福島、放射能パニックはでっち上げです。

リチャードさんの「放射能パニック１」福島講演会です。

http://www.youtube.com/watch?v=CROp1Idz9b8&list=PLEDEF7050A0D9AE56


この録画は説得力が有ります。３．１１の大震災が人工地震だった事が分かります。拡散に使えます。

●震源がほとんど同時に三ヶ所であった。こんなのは初めてである。
●地震の波形が核実験のものと同じである。
●1944年の東海地震も人工地震でり、証拠文書が米国にある。
●阪神大震災も同時に二ヶ所震源があり、人工地震だった。
●東電の水素爆発が一度でなく連続三回であり、純水爆をつかった破壊工作だった。
●東電の安全管理はイスラエルのMagna BSPという会社 だがマスコミ、政府は少しも責任説明を追求しない。
●東京地震、富士山爆発も狙い、何回も同じ場所で地震があった。

等々、なぜ人工地震で日本を攻撃したかが分かります。

ドル建て輸出にこだわると、日本経済は確実に空洞化し、日本は崩壊する

リビアのカダフィを攻撃するのは、カダフィがドルを止めアフリカ共通通貨を使おうとした為であり、国際金融闇権力のテロ攻撃です。


新ベンチャー革命より転載

日本民主党よ、小沢・鳩山時代の初心に帰れ、さもないと日本はソ連の二の舞だ！

http://blogs.mobile.yahoo.co.jp/p/blog/myblog/content?bid=hisa_yamamot&id=26135351

3.11事件以降、日銀による円売り・ドル買いオペの総額は、マスコミ報道ベースで百数十兆円に上ると推定されます。ただし、日銀と米FRBの間に密約があると推測されますので、日米間の貸し借りの実態は国民に知らされていません。

　それにしても執拗な円買いが止まりません。世界の投資家は米国株を売って、円を買っているようです。

　本ブログでは、3.11事件以降の異様な円買い現象を『新帝国循環』とみなしています(注１)。

　基本的には、日本国民資産の米国移転が持続的に行われているわけです。ここで、円の価値について、別の角度から見てみますと、日米関係論の専門家・副島隆彦氏の試算によれば、日本の官民のもつ対米累積ドル債権の総額は700兆円から1000兆円規模といわれています。財務省が公表している外貨準備高の約1兆ドルは氷山の一角です。

　今、執拗に円買いしている国際金融資本は、日本が巨額対米債権者であることを知っているはずです。つまり、日本の円は、この巨額ドル債権という非公開の担保で保証されているのです。この現実も、円買いが止まらない隠された要因だと思われます。すなわち、円の真の価値とは、永遠に返済されない日本の巨額の対米ドル債権で担保されている価値であるといえます。われら国民はそのことに気付くべきです。

２．財務省の詭弁にだまされるな

　日本の財務省はときの政権を動かして、常に増税を虎視眈々と狙っていますが、そのとき持ち出される理由として、日本の国債の発行高が900兆円に達しており日本は財政危機にあるからといわれています。しかしながら、この日本政府の債務はほとんどすべて、日本国民が国内金融機関に預けている預貯金からの借金です。狡猾な財務省は、国民の預貯金利子を低く抑えて、国債利子との差額をエサに国内金融機関が国債を買わざるを得ないよう誘導しています。その結果、国内金融機関は実はぼろもうけなのです。そうして恩を売って、財務省は国内金融機関を支配しているわけです。ところで最近、中国が日本の国債を買っていますが、まだまだ、大半は国内に債権者がいます、この点は、海外の買い手に依存する米国債と大きく異なります。

　したがって、米国からみると、日本全体には1500兆円規模の豊かな個人金融資産のあるマネー大国日本と映るわけです。だから、海外勢によって円が買われるわけです。

　財務省が国民をだましてでも執拗に増税したいという本音は、円ドル為替操作に必要な特別会計の外国為替資金特別会計の資金が欲しいからです、われら国民はくれぐれもだまされないようにしましょう。

　財務省が困っているのは、日米関係が政治的、外交的に対等ではないため、米国に貸したドルが日本国の財政を潤すかたちで、日本に戻ってこず、半永久的な借金となって塩漬けされている現実にあります。つまり、実質的には、日本の国民資産が一方的に米国に移転され続けているわけで、それが財務省金庫のふところを直撃しているため、増税を必要としているにすぎません。財務省はその悲惨な日米関係の真実が国民に知れるのを非常に恐れています。当然ながら、日本国民資産に寄生して吸血している米国政府も同様に、日本国民に実態が知れるのを非常に恐れています。

３．ドル建て輸出型日本企業の構造転換が待ったなし

　これまで日本経済は、製造業を中心に、ドル建て輸出型企業の活躍によって支えられてきましたが、そのような企業は至急に構造転換が求められます。

　かつて日本の造船業界が行っていた円建て輸出に切り替えるべきです。要するに、輸出取引にドルを使わなければよいのです。

　しかしながら、円建て輸出への転換には邪魔が入ります、米国が日本に猛烈な圧力をかけてきます。彼らは、人質をとっているから強いのです、それは、トヨタやソニーやパナソニックといった日本のブランド企業の米国拠点および、それら日本企業が米国にもつさまざまな資産です。

　米国は、日本産業全体がもし、円建て輸出に切り替えると、その仕返しに、日本企業の米国資産を差し押さえしてくるのは間違いありません。

　この日米構造問題の克服は容易ではありませんが、日本企業は少なくともアジア企業との取引には円建て契約にチェンジするように努めるべきです、かつての造船業界のように・・・。

４．ドル建て輸出にこだわると、日本経済は確実に空洞化し、日本は崩壊する

　このまま円高が続いても、ドル建て輸出型企業は、円建て契約転換努力をせず、安易に、事業拠点を海外移転するでしょうから、当然ながら、国内雇用が危機に陥ります。そして、その兆候はすでに出ています。この状態は日本国民にとって最悪です。島国日本の企業がドル建て輸出を続ければ、同じく島国英国のウィンブルドン現象（英国企業は外資だらけ）よりもっと深刻となり、遂には日本経済崩壊を起こすでしょう。

　輸出型日本企業の経営者は先入観を捨てて、円建て経営を目指すべきです。そのためには、米国企業との取引から徐々に撤退し、アジア企業との取引を増やす努力が必須です。

　ちなみに、かつて日本の造船業界が奇跡的に一時、円建て輸出に成功したのは、幸運にも、米国企業との取引が少なかったからです。

５．日本企業の入亜脱米転換が待ったなし

　小さい島国日本は、いくら内需拡大をしても限界がありますから、輸出を減らすことは日本経済の命取りとなります。そこで、輸出ビジネスを入亜脱米に徐々にシフトすべきです。その際、ドル建て契約をできる限り、止めるべきです。

　このような状況がいずれ到来するとわかっていたのが、小沢・民主党元代表であり、2009年9月に誕生した民主党小沢・鳩山政権は明確に入亜脱米戦略をもっていました。

　それを知った米国戦争屋ジャパンハンドラーが悪徳ペンタゴン日本人を総動員して、小沢・鳩山政権を潰してしまいました。悪徳マスコミにだまされ、それを許したお人好し能天気国民はほんとうに愚かでした。

　ちなみに、かつて、イラクのフセイン大統領が米国戦争屋にリンチ処刑された真因も、フセインがドル建て石油取引を止めようとしたからです。

なお、上記、米国戦争屋およびそのロボット・悪徳ペンタゴン日本人の定義は、本ブログのNo.225の注記をご覧ください。

６．日本の入亜脱米を推進するには、政権党・民主党における入亜脱米路線の復活にあり

　2009年9月に歴史的な政権交代によって誕生した小沢・鳩山政権が目指したもの、それは一言『脱米』（＝脱・米戦争屋）でした。だからこそ、日本を属国支配する米戦争屋によって、小沢・鳩山コンビは徹底攻撃され、その米戦争屋を陰から協力したのが、悪徳ペンタゴンの外務省、検察庁、大手マスコミなどの連中でした、この連中はほんとうに許せない売国日本人（＝悪徳ペンタゴン日本人）です。

　ところで、今の政権党である日本民主党の救いはただひとつ、それは依然として、脱米の小沢派が多数を占めている点です。8月末に、代表選挙が行われると言われていますが、オバマ政権に追い詰められた米戦争屋が今、日本に牙を剥いています。しかしながら、今は、2009年小沢・鳩山政権誕生時点とまた、日米関係が変化しています。そして国民も、ネット情報にて日米関係の悲惨な実態にうすうす気づいています。その証拠に、悪徳マスコミの世論誘導に国民が乗らなくなっていますから・・・。

７．良心ある民主党議員は、米国ジャパンハンドラーとそのロボット売国日本人の実態を国民にばらせ！

　民主党代表選挙にて投票権をもつ議員のみなさん、政権交代時の日本民主党の基本戦略は、当時の鳩山宣言(注２)に集約されています、それは『脱米』(＝対米自立)です。みなさん、もう一度、政権交代時の日本民主党の基本に立ち返ってください。日本の産業の脱・ドル化、そしてアジアシフトと円建て貿易が求められます。これが実現できなければ、日本は間違いなく、ソ連の二の舞です(注３)。

　対米自立を求める民主党議員（小沢派や鳩山派など）の究極の必勝技、それは、3.11事件の真相、そして異常な超円高の真相を可能な限り、国民に知らしめることです、そうすれば、野田氏や前原氏などの正体がおのずと国民に見えてくるはずです。

　このような悪徳ペンタゴン政治家を支持したら、われら国民がいかにひどい目に遭わされるか、いくらなんでも、能天気国民はそろそろ気付くべきです、とりわけ相変わらず、前原氏を次期総理にふさわしいなどと血迷った支持する世論調査国民よ、何回だまされれば気付くのですか。

８月９日は佐宗邦皇氏の命日です。

佐宗氏の冥福を祈り、関連記事を書きます。

真相究明のフォーラムを長年主宰され、御巣鷹山の真相のフォーラムの翌日に脳出血で亡くなられた。（薬で簡単に起こせる、たぶん暗殺。）

http://m.youtube.com/watch?desktop_uri=http%3A%2F%2Fwww.youtube.com%2Fwatch%3Fv%3DY-rbgPbmmTo&v=Y-rbgPbmmTo&gl=JP
123便は米軍に撃墜されたと述べています。


過去記事
http://m.ameba.jp/m/blogArticle.do?unm=http-ameblo-jp-blo7415&articleId=10667697658&frm_src=article_articleList


米国はごり押しを要求する時は大事件を起こし目立たないように政府に押し付ける。プラザ合意がそれです。


日本人は知ってはいけない。より
http://cosmo-world.seesaa.net/pages/user/m/article?article_id=217564030&_=cEIV


「キツネ目の男」と聞いて何を思いだすでしょう。
「怪人21面相」と答えられる人は今ではあまり居なくなったかもしれませんね。

何が何だかわけのわからない、謎の事件として迷宮入りしてしまいましたが、当時日本中の話題は「怪人21面相」一色でした。

グリコ森永事件とは身代金数億が目的のちゃちな事件ではありません。

実行犯の云々は別として、黒幕はユダヤ金融財閥であり、それはJAL123便墜落事件と繋がっており、そのままプラザ合意、バブルへと移行し、現在の失意の中の日本形成の出発点であった事は間違えありません。

この3件の事件は実は同じ事件であった事を知らねばなりません。

大企業または一部上場企業が特定の投資会社が仕掛けた裏の先物市場に於いて、負けが込んできた。

「裏」経済であるから裁判にかけ取り立てを行う事ができない。
そこで、その負け分を回収する為に考え出されたのがグリコ森永事件だ。

全てはユダヤ金融財閥によって仕掛けられ、演じられている。
食品会社にとって致命的な「毒入り」を仕組んだ訳だ。

仕組んだ側と回収する人側が同じな訳だから、「毒入り」を仕掛けた企業の株価が暴落する事は百も知っている訳だ。予め先売りをかけておいて、事件を起こす。

株が暴落する。株が下がれば下がるほどユダヤ金融財閥は莫大な利益を上げる。
そうして、焦げ付き以上の利益を回収した訳だ。

当時アメリカは今と同様に双子の赤字に苦しんでいた。その赤字の補てんを日本に付きつけてきたのが、プラザ合意だ。

このころのドル円は一ドル220円位だ。
それが、プラザ合意以降、円高が進み一時79円台を付けた。
これはどういう事かといえば、アメリカの日本に対する借金がおよそ3分の1になったという事なんだ。


プラザ合意に中々「YES」といわない日本に脅しをかけた。
これがJAL123便の事件だ。
このJAL123便にはグリコ森永事件の怪人21面相から「毒入り」を宣告されていた不二家、ハウス食品の社長が搭乗しておりいずれも亡くなっている。

墜落後、怪人21面相から「もう許したる」の声明があり、事件はすっかりとなりを潜め、そのまま迷宮入りとなった。