第三次世界大戦宣言後に訪れる世界的な不可抗力 - 多くの金融債務、契約、年金が無効になる。
2022年9月12日（月） by: マイク・アダムスTags: chaos, Collapse, conspiracy, deep state, enslaved, force majeure, NATO, nuclear war, nuclear warc, obey, rationing, risis, Russia, treason, Ukraine, western europe, world war
一連の出来事は、西側諸国の間で「世界的な不可抗力」（神の御業）で終わると思われる動きになっている。
この分析が正しければ、多くの金融債務（社会保障、米国債、年金、デリバティブ、商品ペーパー契約、工業製品納入、保険金支払い義務等を潜在的に含む）が無効化される事を意味する。
これは「デフォルトせずにデフォルトする」事によって、米国債（及び他の西側諸国の過大な債務）を一掃する「グレートリセット」計画の一部である様に観得る。
詰り、金融債務の取り消しと、世界のお金のキャンバスの、大規模なリセットを、他の大災害のせいにする事である。
これを達成する為に、西側諸国は、先ず、ロシアか、中国との世界大戦を起こさなければならない。
今年、私達が徹底的に記録して来た様に、バイデン政権の支配者達は、敵対する両国に、戦争を仕掛けようとする、多くの努力を行っている。
最新の例は、西側メディアによって、大々的に宣伝されたウクライナの反攻で、ロシア軍が、ウクライナ軍に包囲されるのを避ける為に、約40～50の小さな村や町が在る地域から、撤退した事である。
ここで重要なのは、ウクライナ軍は、NATO軍の指導者によって訓練・指揮され、主に英米軍が運用する、高精度大砲や、長距離ロケット砲（HIMARS等）を含むNATOの装備が投入されていた事を、理解することである。
事実上、東ウクライナのロシア前線の、この特定のセグメントに対する反攻は、ウクライナ軍指導部ではなく、主に英国と米国によって行われたのである。
この攻撃は、例え、その様な宣言が、未だ公式に表明されていないとしても、西側諸国による、ロシアに対する、実質的な宣戦布告であった。
ロシアは既に世界大戦が始まっている事を知っている...間も無く宣言されるだろう
ロシアは、この事実を完全に認識している。
ロシアは、NATOと西欧州との全面戦争であり、単に予備軍で勝てる様な、特別な軍事作戦では無い事を知っている。
従って、ロシアは今、西側に対して公式に宣戦布告し、西欧州を交戦させ破壊する為に、全軍を投入する準備を進めている。
私の分析では、ロシアは、NATOが、ロシアの主権国家としての存在を、決して許さないという結論に達し、ロシアは今、NATO諸国と西欧州全般からの存亡の危機に直面しているのである。
ロシアは最近、存亡の危機に直面しない限り核兵器を使用しないと、世界に約束したのを覚えているだろうか。
NATO主導のウクライナ反攻は、ロシアが正に、その様な脅威に直面している事、そして、NATO全体を打ち負かす事ができなければ、ロシアの終焉を意味する事を明らかにしたのである。
共存は、有り得ない。
西欧州（NATO）か、ロシアか、どちらかを倒さなければならない。
この様に、NATO主導のウクライナ反攻は、ロシアに、核兵器の配備を含むかも知れない西側に対する、全面戦争にエスカレートする為に必要な内部的正当性を手渡しただけである。
（しかし、ほぼ確実に）（非核熱線兵器が）
（使用される事になるでしょう）
ロシアの最新鋭兵器15選
このエスカレートは、バイデンと民主党が中間選挙前に世界を混乱に陥れる為に、正に必要な事である。
バイデンの支配者達は、11月の選挙で、自分達が全滅に直面する事を既に知っている。
どんな手段を使っても、11月の選挙を混乱に陥れなければ、民主党は下院と恐らく上院を失い、バイデン政権は、今後2年間殆ど無力になると彼らは考えている。
従って、ハロウィン前に、世界大戦が勃発する事が民主党の利益となる。
例え、それが米国の都市で核爆発を起こし、それをロシアのせいにする事であったとしても。
安心して欲しい。
これは、彼らの「破滅のポートフォリオ」の中で検討されている選択肢の一つである。
他の選択肢としては、ロシアのサイバー攻撃のせいにして国家電力網を破壊するシナリオや、銀行を凍結し、全ての取引を停止し、国家を瞬時に混乱と市民不安に陥れる金融ハルマゲドンがある。
これは、ロシアのサイバー攻撃を非難しながら、スイッチ一つで実現できる。
ウクライナの反攻に対して、ロシアがより攻撃的になればなる程、バイデン／オバマとグローバリストは、より迅速に、我々を世界大戦に追い込む事ができ、その時点で、米国が、第２次世界大戦で、見たのと同じ違憲の権力乱用を発動する事ができるのだ。
当時何が起こったかを、よく知らない人の為に、記憶を呼び起こす事をお許し願いたい。
- 民族を理由に、強制収容所に収容された（日本人強制収容所）
- 民間企業や、公的企業の商業在庫を、政府が没収。
- 政府が民間企業を買収し、戦時生産を強制する。
- 政府による戦略物資の価格統制。
- 反政府的な言論の犯罪化。
- 衣類・砂糖・コーヒー・牛乳・肉・チーズ・バター等の配給 - 国民は配給券を渡され、限られた食料でやりくりしなければならなかった。
詰り、戦争下では、米国政府は、独裁政権になったのだ。
第２次世界大戦中の、米国の配給線写真を見て、何が起こるか想像してみてください。
（但し、全てデジタル管理下で）
（政府による常時監視付きです）
これこそ、民主党が政権を維持し、憲法と選挙を無効にする方法として、再び実現しようとして居る事である。
彼らは、プーチンが宣戦布告し、不正直なメディアによって「核兵器」と主張されうる熱線式ミサイル攻撃を含む、より攻撃的な武器を発射し始める必要があるだけである。
一旦、大きな爆弾が落ち始めたら、バイデンのハンドラーは、電力網と銀行機関を停止させる為のキルスイッチを押し、プーチンが米国に対して、サイバー戦争を仕掛けたと宣言するだけである。
それは、殆ど即座に、戦時権力宣言と、米国全土の軍事占領を解き放ち、政府が全ての憲法上の権利を停止させる事に繋がるだろう。
海上船舶の近くで高気圧ミサイルが爆発した場合
コロナの封鎖は、正に、このシナリオの為の予行演習だった。
2012年にオバマ大統領が署名したNDAAの下で、連邦政府は全ての食糧、農場、燃料、弾薬、商品、肥料、その他、国家戦略資源と見做されるものを押収する、無制限の権限を持っている。
必要なのは、戦争だけだ。
現在の軌道では、数週間の内に、第三次世界大戦に突入する事になる。
冷静な判断ができない限り、私達は数週間の内に、第３次世界大戦に突入する軌道にある。
ロシアは、西側諸国に対する宣戦布告を数日後に控えていると噂されており、これに続いて、ベルリン、パリ、ロンドン、更には、ブリュッセルといった西側諸国の都市に対するミサイル攻撃が強化される事は、ほぼ間違いないだろう。
注目すべきは、西欧州諸国には極超音速ミサイル攻撃を阻止する手段が無く、ロシアの、イスカンダルミサイルの様な、中距離核ミサイル（核搭載可能）を、阻止する真の手段も無い事である。
従って、ロシアは、欧州の都市を、ほんの数分で瓦礫に変えてしまう事ができるのである。
飛行時間は、3分以下である。
詰り、都市が瓦礫と灰になる一方で、一瞬にして、蒸発する可能性の有る何百万人もの欧州の人々には、何の警報も発せられない事になります。
西欧州は既に、食料とエネルギーの不足とコスト上昇で、壊滅的な冬を迎えている。
電力網が破壊され、自治体の水道がロシアのミサイルにやられて機能しなくなれば、西欧州は、暗黒時代に入り、凍死し、飢え、糞尿が媒介する病気で死に、既に、食糧とエネルギーの危機に在る世界から、人道支援を懇願する事になるだろう。
この時点で、NATOは、ロシアに、エスカレート以外の選択肢を与えていない。
それは、またしても米国が、11月迄に、第三次世界大戦を起こしたいからである。
このままエスカレートして行くと、正に彼らが懇願しているものを手に入れる事になるかも知れない。
もし欧州が、世界大戦に突入すれば、西側金融システム全体（詰り負債ピラミッド型ネズミ講）が、崩壊する。
何故なら、西側金融システムは、実際の資産や収益ではなく、高レバレッジの負債金融化商品で構築されているからだ。
今現在、西側金融システム全体は、嘘の企業メディアによって押し付けられる誇大広告と「信仰」によって運営され、糸でぶら下がっている状態である。
株式市場、不動産市場、商業債権市場は、本質的に架空の詐欺であり、現在の高騰した価格を正当化できる様な、基礎的な資産価値は殆ど無いのである。
その結果、脆弱な金融ピラミッドに僅かな侵入でもあれば、破滅的な「伝染」崩壊を招き兼ねないのである。
本日のポッドキャスト「状況更新」で、この点について更に詳しくご紹介します。
2022年9月12日の状況更新 - ウクライナの都市が暗闇に包まれ、ロシアは世界大戦を宣言する態勢に入った。
