かつてＮ．Ｙというイニシアルの、痴漢冤罪プロが居た
。この女は痴漢をしたと言って騒ぎを起こしては“被疑者”から示談金をせしめるという、許し難い詐欺である。
ところがこれとは比較にならないほど簡単に、かつ覆しがたい冤罪をでっち上げらる制度が作られようとしている。言うまでもなく人権擁護法案である。この手の冤罪は「被害者の言ったもん勝ち」であり、社会的弱者とされているほど「言ったもん勝ち度」は強い。この中坊公平辯護士の例の様に 、簡単に「差別主義者」にされ、コワーイ人権委員のオジサン方が、捜査令状なしで人の家を引っかき回し、色々な“証拠”を持って行ってしまうわけだ。そして冤罪に対する名誉回復は
--電凸より引用--
（質問者）：人権委員が、マスコミ等を通じて「冤罪でした、ごめんなさい」という謝罪をする事はないのか?
（法務省）：無い。
--引用終--
というお粗末ぶり。しかも人権委員会の判断が正しかったかを調査する機関はなく、おそらくいくら冤罪を犯しても責任を取らされることはない。刑事補償請求権すら認められないんじゃないか？ よく知らんけど。仮に冤罪を理由に人権委員を解任されたとしたら、そのこと自体が人権侵害であると逆ネジを食らわせることだって可能だ。
そこで敢えて、「ビジネスモデルとしての被人権侵害」というものを思いついた。悦び組接待でもアナル拡張ＳＭ写真脅迫でもいいから法務省の人間を抱き込んで人権委員になり、もう一人パートナーを探す。パートナーは社会的弱者とされているほど良い。となると、「黒人の女の子供の障害者の元売春婦でエイズで同性愛者」あたりが最適だろうか。やりすぎか。
あとは誰でもいいから密室で二人きりになれば成功である。パートナーは「私が〇〇〇であることを理由に差別的に扱われた」と言い、あるいは壁に頭をぶつけてから自分のシャツを引きちぎるだけで完了である。人権委員はその“差別主義者”の家に行き、思想を調査するという崇高な目的の下、ＰＣや携帯電話などを押収する。書籍なんかも押収すべきだが、重い割にお金にならないので、初版本や全巻揃ったマンガなどのみにしておき、ＣＤやＤＶＤなどの押収をするほうが効率的かもしれない。そこにはきっと差別の痕跡があるであろうから、差別のための道具と化しているこれらの機器やコンテンツは没収。これらは売却して被害者への示談金とする。もちろん売るのはブックオフだ。被害者の心の傷が癒えないときはケースバイケースでさらに金銭的賠償をさせたり、容疑者の勤める会社の広告を同人誌に出してもらうなども人権侵害への反省となるだろう。
どうだろうか。我ながらなかなか良いアイデアだと思うので、明日にでも特許庁にビジネスモデル特許を申請して来ようと思う。だが、日本の周囲にはすぐ海賊版をやる国がいっぱいあるから、真似されやしないか大変心配である。
ところがこれとは比較にならないほど簡単に、かつ覆しがたい冤罪をでっち上げらる制度が作られようとしている。言うまでもなく人権擁護法案である。この手の冤罪は「被害者の言ったもん勝ち」であり、社会的弱者とされているほど「言ったもん勝ち度」は強い。この中坊公平辯護士の例の様に 、簡単に「差別主義者」にされ、コワーイ人権委員のオジサン方が、捜査令状なしで人の家を引っかき回し、色々な“証拠”を持って行ってしまうわけだ。そして冤罪に対する名誉回復は
--電凸より引用--
（質問者）：人権委員が、マスコミ等を通じて「冤罪でした、ごめんなさい」という謝罪をする事はないのか?
（法務省）：無い。
--引用終--
というお粗末ぶり。しかも人権委員会の判断が正しかったかを調査する機関はなく、おそらくいくら冤罪を犯しても責任を取らされることはない。刑事補償請求権すら認められないんじゃないか？ よく知らんけど。仮に冤罪を理由に人権委員を解任されたとしたら、そのこと自体が人権侵害であると逆ネジを食らわせることだって可能だ。
そこで敢えて、「ビジネスモデルとしての被人権侵害」というものを思いついた。悦び組接待でもアナル拡張ＳＭ写真脅迫でもいいから法務省の人間を抱き込んで人権委員になり、もう一人パートナーを探す。パートナーは社会的弱者とされているほど良い。となると、「黒人の女の子供の障害者の元売春婦でエイズで同性愛者」あたりが最適だろうか。やりすぎか。
あとは誰でもいいから密室で二人きりになれば成功である。パートナーは「私が〇〇〇であることを理由に差別的に扱われた」と言い、あるいは壁に頭をぶつけてから自分のシャツを引きちぎるだけで完了である。人権委員はその“差別主義者”の家に行き、思想を調査するという崇高な目的の下、ＰＣや携帯電話などを押収する。書籍なんかも押収すべきだが、重い割にお金にならないので、初版本や全巻揃ったマンガなどのみにしておき、ＣＤやＤＶＤなどの押収をするほうが効率的かもしれない。そこにはきっと差別の痕跡があるであろうから、差別のための道具と化しているこれらの機器やコンテンツは没収。これらは売却して被害者への示談金とする。もちろん売るのはブックオフだ。被害者の心の傷が癒えないときはケースバイケースでさらに金銭的賠償をさせたり、容疑者の勤める会社の広告を同人誌に出してもらうなども人権侵害への反省となるだろう。
どうだろうか。我ながらなかなか良いアイデアだと思うので、明日にでも特許庁にビジネスモデル特許を申請して来ようと思う。だが、日本の周囲にはすぐ海賊版をやる国がいっぱいあるから、真似されやしないか大変心配である。