研究：ビッグテックによるハンター・バイデンのノートPCの話の弾圧が、選挙の行方を変えた可能性が高い
2022年4月22日（金） by: Cassie B.Tags: biased, Big Tech, Censorship, conspiracy, deception, disinfo, Donald Trump, election, free press, Hunter Biden, Joe Biden, lies, mainstream media, news cartels, propaganda, rigged, tech giants, technocrats
バイデンの父親がトランプ大統領と対決する2020年の大統領選挙の直前に、NYポスト紙がバイデンの爆弾レポートを発表した時、主要メディアの多くは、ビッグ・テックからの多くの支援を受けて、この記事を直ぐに封じ込めた。
結局の処、ジョー・バイデンが息子のウクライナとの腐敗したビジネス取引について知って居た事を示す事で、彼らの支持する候補者を可也、悪者扱いしたのである。
ハンター・バイデンがウクライナの実業家を副社長の父に紹介した経緯が、決定的な電子メールによって明らかになった。
この記事のソースは、ハンターが、Macの修理工場に放置した水濡れのノートPCで、そこには父親が副大統領として君臨していた時代に彼が影響力を売り、ジョーがそれを認識していたと云う証拠が含まれていました。
そのノートPCには、ハンターが女性と性行為をしながらクラックを吸っている様に観得る12分間のX-Ratingビデオや、その他無数の性描写のある画像も入っていた。
現在、司法省によるハンターの事業活動に関する捜査が活発化し、この話は再び脚光を浴びている。
当時、この話はロシアのデマだとする所謂「ファクトチェック」記事が出回ったにも関らず、非常にリベラルなNew York Timesでさえ、この話の中心であるハンターが所有していた放置されたノートPCからのメールを認証した事を認めているのです。
ハンター・バイデンとノートPCについて分かっていること、分かっていないこと
当時、Facebookは、自社の事実確認方針を破って、この記事を抑え、拡散を阻止しました。
調査：ビッグ・テックがハンター・バイデンの記事を抹殺しようとした方法
事実確認のパートナーであるLead Storiesは、記事にあるハンターの性犯罪や薬物使用に関する主張に反論する「ファクトチェック」を10数件掲載しました。
一方、事実確認のパートナーであるFactCheck.orgは、ラップトップの記事は虚偽であり、広く論破されていると主張した。
2020年10月20日～11月3日迄の間に、彼らの事実確認パートナーであるPolitiFactは、選挙迄の間にハンターに関する有利な事実確認を次々と行い、その内の少なくとも3つは悪名高いラップトップに関連したものであった。
一方、Twitterは、この記事が公開されたその日に、免責事項の表示と共にリンクを無効にした。
「警告：このリンクは安全でない可能性があります」
又、10月14日～10月30日迄、NYポストのアカウントも制限されました。
そして、個人アカウントがロックされた当時のホワイトハウス報道官Kayleigh McEnanyを始め、保守派のホストDana Loeschや、トランプキャンペーン等、この記事を共有しようとした政治的インフルエンサーを標的にしました。
Twitterの当時のCEOであるジャック・ドーシーは、最終的に上院の質疑で、この対応が誤りであった事を認めたものの、選挙を目前に控えた時期に、この話の信憑性に疑問を投げ掛け、既に狙った事を達成していたのです。
2020年10月に当初、ノートPCの話には「ロシアの情報操作の痕跡がある」という51人の情報当局者の主張を繰り返していたSnopesは、今年3月にようやく、NYタイムズがハンターのノートPCにあった電子メールを本当に認証した事を認めました。
NYタイムズは最近
「それらの電子メールは」
「バイデンが」
「デラウェア州の修理工場に放置した」
「ノートPCから出たと思われる」
「ファイルのキャッシュから」
「NYタイムズが入手したものだ」
「この電子メールと」
「キャッシュに含まれる」
「他の電子メールは」
「それらと調査に詳しい人々によって」
「認証されています」
と、認めている。
世論調査が示す、ビッグ・テックの検閲がトランプを選挙に犠牲にした可能性
Twitter、The New York Times、Snopes、The Washington Post、そしてこの話を否定できなくなった他の全ての報道機関による告白は、国が過ちを犯さない様にするには余りにも遅過ぎたのです。
選挙後に行われたメディア調査センターの世論調査会社の調査によると、7つの重要な不安定な州で、バイデン有権者の45.1％が、バイデンとハンターのスキャンダルを知らなかったと答えている。
この世論調査によると、スキャンダルを完全に認識していれば、バイデン有権者の9.4％が彼に投票しないことを選択した筈である。
特別レポート：2020年、大統領の座を奪うもの
そうなれば、彼が勝利した6つの不安定な州を全てトランプにひっくり返し、311人の選挙人を獲得する事ができただろう。
詰り、ビッグテックの検閲がトランプ氏の選挙を犠牲にした可能性があるのだ。
※Gen
当時の振り返りの調査の様だ。
ぃやぁ・・・そうでしょうねぇ・・・
と云う感想だが・・・
熾烈極まる情報戦で、激しい検閲が有ったり
コアな情報そのものが全く出て来ない状態で
在ったとしても・・・
個々人が能動的に
情報を検索をして行き
或る程度の情報群を得様としないと
どうにもならない。
ネット上は、玉石混合で
確かに滅茶苦茶な状態ではあるが
『玉』に当る情報は得られる。
しかし、世界のチンドン屋である
主要メディアの情報は『石』ばかり。
分り難い面も確かにあるが
軸を自分なりに決めて
閲覧し続ければ大きくブレる事はない。
仮にブレたとしても修正ができる。
少し前から観察して思った事は
今迄散々チンドン屋にやられて来た筈なのに
今回の戦争について
コロッと騙されて居る人達も多い。
チンドン屋の努力で時々流す
尤もらしい情報や楽しい情報で
信用したい、依存したいと云う
想いを抱えてる人達も
多く居るのかも知れない。
そうして「ここがそう云うなら」と
逆の事が繰り広げられている可能性を無視して
裏読みをしようとしない。
（出されたものを食べるしかにない）
（小さな子供の様に）
勿論、バイト工作員も居るんだろうが
それに引っ張られているだろう人も多い。
そう云うのを観て居ると
全体的には、強烈な情報が流れ続けない限り
気付けないのが居るんだろうと思うし
更に、状況が悪化して行き
それこそ生死を境を彷徨う様な状態になって
初めて『何か間違っているんじゃないか？』と
思う人が新たに増える事が
今の状態の自然な流れなのかも知れない。
兎に角、個人としては
踏ん張れる処まで踏ん張りたい。
