〜前回までのあらすじ〜
荷物の処分と整理に悪戦苦闘し、
最終的にはとにかく段ボールに詰め込んで、滞在先に送るという力技で無事退去。
晴れてホームレスデビューを飾ることに成功。
でも、住所は...？
郵便物の転送は、都度登録するだけ。
ググってみると、アドレスホッパーはとりあえず実家に置いておくケースが多いようです。
が、実家カードが使えない人は、とりあえず置いておくところなどありません。
そのままにすると困ることは、税金とか免許更新とかはありますが、一番大きいのは
郵便物が来ない
ことです。
ところが、これは、実はそんなに問題なくて、
e転居で毎回滞在先の住所をポチポチと登録し直せば、普通に届きます。
ネットでいつでも無料でできますが、
変更した住所が反映されるまでには3日程かかるらしいので、
次の拠点に移る3日前までには登録しておくとスムーズです。
他にも、Amazonとか楽天とかのネットショッピングは、
注文するときは必ず送り先住所をチェックして、
都度変更すれば普通に問題なく届きます◎
移動前に荷物を送っておくのも、郵便物受け取り可のホテルなら可能です。
（チェックイン日を書いて、チェックイン後に届くように日時指定すれば良いそう）
ちなみに、次の移動先が決まったら、
スマホに郵便番号と住所をメモっておくと
退去時や荷物を送る時など何かと便利でした✌️
ただ、1つ問題なのは、本人限定受取郵便や書留など、転送不可になっている郵便物は、
住民票に登録された住所以外には届かない可能性があります。
マイナンバーや銀行口座の開設は、旅暮らし前に済ませておきましょう。
また、滞在先の近くの図書館が利用できない可能性もあるようです。
問題は住民票。
住民票は、転居後14日以内に転入地に届出しないと、
最大5万円の「過料」が科せられる場合があります。
犯罪ではないので前科がつくことはありませんが、
この「過料」が科せられるかどうかは自治体の裁量で分かれるようです。
ただし、新しい住所に住むのが1年未満（見込み）場合は、
居住というよりは”滞在”とみなされるようで、
必ずしも住民票を異動する必要はないようです。
もしかしたら自治体によって見解が変わるかもしれませんが、
区役所に直接尋ねてみても、
「長くても数ヶ月程度の滞在期間なら、居住とみなせないので必要はない」
という旨の回答でした。
ただ、転送不可の郵便物が届かない可能性があることや、
免許更新時は戻ってこないといけないことは了承の上で、ということでした。
転送不可の郵便物がバンバン届くことはそこまで多くないと思うので、
私はとりあえずそのままにしています。
ちなみに、いちいち変えるのも手間だし、
住民票を置いてOK！と公表しているホテルはあまり多くないので、
実家がわりに置いておく先として、
Goodroomホテルパスでは、
住民票を置けるドミトリーのゲストハウスや、
マンスリーマンションが用意されています。
ただ、住民基本台帳法では、実際に本人が居住の実態のある「生活の本拠」に住所を置くことが決められているので、厳密にはちょっと微妙なところがあるかも....。
（実家のように、置いた拠点に戻ってくる見込みがあるなら問題なし）
ちなみに、Hafhでは、
とのことでした。
とはいえ、転送不可の郵便を、今いる滞在先に送ってもらうことは対応していないようなので、結局住民票を置き直してもそちらに郵便がいくだけになります。
郵便転送もしてくれるとこないかな〜と調べてみると、Stayers Pointというサービスがありました。
郵便転送アリのプランは、月1980円〜と、なかなかリーズナブルです。
ただ、問い合わせてみたところ、
住民票の制度の問題で、
数ヶ月間だけの変更だと、その次の変更が反映されるまでに一定期間がかかるため、
その間に、変更前の住民票住所に郵便物が届いてしまう場合もあるようで、
サービス利用最低期間は、半年分先払いになるとのことでした。
なので、結局お試しで数ヶ月ホテル暮らししてみようかな〜という場合は、
いくつかの不都合を考慮しておけば、
何もしなくていい、
が結論になりました。w（長。。）
フリーランスは大丈夫？？
旅暮らしをする人は、フリーランスの人も多いと思います。
みんながどうしてるのかはわかりませんが、
大体は自宅兼事務所の人が多いと思うので、
滞在先で仕事をすれば、そこが実質事業所扱いになるかと思います。
とはいえ、事業所拠点もいちいち毎回変更するのはかなり手間です。
（一応Freeeなどでもオンラインでもできるようですが）
影響があるのは、
- 契約時、営業時等の表記用住所
- 経費にする支払い家賃の証明
でしょうか。
前者は、郵便物基準か、住民票基準になるかと思います。
後者は、実質作業した場所になるので、
たとえばカフェなら、領収書の裏に仕事として作業した内容をメモしておく、などの記録が有効なようです。
税理士によると、
拠点が1つならそこまで問題にならないようです。
拠点が2つになると、その場所に滞在する必要性があるとのことでした。
ただ、メールボックスや倉庫の賃貸であれば、そこも100%を経費に含めることができるようです。
作業の事実と記録があれば、
住居兼事務所の時と同様に、宿泊代も家事按分で経費にできそう。
会社員の住居手当や生活保護は無理なようですね。。
退去してから14日間は猶予があるので、これらの手続きは後からでもいいやと後日調べましたが、
不都合とシステムを調べて結論を出すのは結構悩みました。笑
エストニアだと、どこにいてもオンラインで住民登録ができる制度があるので、
いっそのことエストニアに移そうかとも考えましたw
...が、国民保険が使えなくなるので、やめました。笑
自治体によっては、転入先の地域で転入届を出すのとは別に、
転居前の地区で転出届を出さないといけない、とも耳にしたので、
普通に引っ越す人は注意点なようですね。。
