Global Village Instituteからの最新情報
2022年02月27日
Global Village Instituteのサイトは、キンバリー（キム）さんが発信している情報を要約して伝えてくれています。
今回の情報もかなり重要なことが含まれています。
キンバリーさんたちこそがディクラスをやってくれているのではないかと思っています。
彼らの情報を信じるか信じないかは読者の方々のご判断にお任せしますが、私は直感的にも道理的にも彼らが流す情報はホンモノと感じています。
これはあくまでも私個人の考えですのでご了承ください。
イランの指導部から指揮命令が途絶えてしまったミリー将軍は情緒不安定になっていますが、カバールも軍隊もカネがないようです。
カネがないために戦争をしたり石油価格を上げたりして儲けようとしているのでしょう。
でもカネがなければ武器の供給も途絶えます。
今、フランスやドイツがウクライナに武器を供給していますが、カネがないですから、それも長くは続かないでしょう。
しかもウクライナの人々（特にキエフ）は兵士ではないけど武器を持ってロシア軍に立ち向かおうとしていますから、ロシア軍はそう簡単にキエフを陥落させることはできないと思っています。
欧米の軍隊がカネほしさにプーチンを煽って武力攻撃をさせていますが、プーチンの頭もおかしくなっています。
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昨日、ご紹介した動画の安濃博士がウクライナ戦争に関して以下のことを指摘されていましたが、なるほどと思いました。
- 日本のメディアは危険な戦場には行かず、避難民が集まる安全な場所でしか取材しない。
- プーチンの顔付きが変わった。そして激情的で冷静に判断できなくなった。これは脳血管性認知症を患っている可能性あり。
- ウクライナ人は腰抜けではないのでロシア軍に武器を持って立ち向かうだろう。キエフはがれきの山が増えたが、がれきの山は守る側を有利にさせる。がれきに隠れて敵を攻撃できるため。
- プーチンはウクライナを甘くみている。プーチン自身の考えとしても、ウクライナに侵攻し昔のように偉大なソ連を復活させソ連の帝王になりたいのだ。
- プーチンが思ったほど簡単にウクライナのキエフを陥没させることはできないだろう。そして結局はプーチンの軍隊は撤退する。そしてプーチンは大統領の座を降ろされるかもしれない。ロシア国民の中でも反戦運動が徐々に拡大している。
- 最悪のシナリオは、ヨーロッパ諸国がウクライナ戦争に参戦しヨーロッパ戦争へと発展すること。
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最も懸念されるべきは、世界の目をウクライナ戦争に向けさせながら、イランがシリアを掌握し、イスラエルと戦争を開始することです。
またその間、ワクチンを使った人道に対する犯罪が闇に葬られ、世界中でワクチン接種が進み、日本でも子供たちのワクチンやブースターの接種率が急増しカバールを喜ばせる人口急減が起きてしまうことです。
それに関して、こちらのビデオでは、専門家が今後は次のことが起こされるだろうと警告しています。
絶滅する：カウフマン博士が暴露するエイズ・アジェンダ! - ワクチンによる死者数と地形理論!
- ワクチンを何度も打った人は免疫システムが（最悪の場合は）機能不全に陥りますから、AIDSのような症状が出ます、接種者の間でAIDSのような症状が多発し始めると、カバール側はそれを利用して、HIV変異株（空気感染する非常に危険なウイルス）が出現したとメディアを使って大騒ぎをします。
- そしてここでもHIVパンデミックをでっち上げ、ＰＣＲ検査の時と同じようにインチキHIV検査（90％以上の擬陽性率）を国民に受けさせ、HIVに感染していない人まで感染者にしてしまいます。
- しかしメディアの報道を鵜呑みにする世界中、日本中の人々がHIV感染者の急増（全くの嘘）で恐怖におののき、自宅隔離やマスクや病院で毒薬を与えられます。
- そしてコロナと同じようにファイザー社、他がHIVワクチンを急いで開発できたと発表しFDAによって緊急使用として許可され世界中の国々に供給されます。
- しかしこのワクチンもmRNA毒ワクチンと同じ成分でありワクチンを接種したことでHIVに感染したり遺伝子が範囲したり免疫システムが破壊されたり遠隔操作されてしまいます。特に非接種者が狙われるでしょう。
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キチガイのカバールは今後も大量虐殺のチャンスを逃しません。
彼らは接種者の副作用をうまく利用します。
これからもずっと事実や真実に気が付かずに眠ったままで暮らしていくと良い時代が到来する前にカバールの餌になり殺害されてしまいます。
＜Global Village Instituteからの最新情報＞リアルニュースの更新｜地球村研究所
(gvinstitute.org)
（概要）
2月26日付け
現在、キム（キンバリー）・ゴーグェンと彼女のチームこそが、地球の大ニュースを伝えられる一番の情報源です。
なぜなら、キムは世界のQMS量子マッピング・システム（量子管理システム？）をコントロールし、M1（グローバル・レポジトリ＝元々「貯蔵庫」や「資源のありか」といった意味。IT用語としてはアプリケーション開発の環境において、ソースコードや設計、データの仕様といった情報が保管されているデータベースの事である）の長だからです。
（私：以前の記事で、これを貯蔵庫、金庫と和訳してしまいましたが間違いました。これはIT用語でした）
QMSの監視能力とコントロール能力は、世界中のコミュニケーション、インターネット、銀行システムの基礎となっている為、NSA、CIA、ペンタゴン、モサド、MI-6のそれよりも遥かに優れています。
キムの日々の活動（カバールの資金とコミュケーションを遮断し彼らの主な活動を停止させたり、定期的にLife Force Enforcementと呼ばれる彼女の部隊に応援を要請している）により、我々の世界で多くの好ましい変化が起きています。
今でも米国民の多くがドナルド・トランプと宇宙軍が彼らを救ってくれると信じていますが、彼らに関する多くの不都合な真実が明るみになっています。
例えば、WHOですらコロナパンデミックに対するバカげた国家非常事態宣言を行っていなかった時、トランプは早々とそれを宣言し、それを口実にオペレーション・ワープ・スピードを通してFDAにコロナ「ワクチン」の緊急使用の承認をするよう圧力をかけました。
また、最近になりトランプは主要メディアを介してコロナワクチンを推進するのを止めましたが、それはグアンタナモの司令官らがトランプに対し、これ以上ワクチンを推進するなと公開警告文を送り付けたからです。
彼は、カバールの中心人物のジャレッド・クシュナーと結託し続けました。
宇宙軍に関しては、チャーリー・ウォードが言っていた通り、トランプは反乱法を適用して軍に米国の統治権（政府）を引き渡しました。
しかしこれは良いニュースではないのです。
バイデン政権下で米国の社会が破壊され続けていると言われていますが、実際は、宇宙軍と分裂した米軍のホワイトハッツ・ネットワークがバイデン政権を操っているのです。
※ ジャスティン・トルドーは、国連の指導部から、彼が時期尚早に宣言した国家非常事態を後退させるよう命令されました。
何故なら、トルドーは、カナダの独裁支配を強化する為にカナダ国内に呼び込んだ国連とNATO部隊に支払うお金がなかったからです。
そして今週、我々に愛されてやまない（←ジョーク）ブラック・ロック（ブラックサン）が支配する米財務省は、計画されたペンタゴン + CIA + ブラックロック + 国連 + ロシア + ウクライナの戦争ゲームの資金を調達するために米国債を外国に空売りし、We the People（米国民）が所有する国土を企業に売却しようとしました。
彼らの最終目標は、NATOを無用にし世界の石油とガスの利益を失う事になるロシアと西欧の関係強化を阻止するためです。
現在進行中のカバール大戦争（ロシア対ウクライナ）は勢いがなくなってきています。
なぜなら、数年前に、キム・ゴーグェンによって導入された新たなKIMS金融システムによって、戦争の両サイドに資金を供給する従来のやり方ができなくなっているからです。
そのため武力による威嚇がおさまりつつあります。
※ ペンタゴン+ＣＩＡ+バイデンのピエロ・ショーを演じさせているのは主に米宇宙軍です。
皆さんは米宇宙軍が国民のために素晴らしいことをやってくれると期待していました。
しかし実際は彼らはグローバリストと何ら変わらない「全世界の覇権」のために活動しているだけです。
Associated Newsによると、米宇宙軍は中国の人民解放軍と親密に連携しており、彼らはバイデン政権のピエロ・ショーを継続させることで、米国民に対して積極的にコロナ（を利用した）グレートリセット犯罪アジェンダを押し進めています。
石油販売の80%は市場外で行われています。
一方、石油会社は1バレル約25ドルで購入しています。
最近、バイデン政権はガソリン価格が高騰し続けると発表しました。
これは、ガソリンの価格が高騰すれば、軍と諜報機関の利益幅が大きくなるからであり、その結果、米宇宙軍は自分達の仕事に戻り政治から手を引くのではないかとも言われています。
※ マフィアの一員であるビッグファーマの脅迫に屈服したウガンダ政府は、国民に対する厳しいワクチン義務化を発表しました。
ファイザーやモデルナなどの企業は首脳らを個人的に脅迫しワクチンと交換にその国の資源を奪い取ろうとしているということが既に周知されています。
カバールの看板役らによると、元CIAスパイであり経済のヒットマン（殺し屋、悪役）であるジョン・パーキンスは、定期的に首脳らや主な政策立案者らに銀を選ぶか鉛を選ぶかの選択肢を与えています。
そして首脳らや政策立案者らは巨額の賄賂がおくられたり利益を共有するか、自分達の愛する家族が殺害されるかの選択肢が与えられます。
ウガンダ政府が初めて国民にワクチン義務化を発表した結果、彼ら（ウガンダ政府高官ら）は、ワクチンの販売益の18％をもらえるようになりました。
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