家づくりについて動画でまとめ』ました。注文住宅やハウスメーカー、マンション、建売、土地選びなど迷った場合は動画を参考にしてみてください。

 

 

 

 

 注文住宅の表示価格と実際の支払額のギャップを理解する

注文住宅の表示価格と実際の支払額のギャップを理解する
 

 

この記事がおすすめな人

  • 注文住宅を検討中の方
  • 予算計画を立てたい方
  • 見積もりに不安がある方

 

 

 

本体価格だけでは足りない!注文住宅の総費用を正しく把握しよう 

 

 

 

ポイントまとめ

  • 広告の本体価格は建物躯体のみの金額
  • 地盤改良・付帯工事で約150万円が加算
  • 設備グレード選択で約200万円が追加される
  • 外構・手数料・保険で約320万円が必要
  • 総額は本体価格より400万円以上増えることが多い

 

 

 

  広告の「本体価格」に含まれるものとは

ハウスメーカーの広告に掲載される「本体価格」は、建物の躯体部分のみを指す金額です。1,800万円と表示されていても、それは完成した住まいに入居するための総費用ではありません。この数字だけを見て資金計画を立てると、後から大きなギャップに直面することになります。本体価格はあくまでも出発点に過ぎないという認識が重要です。

 

 

 

  地盤改良・付帯工事で約150万円が加算される

建物を建てる前には地盤調査が必要で、結果によっては地盤改良工事が発生します。また基礎工事や仮設工事などの付帯費用も別途かかるのが一般的です。これらを合算すると約150万円が追加されるケースが多く、土地の状況次第でさらに費用が膨らむこともあります。事前に見積もりで内訳を確認することが大切です。

 

 

 

  設備グレードの選択で約200万円が追加される

省エネ設備・太陽光パネル・セキュリティシステム・キッチンやバスルームのグレードアップなど、標準仕様からのオプション選択によって約200万円が加算されることがあります。どの設備を選ぶかによって総額が大きく変わるため、必要な設備の優先順位を事前に整理しておくことが予算超過を防ぐポイントです。

 

 

 

  外構・諸手数料・保険で約320万円が必要

庭の造成・門扉・フェンスの設置といった外構工事に加え、不動産登記費用・ローン手数料・火災保険料・引越し費用なども必ず発生します。これらを合算すると約320万円が加算されるケースが一般的です。見落とされがちな費用項目ですが、資金計画には必ず組み込んでおく必要があります。

 

 

 

  後悔しない住宅購入は「総費用の把握」から始まる

付帯費用・オプション・外構・諸費用をすべて合算すると、最終的な支払い総額は本体価格より400万円以上増えることがほとんどです。消費税の負担も加わるため、実際の出費は想像以上になります。後悔のない住宅購入を実現するには、本体価格だけでなく全体の費用内訳を事前にしっかり確認することが不可欠です。

 
 

 

 

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