陰謀論の一覧ⅡⅢ世界金融支配大恐慌直前

4社会制度に関する陰謀論

世界システム社会制度に関する陰謀論

中央銀行陰謀説

各国の中央銀行は公的機関を装っているが、実際には民間企業であり、通貨発行益で儲けているとする陰謀説[18]。例えば1万円札の原価は20円程度であり、残りの9980円が通貨発行益に当たるとし、イングランド銀行、日本銀行、連邦準備銀行、欧州中央銀行などが主題にされる。これは設立の根拠となる法律の問題ではなく、あくまでも経営の実態が株式会社であることを強調する。中央銀行の起源は古代バビロニアまでさかのぼることができるとする。[要出典]

日本銀行陰謀説
日本銀行は日本政府が55%にあたる持分（券面額5500万円）を持ち、その他45%（券面額4500万円）を政府以外が保有している。陰謀論者は日銀設立の際にロスチャイルドが深く関わっており、ロスチャイルドがその45%のうち30数%の持分を持っていると主張、日銀にはロスチャイルドにちなんで五本の矢が描かれている扉があるとする。[要出典]なお、日本銀行の出資証券については、株式と異なり、その権利は券面額の5%を上限とする配当金を受け取る権利を有する他、経営に関しては一切の議決権を有さないことが日本銀行法に定められており、出資証券を何%有していようと、日本銀行の経営に関与することはできない。
日銀からFRBに職員が数多く出向しており、かなり大きな影響を受けている（これは事実であるが）ことが陰謀組織の存在を裏付けているとする(ただし設立は日本銀行の方が古い。設立に関する歴史的経緯については日本銀行、FRB、中央銀行の各項目参照）。
連邦準備制度陰謀説
連邦準備制度理事会(FRB)についての陰謀説。
発行した紙幣は手形であり、その手形に対する割引料がFRBを構成する各準備銀行の主要な収益源であり、準備銀行の株を保有する投資家に配当として支払われる。そして、連銀は外部監査されない。以上は事実であるが、よって、国民からお金を吸い取るために作られたとされる部分が、陰謀説といわれる。ロックフェラーやモルガンなどによるジキル島の密談によって設立が計画されたとされる。なお現金を「金(GOLD)」と見なした場合、歴史的に中央銀行はきわめて効率的に市中からGOLDを“吸い取り”、紙幣に交換し、ニクソンショック以降は完全に不換紙幣としたことで歴史的に採掘された総量の約25%弱が世界の中央銀行の金庫に備蓄されている状況にある[19]。
連邦準備制度に反対したアメリカ大統領にはリンカーンやケネディがいるが暗殺されている。またロン・ポールも連邦準備制度に反対している。中丸薫などによれば、株式数と比率は
アメリカの12の地区連邦準備銀行
第二地区ニューヨーク連邦準備銀行が全体の27.2%の株式を持っており、実質的に
連邦準備制度全体を支配している。さらにここをアメリカ東部エスタブリッシュメントが支配しているとされる。
ニューヨーク連邦準備銀行株の大株主株式保有比率は
  • Chase Manhattan Corp.(Chemical+Chase) 32.35%
  • Citibank,N.A. 20.51%
  • Morgan Guarantry Trust Co. 8.87%
  • Bankers Trust Company 4.86%
  • Republic National Bank of N.Y. 4.60%
  • Bank of New York 4.46%
  • Marine Midland Bank 4.15%
  • National West Minster Bank USA. 2.94%
  • Midlantic National Bank 2.76%
  • United Jersey Bank 0.58%
  • Key Bank USA.N.A. 0.08%
JPモルガン・チェース、シティバンク、エヌ・エイがよく挙げられる。

世界大恐慌陰謀説

世界大恐慌は連邦準備制度によって意図的に起こされたという陰謀説。通貨発行量を

意図的に増やし好景気にし、一気に減少させ世界大恐慌を引き起こしたとされる[誰?]。

電子マネー陰謀説

電子マネーを普及させ、ある程度普及したところで貨幣を全廃し、電子マネーのみとする

ことで新世界秩序にとって都合の悪い人物の電子マネーの使用を停止させることによって

餓死させるという内容。EdyやSuica、WebMoneyなどや株券の完全電子化がその準備と

されている。この説の主唱者にはジョン・コールマンなどがいる。

しかし電子マネーをどうやって購入するのかという問題提起もあり、現金でない決済は

現在の世界経済では考えられない。銀行やノンバンクが破綻したら全部ご破算である。

また個人商店は電子マネー対応にはならない。

FEMA陰謀説

アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁(FEMA)は災害救助組織ではなく、アメリカ国内の民間人を虐殺することを目的に設置されているという陰謀説[誰?]。FEMAが戦車や機関銃を所有しているのが根拠だと主張する（実際には秩序維持と警備のため）。地下に強制収容所を建設しているとされる。YouTubeにはFEMAを非難する映像が見られる。

自国民だと殺意が鈍る可能性があるので、アメリカにはロシア人傭兵が大量にいるとされる。核戦争が起こったときに新世界秩序上層部が避難するのに使うという考えもある。東京にも地下道が張りめぐらされていると主張する説もある。

電子投票システム陰謀説

アメリカなどで行われている電子投票はシステムそのものに違法な細工がされ、

票の操作が行われているという陰謀説。

近年では2000年アメリカ合衆国大統領選挙、2004年アメリカ合衆国大統領選挙でこの疑惑が持たれたことがある（フロリダ州では実際に、どの候補に投票してもジョージ・W・ブッシュへの投票として受け付けられるというトラブルが確認されている）。マイケル・ムーアや

ベンジャミン・フルフォード等がこの説を主張している。

日本でも近年電子投票システムを導入しようという動きが見られる。アメリカの共和党も

民主党も上位層の考えはあまり変わらず、どちらも新世界秩序の手先であるという

主張などもある。

ノーベル賞陰謀論

ノーベル賞制度に深謀があるとされる陰謀説、主な論者はリチャード・コシミズ、

副島隆彦、水島総、太田龍、日下公人。

ノーベル賞は「エスタブリッシュメントの世界経済コントロール政策提案に対する報償」と

「反西欧エスタブリッシュメントの人間を権力側に取り込むための装置」と

「特定の国家への世論操作や人為的な世論誘導」としての目的で機能しているとされる。