内なる国際化
今回は話題を少し変更して、2つのニュースをお知らせしたいと思います。
まず、1番目のニュースは、私の論文が「人材教育」(JMAM)の12月号に掲載されました。タイトルは「グローバル人材育成のバイブル」です。この中にも書きましたが、私は1989年の「人材教育」に「P&G内なる国際化」というタイトルで論文を掲載いたしました。今回はそれから約20年たって、日本の内なる国際化は進んだのだろうか?ということから筆を進めました。
この論文の内容に関しては、これまでここのブログで書いたことが中心になっていますのでこのブログを応援してくれた方々にとってはあまり新しい内容が含まれていたわけではありませんが、何度か校正を重ねていくうちに、グローバル化にはやはり「企業理念の明確化」と「組織にいる全ての人がその理念にそって行動」することが絶対の条件であると強く感じました。組織力でグローバル化を進めてきた海外のグローバル企業と世界市場で競争してゆくには日本発のグローバル企業も組織力でグローバル化を進める必要があります。その根幹を成すのが「企業理念の明確化」と「組織にいる全ての人がその理念にそって行動」することだと思います。
実は2番目のニュースはそのことと深く関連しています。先日「エーザイ」の知創部の責任者でいらっしゃる高山千弘部長にCHO研究会で私が担当している「パフォーマンスマネジメント」でご講演いただきました。簡単にまとめると、知創部がおこなっていることは、会社の理念を現場レベルの活動にまで落とし込んで、「本当に患者の人たちにとって良いこと」とは一体何なのか?ということを、極端にいうならば「利益を度外視」してでも追求していこうというものです。
「えっ!」本当にそこまでやるんですか?と思わず聞き返してしまうほど、現場にこだわり、患者の立場に立った発想を会社の基本姿勢として決してぶれさせないこだわりがそこにありました。しかもこの活動を日本だけではなく、海外の支社にも展開し、海外の研究者が「エーザイ」の理念の実現に向けた活動(hhc 活動というそうです)に共感し、他の給与の高い会社を辞めて入社してくるというのは本当にすごい組織力だと驚嘆しました。
日本発のグローバル企業はまだまだ数少ないですが、明確な企業理念と行動の原則を持つことによって、組織的なグローバル化が推し進められることは間違いなく証明されています。トヨタやエーザイに代表されるこういった企業の行動がもっともっと多くの日本企業に広がってゆくことを期待します。
まず、1番目のニュースは、私の論文が「人材教育」(JMAM)の12月号に掲載されました。タイトルは「グローバル人材育成のバイブル」です。この中にも書きましたが、私は1989年の「人材教育」に「P&G内なる国際化」というタイトルで論文を掲載いたしました。今回はそれから約20年たって、日本の内なる国際化は進んだのだろうか?ということから筆を進めました。この論文の内容に関しては、これまでここのブログで書いたことが中心になっていますのでこのブログを応援してくれた方々にとってはあまり新しい内容が含まれていたわけではありませんが、何度か校正を重ねていくうちに、グローバル化にはやはり「企業理念の明確化」と「組織にいる全ての人がその理念にそって行動」することが絶対の条件であると強く感じました。組織力でグローバル化を進めてきた海外のグローバル企業と世界市場で競争してゆくには日本発のグローバル企業も組織力でグローバル化を進める必要があります。その根幹を成すのが「企業理念の明確化」と「組織にいる全ての人がその理念にそって行動」することだと思います。
実は2番目のニュースはそのことと深く関連しています。先日「エーザイ」の知創部の責任者でいらっしゃる高山千弘部長にCHO研究会で私が担当している「パフォーマンスマネジメント」でご講演いただきました。簡単にまとめると、知創部がおこなっていることは、会社の理念を現場レベルの活動にまで落とし込んで、「本当に患者の人たちにとって良いこと」とは一体何なのか?ということを、極端にいうならば「利益を度外視」してでも追求していこうというものです。
「えっ!」本当にそこまでやるんですか?と思わず聞き返してしまうほど、現場にこだわり、患者の立場に立った発想を会社の基本姿勢として決してぶれさせないこだわりがそこにありました。しかもこの活動を日本だけではなく、海外の支社にも展開し、海外の研究者が「エーザイ」の理念の実現に向けた活動(hhc 活動というそうです)に共感し、他の給与の高い会社を辞めて入社してくるというのは本当にすごい組織力だと驚嘆しました。
日本発のグローバル企業はまだまだ数少ないですが、明確な企業理念と行動の原則を持つことによって、組織的なグローバル化が推し進められることは間違いなく証明されています。トヨタやエーザイに代表されるこういった企業の行動がもっともっと多くの日本企業に広がってゆくことを期待します。