ケムトレイルについて

昨今の異常気象、温暖化と日本も四季が無くなり始め、アル・ゴアの捏造映画でノーベル賞を取り、異常気象の割りに昨年度から、米国、濠洲での壊滅的穀物不作は一切報道せずに、漸く昨年末に騒ぎ立て、昨年末から徐々に、そして本年度春には一気に先物高騰によるｲﾝﾌﾚでないﾊｲﾊﾟｰｲﾝﾌﾚが原油と共に訪れ様としています。
ﾊｲﾊﾟｰｲﾝﾌﾚが起これば貨幣価値が下がる→借金は減り、預金も減る＝日本国債、米国債の返済額が下がる究極の人民を犠牲にした救済措置も考えられます。
その兆候が数年前皆さんが支持をしていた小泉、竹中が自らの指揮でなく、某組織の策略で計画的に改造して言ったのです。

政府は、真水論、預金封鎖、新円切替等対策を立てているようです。それは真水論、新円切替論がでてもう6～7年経つからです。国と地方公共団体の借金は合計で1500兆円あるといわれています。莫大過ぎて返せないので、真水論を論じています。
　この真水論は、預金封鎖し、例えば、現在の100万円を新1万円に切り下げて(これで借金1500兆円を15兆円にしてしまう。)、そして国民に、新円で現在の税金高を支払ってもらうという政策で、税金が100倍になれば、当然物価も給与も100倍近くに、ハイパーインフレになる。これで損をするのは、預金や国債や現金を多く持っている人で、持たない人には影響は少ない。また、債権を持っている人は損。債務を持っている人は得です。でも、これがどの様に波及的影響を与えるか予測できない。しかしこれが一番混乱が少ない方法だと言われています。
　　ただ、これを避ける方法は、経済を立て直すことが必要で、どこかに莫大な消費が必要で、現在中国の消費がどの程度となるか、ダークホース的な存在である。しかし、戦争だけは避けねばならない。
　本命の避ける方法は、アラブの産油国の消費拡大です。王様たちだけ裕福で、一般庶民の生活は何時まで経っても貧しいままで、この宗教の習慣を変えて、科学至上主義の教育をして、民主化、豊かな市民を増やして、オイルマネーに見合った消費をして頂かなければなりません。それが経済学の原理原則です。その意味で日本は、自衛隊を送るだけでなく、科学至上主義の教育遂行に人的、経済的援助をしなければなりません。宗教的には一時的に対立しますが、先進国、オイル輸入国としての義務だと思います。

おっとっと話がケムからインフレへ逸れまして(*_ _)人ゴメンナサイチャイ
身近な処から探せば、ここ数年飛行機やﾍﾘｺﾌﾟﾀｰの飛来が異常に多くなっている事に気がつきませんか？　ﾍﾘの場合は国家権力の監視、報道もあるでしょうが、土日のジェット機飛来は日を覆う毎に増えております。

改めて「ケムトレイル」この言葉、欧米ではもう民間問題やロシア、ドイツの告発、と次々に公に出ているのに我国日本ではネット以外では殆ど見かけませんし、ｽﾙｰされます。
そろそろ文字数が無くなりますので次項にケムを詳しく解説します。