前回は私自身の経験と、持てるリソースを総動員したこれまでにない空室対策の方法のキーワードについて書きました。
今回はそのひとつ、『大家さん自身』というキーワードについて書きたいと思います。
インターネットの普及で大きく変化した【お部屋探し】
かつてまだインターネットがなかった頃は、お部屋探しをするには必然的に不動産業者の店舗へ行かないと情報が手に入りませんでした。
ところが、今はインターネットの普及・充実により、物件情報は簡単に手に入ります。
この変化により、まずは不動産業者のホームページであらかじめ希望する条件で検索して物件をピックアップ、ピンポイントで見たい物件をお客様の側から事前に指定するというのがお部屋探しの基本スタイルになっています。
つまりは、お部屋探しの主導権が仲介業者側からお客さん側に移行してしまった、ということです。
同時に、これはインターネット上に情報がない物件は、『この世に存在しない』のと同じ、ということでもあるのです。
仲介業者、管理会社に丸投げでは限界がある
不動産業というのは突き詰めると【情報業】です。
なので、どの業者も自社のWebサイトには商圏エリア内の物件情報をどんどん掲載してはいますが、情報というのは載せるだけではダメで、常に新鮮な情報を提供できるようにメンテナンスする必要があります。
そしてこの情報のメンテナンスは、基本的に営業マンの手でやることになります。
いくらいち商圏エリア内の賃貸物件とはいえ、その数は星の数ほどあるので、日々の営業活動と情報のメンテナンスの両立には自ずと限界が生じます。
そうなると何が起こるかというと、駅近、人気エリア、広告料をたくさんもらえるなど、効率よく収益を上げられる物件の情報から優先順位をつけて情報メンテナンスをすることになります。
結果、駅から遠いなどの不人気物件の情報は後回し、あるいはメンテナンスすらされない、さらに最悪のパターンは情報すら載らないということも考えられます。
そう、大家さん側からしたら【対業者】であっても、業者側から見たら【数ある物件の大家さんの一部】に過ぎないのです。
これは管理会社も似たようなものです。
もうお分かりですね。自分の物件の良さを唯一伝えることができるのは、結局のところ、大家さん自身でしかない、ということです。
大家さんが物件の広報活動をやってはいけないという法律はない
これまで300人以上の大家さんに接して、いちばん思うのは、仲介会社や管理会社に客付けを丸投げしている大家さんの何と多いこと！ということです。
逆に、ご自身で物件の宣伝を積極的にやってる大家さんは、私はこれまでたった一人しか見たことがないです。
その大家さんは本当に徹底していて、宣伝広報活動はもちろん、集客から契約まで全て自分の手でやるというバイタリティの高い方でした。
客付けや契約実務などは専門知識が必要なのであまりオススメしませんが、宣伝広報活動はやろうと思えばいくらでもできます。
他の大家さんがやっていないこと。ここに次の道が開けると思いませんか？
大家さんが自分の物件の宣伝広報活動をやってはいけないという法律はないのです。