝させたことは、その事実が明らかになるにつれ、国民にこの国の報道態勢がおかしいことを印象づけました。
つまり、この国の為政者達とメディア界が「共謀」して肝心な真実を伝えていないことがわかり、国民の真実への「目ざめ」が始まりました。しかし、上には上がいます。
「日本人を弱体化させながらお金を搾りとる態勢」を維持してきた世界金融支配体制の中の核産業部門の「対応」も素早く、内部被曝つまり物質である「α線」（ヘリウム核）、「β線」（電子）の拡散と被曝は、「ない」もとのとして官・学・産等々総力で徹底したメディア再洗脳が行われました。
まさに、戦後の広島・長崎原爆の再現でした。原爆では、「爆心地から２ｋｍ以内、瞬間的に電磁波である「γ線」を１００ミリシーベルト以上浴びたものを原爆症と認める」と米国が日本に厳命したのです。
１９４７年現地に設置されたＡＢＣＣ（原爆傷害調査委員会）もこの範囲の中の被曝者しかデータをとっていません。
はなから死の灰、つまりα、β線による内部被曝を「隠蔽」したのです。さらに言えば、２ｋｍ以内のγ線被曝の患者のデータだけとって一切治療していません。信じられないのは、いま現にフクシマでも住民のデータだけをとって一切治療しないことです。
被曝してもキチンと発酵菌やビタミン・ミネラル等でキレートすれば、また必須アミノ酸を筆頭に５００万種あると言われる天然の栄養を十分摂取させれば、被害を最小限にすることもわかっているにもかかわらず、です。
もし、内部被曝の真実がひろまれば、世界の核産業の衰退のみならず、まさしく嘘で固められた戦後レジームが崩壊する恐れがあったからです。
その核産業も、米国本土ではスリーマイル島の原発事故以降３０年、新しい原発は作っていません。
やがて、１０４基の原発も寿命を迎え、米国も原発０になるでしょう。
それ故に、彼らが核産業で儲けるために、日本に原発を作らせているのです。「放射能で日本人を抹消化しながら、お金を搾り取る」、しかも彼らは一切汚染しない。
まさに、彼らにとっては、かれらの金融支配体制を支える最高のからくりの一つなのです。
３．１１フクシマ以降、この搾取体制がゆるみ始めたので、先の衆院選こそ、彼らのメディア力を結集した「総反撃」と私は見ています。
結果、「元の木阿弥体制」にしてしまったのです。「日本を取り戻す」とは、彼ら世界金融支配体制者が、逃げていきそうだった日本の資産を「取り戻す」ことなのです。
その最終的な収奪体制の完成を目論んでいるのが、ＴＰＰと言えます。
いずれにせよ、内部被曝の真実が報道されない悲劇は、周辺住民のみならず、日本人を直撃します。
化学物質汚染に加え、放射能汚染でＤＮＡが傷つけられると、メンデルの遺伝法則により、劣性遺伝の出る３代目以降、種としての日本人が文字どおり抹消化されるのではないでしょうか。
東京オリンピック時代の「やめられないとまらないかっぱえびせん」に代表される食品添加物問題から既に５０年。
日本人の体内に入った化学物質は３代目から４代目に蓄積されてきています。
最近の若者は、精子数が単位あたり３０００になったと言われています。通常１万２千。
正常値の４分の１では、妊娠はかなり困難となっています。
彼らのもくろみどおり、日本人の種の灯火が消えてしまいそうです。