コロナ注射展開後に生命保険請求が急増、保険会社がワクチンメーカーに、法的措置を取る事に
2022年8月3日（水） by: ランス・D・ジョンソンTags: allcause mortality, badhealth, badmedicine, Big Pharma, death rate, deception, depopulation, health freedom, lies, life insurance, Medical Tyranny, misleading claims, pharmaceutical fraud, science fraud, Settlement, vaccine death, Vaccine deaths, vaccine manufacturers
COVID注射の展開以来、生命保険の請求が急増しており、高死亡率のパンデミックが全米を襲っていたとされる2020年の請求数を凌駕している。
イェール大学の、疫学者ハーヴェイ・リッシュ教授は、当初から軽視されていたワクチンによる死亡リスクについて、保険会社がワクチンメーカーに対して法的措置を取る寸前まで来ていると考えている。
トップ疫学者は、死亡リスクをめぐるCOVIDワクチンメーカーに対する保険会社による法的措置を予見している
生命保険会社、コビドワクチン後に死亡保険金が40％増加したと発表
リッシュ教授は、COVIDワクチンの展開後「予期せぬ早期死亡の請求」が爆発的に増えた事を指摘している。
この生命保険金請求の流入はCOVIDとは無関係であり、保険会社は支払いに苦慮している。
リッシュ教授によれば、ワクチン製造会社は、正に自社の臨床試験による「全死因死亡率」を誤って伝え、国民を欺いて危険なワクチンを摂取させただけでなく、保険会社を欺いて、今では若年・中年層の何千人もの無用な死亡の代償を支払わなければならなくなったという。
保険会社は、今後「管理方法を考えなければならない大きな財務リスク」をカバーする為に、COVID-19ワクチンメーカーに金銭的補償を求めるのだろうか？
疫学者は、生命保険会社が誤解を招く記述でワクチンメーカーを訴えるかもしれないと考えている。
リッシュ教授は、様々な団体生命保険会社のCEOの発言を分析した。
彼は、保険数理人が、ワクチン接種者は「今までより長生きする」と見積もっていたのは誤算だったと主張している。
リッシュ教授は、保険数理人が「最初の（ワクチンの）試験による全死因死亡率」で騙されたと言った。
2021年12月、ワンアメリカCEOのスコット・デイヴィソンは医療会議に出席し、同社が保険に加入している労働年齢層の死亡率が「前代未聞の」40％も急増していることを発言した。
生命保険会社、コビドワクチン後に死亡保険金が40％増加したと発表
死亡率40%増は、コビド19ワクチンが1年中展開されていた為、合理的な意味を持たなかった。
政府と公衆衛生局は、このワクチンプログラムによって命を救い、パンデミックを終わらせると約束したのである。
デイヴィソン氏は、死者が10％増えると云う事は『200年に一度の大惨事』が必要であったと述べています。
パンデミックの最悪の事態がバックミラーに映る筈の時期に、40％増はおろか、10％増の死亡訴求を会社が予測できた筈はないのです。
ワクチンは安全で効果的であり、誰もこの実験的なワクチンの神の様な地位に疑問を持つ事は許されないと、彼らは言われた。
最も衝撃的だったのは、保険金請求の大半が、コロナに関連した死亡事故ではないことだ、とスコット・デイヴィソンは言った。
2020年には、殆ど全ての医療問題がCOVID-19としてコード化される可能性があり、例え検査がどれほど欠陥のあるものであっても、死亡の原因が基礎的な健康問題や医療過誤であっても、コロナとしてコード化される可能性があります。
死亡率が40％も急上昇し、COVID-19と無関係であるというのは、質量比の異常である。
生命保険会社はワクチンメーカーから和解金を受け取るのであろうか、過疎化のサイクルは隠蔽されるのであろうか？
リンカーン・ナショナルでは、アクチュアリーから、ワクチンが一般に展開された後の2021年に支払われる死亡保険金が163％増加する事が報告されました。
この大手保険会社は、2019年に5億ドル、2020年に5億4800万ドル、そして2021年には何と14億ドルを支払いました。
世界的なパンデミックによって、支払われる死亡保険金に劇的な変化があった訳ではないが、何故か、コロナワクチンが出口を約束した2021年に超過死亡率が最も高くなったのである。
ワクチンの年は超過死亡率の津波をもたらし、保険会社が処理できないレベルまで死亡率を急上昇させた。
しかし、リンカーン・ファイナンシャルは、ワクチンメーカーを訴える構えはない。
その代わりに、その年の「代替投資ポートフォリオのリターンが芳しくなかった」ことを指摘し、死亡保険金の急増を正当化しようとしている。
リンカーン・フィナンシャルの広報担当者ケリー・デアンジェリスによると、同社は2021年にボストンのリンカーン生命保険会社を買収し、新たな保険金請求を大量に引き受けたという。
この買収でも、2021年に支払われた死亡保険金が異常に急増した事の説明にはならない。
恐らく保険会社は最終的に、ワクチンメーカーに何らかの和解を求めるだろう -- 過疎化問題を揉み消す為に。
※Gen
大手製薬会社と保険会社
繋がってない訳が無い。
だから「正義の力学」が働く訳ではなく
利益の分配程度のものなんだろう。
