ロシア・核戦争・サイバー攻撃、差し迫った金融崩壊に関する緊急ヘルスレンジャーメガスレッド

2022年2月27日(日) 記入者:マイク・アダムスTags: 

 

先程、Brighteon.Social に投稿された緊急メガスレッドを、ヘルスレンジャーのアカウント経由でご紹介します。
 

 


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全ての投稿のライブストリームは、こちらのリンクからご覧ください:

 

 


ヘルスレンジャーの元スレ

1/23:

ロシアを含む紛争の計画的なエスカレーションにより、私達は、緊急の危険に曝されています。

 

私が Brighteon.com の状況更新ポッドキャストで何十回も警告した様に、バイデン/オバマからの永続的な計画は、プーチンが米国を核攻撃する事を決定する、又は、偽旗核がロシアのせいにする事ができる位置にロシアを操縦する事であった。

 

これは、オバマが長い間望んでいた米国の破壊をもたらし、如何なる生存者も「緊急」権限の下で権利章典(及び2A)を無効にする独裁的な戦時権威主義体制に服する事になるだろう。

2/23:

このメガスレッドでカバーされていること:

 

  • 1:金融戦争からサイバー戦争、核戦争へと急速にエスカレートする経路。
  • 2:オバマとバイデンは、米国を壊滅させる一方で、ロシアを非難する為に、米国に対して偽旗を掲げた可能性。
  • 3:金融への影響、銀行の経営破綻と金融崩壊。
  • 4:食料不足が深刻化し、世界規模で飢餓、飢饉、食糧暴動が発生する可能性


3/23:

ロシアへの金融的懲罰(下記参照)は、ロシアが現在、核抑止力を警戒態勢に入れたと報道されるほど、紛争全体をエスカレートさせている。

 

これは、米国が実際の核戦争に備えて行う様な、一種の「防衛準備態勢」準備指定であると理解されている。

 

又、ロシアは、ウクライナの政府や金融機関に対するサイバー戦争攻撃を積極的に行っている。

 

ロシアの移動式核兵器(ICBM「トポールM」)がロシア西部で動員されているのが確認されている。

 

4/23:

米国の金融インフラは、サイバー攻撃に対して極めて脆弱である。

 

電力網は更に脆弱である。

 

これらのシナリオのどちらか、或いは両方が起こることは、今や明らかな様だ。

 

  • 1:プーチンが米国の電力網と金融機関にサイバー攻撃で報復する
  • 2:ジョー・バイデンのDSの工作員が米国のインフラを攻撃し、米国が暗闇に陥る間にプーチンを非難する。

これは、米国を屈服させ、ロシアを世界的な紛争に巻き込むという、オバマ政権の長年の目標であった。


5/23:

米国は長い間、サイバー攻撃を受けても、ミサイルや爆弾等の動的報復の権利を留保すると言う姿勢を取って来た事に注目する事が重要である。

 

ウォッシュポスト紙(CIAの口利き)も、2021年7月9日に、米国は現在、サイバー攻撃には核兵器で対応すると言う姿勢を採っていると報じている。

 

それが示すのは、世界的な核戦争への極端なエスカレーションの道である。

 

ロシアが、ウクライナを攻撃 

⇒ 米国:ロシアに銀行制裁を加える

⇒ ロシア:報復のサイバー攻撃を行う

⇒ 米国:核兵器を発射

⇒ ロシア:米国の都市を核攻撃して対抗する。

6/23:

この様に、我々は今正に世界核戦争の危機に瀕しているのかも知れない。

 

更に悪い事に、プーチンは、ウクライナ経由でNATOの拡張主義によって窮地に追い込まれ、現在はロシアの銀行に対する迅速な切除制裁によって、ロシアの通貨の安定性と輸出能力に強い影響を及ぼしている。

 

ロシアは既に、米国を含む西側勢力に対する「全面戦争」シナリオを想定している。

 

ロシアの核兵器、原子力潜水艦、極超音速ミサイルは破壊的な核弾頭を搭載しており、中には200メガトンという広島(僅か15キロトン)の何千倍もの大きさのものがある。
 

戦争は崩壊するCOVIDの物語から次に目を逸らすものだ

 

7/23:

私達は、クリントン政権が米国の都市を核攻撃してロシアを非難し、ヒラリーが2016年の選挙窃盗計画でホワイトハウスを盗んだら、米国をロシアとの戦争に突き落とす偽旗を実行する計画だった事も何年も前から知っています。

 

その窃盗は阻止され、トランプが大統領に就任し、グローバリストの対ロシア戦争を4年間遅らせた。

 

(トランプが大統領府に居た時)

(プーチンはウクライナに)

(動かなかった事に気付いて居るだろうか)

 

今、私達は、いずれかの当事者が異なる理由で米国の都市を核攻撃する可能性があるので、私達自身の腐敗した犯罪者の政府が、プーチンと同じ位危険かも知れない状況にある。

8/23:

COVID大流行とトラック運転手の車列が全世界に証明した事は、世界で最も危険な唯一の存在は、あなたの国の政府であると云う事である。

 

プーチンのウクライナに対する攻撃は、グローバリストの人類に対するワクチン・ホロコーストの攻撃に比べれば矮小なものである。

9/23:

私は今、緊急の赤色警報を発し、米国での核爆発と、それに続く銀行、電力網、通信インフラへのサイバー戦争攻撃の非常に現実的な可能性に備えるよう、全ての人に呼掛けている。

 

電力網全体、殆どの金融機関、通信網が破壊される事を想定し、計画を立ててください。

 

暗号は機能せず、全ての商取引が停止される事を想定してください。

 

詰り、食料も燃料も、給料も、ATMも、何も使えないと云う事です。

 

通貨崩壊を含む、完全崩壊のシナリオです。

10/23:

銀行家の戦争。

 

西側諸国が昨日発表したロシアをSWIFT金融システムから切り離す事は、第二次世界大戦中の日本に対する石油禁輸措置に相当する経済的なものである。

 

日本は、生き残る為の最後の手段として、真珠湾攻撃を余儀なくされ、米国の太平洋戦争への国民的支持を高める為に、米国の指導者によって許された真珠湾攻撃を引き起こした。

 

9.11も、監視国家を立ち上げ、愛国者法の権限を拡大し、米国民をスパイする為に(後にトランプも)許されたのである。

11/23: 

また、バイデンは、ロシアのエネルギー部門に如何なる制裁も加えていないが、バイデンは米国のパイプラインを止め、米国のエネルギー部門に事実上あらゆる制裁を加えて居る事を理解せよ。

 

言い換えれば、バイデンは米国に対して経済制裁を発動したが、ロシアのエネルギー部門に対しては発動していない。

 

この事は、バイデン(オバマ)が実際に誰を標的にしているのかについての真実を物語っている

 

それは米国であり、ロシアではない。

 

そして、原油価格が世界的に上昇するにつれ、ロシアは全ての余分な収入から利益を得る。

 

バイデンの政策は、実際にロシアの戦争に資金を提供しているのだ。

12/23:

SWIFTの銀行家がロシアとプーチンにする事は、あなたにもできる事を忘れないでください。

 

SWIFTがロシアの銀行を遮断する事は、PayPal、YouTube、Google、Facebook等のグローバリストが運営する企業が、世界中の真実を語る人々に対して行ってきたのと同じ種類の脱銀行化、脱プラットフォーム化である。

 

今、グローバリストは、SWIFTシステムを兵器化しました。

 

詰り、これを見ている全ての国が、グローバリストに屈しないなら、自分達も切り捨てられるかも知れないと突然思い知ったのです。

13/23:

カナダの銀行家の行動と、今回のロシアに対するSWIFT制裁を通じて、グローバリストは伝統的な銀行機関に対する国民の信頼を削ぎ落としたのです。

 

ロシアの銀行だけでなく、何処の国の銀行もそうだ。

 

明日からロシアで積極的な銀行経営が始まり、やがて世界中の他の国や銀行機関に波及して行くと予想される。

 

注目すべきは、気に入らない政府が運営する銀行や通貨を使うと、全資産を盗まれ、そのシステムの利用を禁止されることです。

 

SWIFT銀行がロシアにしたことは、あなたにもできるのです。
 

14/23:

暗号が広く使われる為の「パーフェクトストーム」ケースです。

 

世界中の国や銀行、企業が、ロシアのSWIFT脱銀行化やカナダ政府による自由護送船団の抗議者の銀行口座の完全略奪を見た後、グローバリストが運営する中央集権的で兵器的なSWIFTシステムを避ける代替的な金融取引システムを急速に探し始めると云う事です。

 

リップル / XRPは既に迅速な銀行送金の有力な候補であり、中国が運営するCIPSシステムは、西洋が運営するSWIFTを放棄する多くの国々を引き付けるでしょう。

 

これは、中国に力を移し、米国から遠ざける事になるでしょう。

15/23:

金、銀、石油、そしてウクライナに関連する特定の鉱産物の急激な増加が予想されます。

 

銅、アルミニウム、コバルト、マンガン、そしてリチウムもです。

 

銅とアルミは電気配線に使われ、勿論、家、建物、車、コンピューター等に使われます。

 

これらの元素から作られる全ての製品において、恐らくコロナ時に目撃された価格高騰を凌ぐ非常識な価格上昇が予想されます。

 

サプライチェーンの不足は更に酷くなり、何年も続くでしょう。

16/23:

農業面では、ウクライナの伝統的な春の作付けは失敗のようです。

 

そして、ロシアの作物は輸出制限に直面する事になる。

 

オデッサや、ウクライナ南部の国境沿いの他の港は商業活動のために機能しない。

 

これは、ウクライナから伝統的に購入している中東諸国や東南アジア諸国にとって、小麦、トウモロコシ、大豆の大幅な不足を意味する。

 

事実上、これは世界中の食料価格に大きな圧力をかけ、2022年~2023年に掛けての食料インフレ上昇に大きく貢献する事になる。

17/23:

経済的には、食料、材料、エネルギー(ドイツによって閉鎖された、ノルドストリーム2パイプラインを考慮する必要があります)の大幅な価格上昇が予想され、金と銀は人為的に「スポット」金と銀を抑制する為に腐敗した銀行による紙の契約販売によって標的にされる可能性が高い事が予想されます。

 

しかし、両金属の有機的で自然な価格上昇圧力は強烈だろう。

 

事実上、グローバリストは、ロシアだけでなく、人類に対する世界戦争を引き起こし、何十億もの罪の無い人々が、その結果に苦しむ事に成るでしょう。

18/23:

炭化水素は、空気中の窒素(大気は約79%が窒素)を掴む事によって炭化水素をアンモニア(NH3)に変換する、ハーバー化学プロセスによって肥料を作る為に使用されます。

 

これにより、窒素は植物が食料として利用できる形になります。

 

今、地球上の約50億人が、このハーバー方程式に頼って生活している。

 

ロシアのパイプラインが閉鎖され、バイデンが米国のエネルギー部門を攻撃し、肥料の輸出が禁止された為、世界的な肥料の不足が予想され、広範囲の食料インフレと飢餓に繋がるでしょう。

19/23:

農業は、作物の価格に対する世界的な需要の大幅な増加により、極めて困難(スペアパーツのサプライチェーンの混乱)且つ高価(燃料価格)になろうとしている。

 

欧州と北米では、肥料の生産は驚く程低いままだろう。

 

これを覆し、食料価格を下げる唯一の政策は、バイデンが石油掘削、パイプライン、エネルギー探査を開放することである。

 

これはエネルギー価格の下落によりロシアにも打撃を与えるが、バイデンはむし米国を罰するだろうから、規制はこのままである。

20/23:

高いエネルギー価格は、米国民を傷付けるが、プーチンを助ける事を忘れないでください。

 

低いエネルギー価格は、米国民を助けるが(そして手頃な食料をもたらす)、ロシアのエネルギー輸出への依存のためにプーチンを傷つける。

 

従って、バイデンの反エネルギー政策は、本質的にエネルギー制裁であるもので、特に米国民を標的にしている。

 

一方、記録的な価格に向かっているロシアのエネルギー輸出には制裁はない。

 

もう一度言うが、バイデンは米国をこき使い、ロシアを援助しているのだ。

 

プーチンが、エネルギーで大儲けしている間、米国人は飢える事になる。(全ては意図的なものだ)

21/23:

食糧のインフレが低賃金労働者に基本的な生活費さえも届かなくなるので、ある時点で米国の都市で食糧暴動が起こると予測します。

 

燃料と食料の両方が、例え12~15ドルの時給であっても、殆ど手に入らなくなる為、ワーキングプアは大規模な反乱に向かっているのです。

 

近い将来、ガソリン代が職場で稼ぐ金額とほぼ同額になる為、車で通勤するだけでは経済的な意味がなくなります。

 

多くの人にとって、家にいて失業手当を貰い、安い豆と米で生活する方が合理的でしょう。

 

働く意欲が減退しているのだ。

 

22/23:

全体として、これらの要因(食料、戦争、燃料、インフレ、通貨等)が組み合わさって、私達が且つて知って居た世界は完全に崩壊してしまうのです。

 

手頃な価格の食料も、ジャストインタイムの配達も、何もかも忘れてしまえ。

 

世界は、極めて不便で、高価で、壊れたものになろうとしている。

 

サプライチェーンの混乱は、これから更に酷く成り、絶望感から犯罪が急増するだろう。

 

白昼堂々、食料品店を略奪するフラッシュモブが現れることでしょう。

 

カージャックは急増するでしょう。

 

郊外では、略奪集団が襲ってくる為、都市部以外でも家宅侵入が一般的になるだろう。

23/23:

あなたが、これ迄に取った準備の行動がどの様なものであれ、それを2倍にしてください。

 

食料、電気、銀行、燃料、緊急医療、法の支配が無い状態で何ヶ月も生き延びなければならない可能性に備えよう。

 

2020年~2021年に掛けて私達が経験した事は、バイデンの米国民に対する宣戦布告のお陰で、これから起こる事に比べれば、只のウォームアップ・ラウンドに過ぎないのだ。

 

トランプのリーダーシップは、今正に、誰もが実感している様に、確かに良く見えている。

 

神よ、私達をお救いください。

#スレッド終了

 

 

第二条の改正が国防に重要であることを証明するウクライナ