東証大引け、26年５カ月ぶり安値 金融・景気の先行き不安で
９日の東京株式市場で日経平均株価は続落。大引けは前週末比87円07銭（1.21％）安の7086円03銭と2008年10月27日のバブル後安値を下回り、1982年10月６日（6974円35銭）以来、26年５カ月ぶりの安値水準に落ち込んだ。景気低迷の長期化懸念や、欧米の金融問題を嫌気した売りに押された。アジアなどを含む世界的な株式相場の先行き不透明感が強く、リスク資産である株式の保有比率を引き下げる持ち高調整の売りも続いた。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も続落。大引けは前週末比10.86ポイント（1.51％）安の710.53と前週末に続いてバブル後安値を更新し、82年12月以来、25年３カ月ぶりに安値水準となった。
朝方の日経平均は上げ幅が50円を超え、7200円台半ばまで上昇した。前週末の相場が大幅安となった反動で自律反発狙いの買いが先行。公的年金の買い観測や、政府の株価対策発動への期待から相場を支えた。しかし世界的な信用収縮や消費低迷を背景に、景気や企業業績の先行き不安は強く、積極的な買い手は不在だった。買いが一巡すると次第に売りが増えた。後場に日経平均が7028円まで下げる水準では買いが増えて下げ渋ったが、不安定な米株動向を見極めたいとのムードも買い手控え気分を誘い、物色先の広がりは限られた。トヨタやホンダ、日立や東芝など主力の輸出関連株が売られ、三菱ＵＦＪや三井住友ＦＧなど３メガバンクもともに下落した。
業種別ＴＯＰＩＸは33業種中、24が値下がり。「不動産」「保険」「医薬品」「金属製品」などの下落率が大きかった。半面、「鉱業」「石油石炭」「ガラス土石」などの上昇が目立った。
東証１部の売買代金は概算で１兆1125億円、売買高は同17億3760万株だった。値下がり銘柄数は全体の約64％に当たる1088、値上がりは同29％の497、変わらずは125だった。
キヤノン、ファナック、コマツ、日立建機、信越化、シャープが下落し、ＮＴＴ、ＫＤＤＩ、ソフトバンクも下げた。一部の新薬に対する先行き不透明感が指摘された武田は大引けで値幅制限の下限（ストップ安）に当たる水準で比例配分された。半面、ソニーが反発し、新日石、昭和シェル、国際石開帝石などが買われた。アサヒ、キリンＨＤ、日清食ＨＤなども値上がり。
東証２部株価指数も続落。終値は前日比6.94ポイント（0.39％）安の1765.75となりバブル後安値を更新した。2003年６月以来、５年９カ月ぶりの安値水準となった。中央電、日立システム、石井表記が下落した。半面、日精機、大黒天、アクセルが上昇した。〔ＮＱＮ〕
(3/9 15:34)