昨日、補聴器を購入する前の予備知識についてセミナーを実施しました。
参加者の一人から聞いた話をご紹介します。
メガネ店で補聴器を購入した。
医療費控除の対象になるか尋ねたが、ならないと言われた。
助成金などの制度もないと言われた。
聴力測定は１種類しかやっていない。
骨導の測定などは受けた記憶がない。
さて、このやり取りには問題点が山積み。
まず、医療費控除の対象にはならないと言われた。
？？？
対象にならないと、何故メガネ屋の店員が即答できるのか？
あなたは税理士なのか？
補聴器は医療費控除の対象とすることができます。
ただし、補聴器が必要であるという証明が必要になりますので、
耳鼻科の補聴器相談医に所定の書類を書いて頂く必要があります。
上にある画像がその書類の一部になります。
有資格者がいない販売店では、そのような書類の存在すら知らない販売員が多く存在しますので、致し方ありません。
補聴器はどこで買っても同じではない、ということを何度も繰り返し申し上げておりますが、資格者のいない店で購入することには様々なリスクが伴うことを知っておいて欲しいです。
次に、助成金の制度などない？
これは聞いた側の受け取り方かも知れませんが、正確には「制度がない」、のではなくて聴力レベルが「基準に達していない」ということでしょう。
ここを上手く伝えてあげないと誤解を招きますね。
しかし、骨導測定もしなければ語音明瞭度測定もしていないし、耳鼻科医に診てもらったわけでもないのに、判断してはいけないですね。
補聴器の相談は、耳鼻咽喉科の補聴器相談医、認定補聴器技能者、認定補聴器専門店へ。
近いから、安いから、気軽だから、などの理由で安易に店を選ぶと、かえって損をする事も大いにあり得るので、お気を付け下さい。