日本の貨幣史 Ⅺ【外】年表
出典・脚注[編集]
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- ^ 三上 (1998) p.175
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- ^ 小栗 (2006)
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- ^ 松村・次山 (2011)
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- ^ 栄原 (2011) 第4章
- ^ 市 (2012) p.151
- ^ 瀧澤・西脇編 (1999) p.23
- ^ 市 (2012)
- ^ 松村 (2004)
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- ^ 三上 (1998) 第11章
- ^ 栄原 (2011)
- ^ 三上 (1998) p.174
- ^ 松村・次山 (2011)
- ^ 東野 (1997) p.22
- ^ 三上 (1998) 第7章、第8章
- ^ ただし、律令政府は貨幣の流通を都と畿内に限定して、国家による支払いで地方に流れた貨幣は地方では流通させずに政府に回収する方針であり、蓄銭叙位令もその一環であったとする森明彦の説がある（森明彦「和同開珎の価値規定と流通構造」『日本古代貨幣制度史の研究』（塙書房、2016年） ISBN 978-4-8273-1283-6）。
- ^ 三上 (1998) p.154
- ^ 三上 (1998)
- ^ 三上 (1998) p.155
- ^ 三上 (1998) 第10章
- ^ 三上 (1998) p.142
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- ^ 大田 (1995)
- ^ 四日市 (2008)
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- ^ 網野 (1994)
- ^ 中島 (1999)
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- ^ 桜井 (1996) 第8章
- ^ 瀧澤・西脇編 (1999) p.48
- ^ 笠松 (1983)
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- ^ 瀧澤・西脇編 (1999) p.311
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- ^ 本多 (2012)
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- ^ 瀧澤・西脇編 (1999) p.10
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- ^ 瀧澤・西脇編 (1999) p.41、p.80、p.96
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- ^ 瀧澤・西脇編 (1999) p.280
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- ^ 植村 (1994) p.19
- ^ 植村 (1989) p.25
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- ^ 瀧澤・西脇編 (1999) p.112
- ^ 加藤・秋谷編 (2000) p.22
- ^ 東野 (1997) 第11章
- ^ 東野 (1997) 第11章
- ^ 田代 (2011) p.115
- ^ 佐々木 (1996) p.212
- ^ 佐々木 (1996) p.181
- ^ 東野 (1997) 第11章、第12章
- ^ 嶋谷 (1998)
- ^ 最後の改鋳は正徳元年であるが宝永期の一連の改鋳の性格を持つ
- ^ 丁銀についても小判と伴に若干品位の変動があったとする説もある。 丹野 (1999)
- ^ 瀧澤・西脇編 (1999) p.254
- ^ 瀧澤・西脇編 (1999) p.311
- ^ 村井 (2007) 第5章
- ^ 東野 (1997) 第11章
- ^ 東野 (1997) p.231
- ^ 三上 (2011) 第3章
- ^ 三上 (2011) 第4章
- ^ 瀧澤・西脇編 (1999) p.157
- ^ 瀧澤・西脇編 (1999) p.159
- ^ 植村 (1994)
- ^ 植村 (1989) p.44
- ^ 東野 (1997) p.251
- ^ 植村 (1989) p.72
- ^ 加藤・秋谷編 (2000) p.60
- ^ 岡崎 (1997) 第1章
- ^ 加藤・秋谷編 (2000) p.77
- ^ 瀧澤・西脇編 (1999) p.165
- ^ 岡崎 (1997) 第1章
- ^ 植村 (1994) p.51
- ^ 糟谷 (1996) p.68
- ^ 多田井 (1997) 上巻
- ^ 植村 (1989) p.126
- ^ 岡崎 (1997) 第1章
- ^ 岡崎 (1997) 第2章
- ^ 若田部 (2003)
- ^ 加藤・秋谷編 (2000) p.160
- ^ 中村 (1994)
- ^ 岩田編著 (2004)
- ^ 加藤・秋谷編 (2000) p.163
- ^ 湯浅 (1998) p.399
- ^ 多田井 (1997) 下巻
- ^ 多田井 (1997) 下巻
- ^ 多田井 (1997) 下巻 p.240
- ^ 小林 (1993) 第3章
- ^ 多田井 (1997) 下巻
- ^ 加藤・秋谷編 (2000) p.294
- ^ 冨田 (1994) 第3章第2節
- ^ 植村 (1994) p.25
- ^ 岡崎 (1997) 第4章
- ^ 岡崎 (1997) 第4章
- ^ 加藤・秋谷編 (2000) p.242
- ^ 東野 (1997) p.239
- ^ 加藤・秋谷編 (2000) p.294
- ^ 加藤・秋谷編 (200) p.310
- ^ 小林・中林 (2010) 第5章
- ^ 片岡 (2010) p.157
- ^ 岡田 (2008) p.155
- ^ 加藤・秋谷編 (2000) p.343
- ^ 岡田・高橋・山崎(2015) p.7
- ^ 岡田・高橋・山崎(2015) p.12
- ^ 岡田・高橋・山崎(2015) p.119
- ^ 岡田・高橋・山崎(2015) p.215
- ^ 岡田・高橋・山崎(2015) p.218
- ^ この改正法は、「公布の日から起算して一年を超えない範囲内において政令で定める日」から施行される（平成28年6月3日法律第62号附則1条）。
- ^ ジンバブエ基礎データ、外務省、2016年3月18日