木造の住宅を耐震性能を上げるためには、いくつかの補強方法が考えられます。
耐震要素と言われるものを加えていく方法がポピュラーです。
壁や金物などで付け加えていきます。
効果も耐力を増やす事によって、揺れ巾を小さくします。つまり壁を増やしたりする事です。
もう一つの方法は、私どもでもお勧めしている方法として変形する性能をを確保しつつ揺れ巾を小さくする方法です。
この２種類は、どちらかがすぐれていると言う事ではなく、どちらかを選択しなければならないわkでもありません。
ハイブリットな耐震方法が、私どもも得意とするところです。
その場合でも、耐震要素は特性があることを理解しなければなりません。耐力と変形性能です。
工法においても、様々なものを選ばねばなりませんが、工法の選定も重要ですが、建物の構造特性とも照らし合わせて一番有効なものをチョイスします。
また、東京都の「首都直下型地震」の被害想定では、2013年12月19日の内閣府のワーキンググループが発表しましたが、発生確率が最も高く被害が最大になるであろうという「都心南部直下地震」です。
フィリピン海プレートの都心下部分を震源とするM7.3の地震が最も発生する可能性が高いであろうと言われています。
建物などの被害想定では、最大全倒壊数合計は61万棟にも及び、被害額は住宅、非住宅を合算して30.4兆円！と言われております。
これに対するには、木造密集住宅地や市街地からの延焼や全壊を防ぐために耐震化が急務と言われています。
住宅における耐震化率は全国で平均79％ですが、東京都は比較的高く87％と言われています。
それでも、耐震化することにより2020年度を目標に95％まで引き上げるそうですが、これが達成できれば全壊棟数は、１７万5000棟から6万3000棟に減らす事になり、死者数も1万1000人から3800人にまで減らす事が出来るそうです。
これに伴い火災などの延焼被害も減り、被害総額もおのずと減ると言う事です。
国などの行政の手厚い助成金も投資といった意味合いでもきわめて有効な手段です。
我々も、こんな事を頭に入れて財産としての住宅や命を真剣に考えてみるべきです。