【年末企画】2014年の「偏向報道」5つを厳選 STAP、従軍慰安婦などの問題山積
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2014年は、マスコミの報道姿勢が問われた年でした。そこで、編集部は、偏向報道を防ぐ意味を込め、問題ありと思う「偏向報道」を5つピックアップ。時系列で、2014年を振り返っていきましょう。
(1)籾井勝人・NHK新会長の「慰安婦発言」
「(慰安婦)問題はどこの国にもあったこと」「(日韓の慰安婦問題は)日韓基本条約で国際的に解決している。それをなぜ蒸し返すのか。おかしい」
1月25日、NHKの新会長に就任した籾井勝人氏は、上記の発言をしたことで、「公平性を重視すべきNHKの理念から逸脱している」と批判されました。その結果、籾井氏の謝罪へと発展しました。
しかし、慰安婦自体はどの国にもあったことで、日本だけが批判されるのは明らかにフェアではありません。問題の本質は、日本軍が慰安婦を強制的に連行したか否かです。籾井氏のコメントは、総じて公平・中立的な発言でしょう。
(2) STAP細胞の小保方晴子氏
理化学研究所の小保方晴子氏は、1月27日の記者会見で、「STAP細胞」を発見したと発表。「科学界の世紀の発見」と評されました。これを受け、多くのマスコミは、同氏を「リケジョ」などと持ち上げ、プライバシーを軽視した過熱報道を展開しました。これにたまりかねた小保方氏は、報道の自粛を促す声明を出したほどです。
ところが、同氏の論文に不備が見つかると、持ち上げムードは一変。マスコミは、小保方氏がまるで犯罪者であるかのように糾弾し、「STAP細胞は捏造」と決めつけました。その後、同細胞の再現実験に失敗した小保方氏は、理研を退職するに至ります。
こうした報道は、科学者のチャレンジ精神を萎縮させるばかりで、科学界の進歩を阻害することになるでしょう。また、現代の科学は決して万能ではなく、STAP細胞がないと言い切るのも時期尚早。行き過ぎた「科学万能主義」の問題点が浮き彫りになりました。
(3)集団的自衛権の行使容認をめぐる反対の大合唱
5月15日、安倍晋三首相は、集団的自衛権の行使容認のために、現行の憲法解釈を変更する方針を表明しました。護憲派の朝日新聞と毎日新聞は、翌日の社説で、「集団的自衛権―戦争に必要最小限はない」「集団的自衛権 根拠なき憲法の破壊だ」などと反対。さらに東京新聞は、「『戦地に国民』へ道」と1面の見出しに掲載するなど、明日にでも国民が戦地に送られるかのように、恐怖心を煽りました。これらにより、集団的自衛権を行使容認すれば、「徴兵制が復活する」という“怪情報"まで出回ったのです。
しかし、中国の軍拡に備える意味があることを伝えなければ、行使容認の必要性は十分に理解できません。護憲にこだわり、現実を無視する左翼紙は、国民をミスリードしています。軍事アレルギーが根底にあるのなら、中国を批判すべきではないでしょうか。
(4)福島原発所員の「撤退」報道
朝日新聞は、5月20日付の1面トップ記事で、「原発所員、命令違反し撤退」と見出しを掲載しました。同記事では、福島第一原発の事故当時、現場の所員の9割が、「福島第一原発構内の線量の低い場所に退避」という吉田昌郎所長の命令に反し、現場から10キロメートル離れた福島第二原発に撤退したと記述。この“スクープ記事"により、同原発を管轄する東京電力は、職務を放棄したとされ、バッシングを受けました。
しかし、政府が9月に公開した事故調査の資料によれば、吉田所長が撤退命令を下した事実がなかったことが判明。東電を悪者にするために、反原発の論調を持つ朝日新聞が、「撤退」という印象誘導をしたのではないか、という疑念の声を呼びました。
「東電悪玉論」は、国家のエネルギー安全保障政策の安定性を損ねることになります。長期的な視点に立てば、原発はまだまだ必要です。単純に「原発は嫌だ」という感情論で、国策を振り回すべきではありません。
(5)従軍慰安婦問題
これも朝日新聞の問題です。
同紙は、8月5日付朝刊で、「従軍慰安婦問題」に関する反省記事を掲載しました。この中では、「朝鮮人を強制連行した」と語る吉田清治氏の証言が虚偽であると判断。同氏を報じた過去の記事を取り消すとしました。その後、東電の吉田所長の報道が問題視されたことも重なり、木村伊量社長は引責辞任しました。
しかしながら、慰安婦問題を追及する論調に変わりはないともした同紙。この姿勢には、反省の色がないと思われても仕方がありません。改めて同紙には、「従軍慰安婦問題はウソであった」という正しい歴史認識を持つように促したいものです。
来年は、マスコミの報道が正しいものになるように祈るばかりです。
D.8マンのコメント
上記の（２）に関して
鬼畜NHKは、小保方さんを、女子トイレの中にまでカメラを持って集団で襲い、実験に支障を及ぼす
ような傷害まで負わせている。傷害罪と痴漢行為、研究を遅らせるなどわざとにしている。
これが公共放送のNHKの実態なのか、やくざより悪い。
本来ならば加害者の名前を公表の上逮捕、小保方さんに謝罪。仕事は馘首。損害賠償 ○○億円ぐらいの重罪を犯している。 だのにその後も時論公論などで偏向したコメントを出し続け、偏向スペシャル番組は中止せず、女子便所襲撃の変態事件はわざとに報じない。
継続的に研究妨害活動や集団リンチを続けている。そして男女間の問題も親密そうな読み上げで、ねつ造している。
笹井副センター長が、自殺したのは、そういうマスコミ・ＮＨＫの強引な結論ありきの悪意の報道や執拗で変態的な報道で心労が重なったんだろう。
NHKの今年の悪業を皆さまは絶対忘れないように、悪の報い・NHK崩壊があるように祈りましょう！
上記の（３）に関して
特定秘密保護法案のときの左傾マスコミの反対は常軌を逸していた。本来、この法案は、公務員や政治家を対象とするもので、先進国で最も秘密漏洩が激しい日本に対する他国からの批判に応えるもの。日本は公務員や政治家による秘密漏洩が多く、アメリカ政府は重要なインテリジェンス情報などをあまり日本に提供を拒む。よって漏洩の阻止は不可欠。マスコミがこれに批判していた本質的な理由は、基本的に、日本の政治報道が番記者による政治家からの秘密情報のリークに依拠していたこと…、
それを巧みに、日本の軍国主義化という議論にしてしまい、戦前のような統制国家へ戻ってし まうという理解に苦しむ悪意がいっぱいの批判があふれていた。自分に都合が悪いということを左翼思想に結びつけて卑怯な反対運動を起こす…悪魔である。
集団的自衛権でもまた左傾マスコミは狂ったように、また事実を歪曲して批判している。
しかし真実は
政府の集団的自衛権＝人道的、国際協調の精神に沿っている。
苦しんでいる他国や、襲われ、レイプされ、助けを求める人々に手をさしのべるという当然なが らの国際社会における人道的な精神。
左傾マスコミの平和主義＝仮面をかぶったエゴイズム。他国から嫌われる態度。苦しんでいても他国を助けるな！自衛隊員以外の人命を救助するな！と高い声で叫ぶ姿は、みていてとても 悲しく情けない。悪魔の心。
（１）（４）（５）に関してはここでは割愛いたします。
まあ来年も、左傾マスコミの狂った悪魔の報道は続く…目覚めた国民が増えて、影響力を受けないようにしないと日本が滅ぶ。2015年は真・日本人が多数派となり左傾マスコミを滅ぼす年としたい。