第2次世界大戦、いわゆる太平洋戦争で負けた日本は、アメリカ合衆国などの連合軍によって、判事がすべて連合軍側だけという、連合軍、特にアメリカにばかり都合のいい裁判(東京裁判)にかけられました。そこで日本は、中国や朝鮮に侵略して現地の人たちを虐殺し、抑圧するなど好き勝手な暴虐(ぼうぎゃく)を働き、戦争になったのは日本が悪い、といった判決を下されました。
この戦争の罪の意識によって、戦後生まれの多くの人が自分を肯定することがうまくできなくなってしまったばかりか、それが積み重なって若い世代ほど自己肯定感の低い人が多く、覇気(はき)がなくて、ひ弱な人が多い、という現象となって表れています。それが急増する引きこもり、セックスレスカップル、自殺の大きな背景のひとつです。このままいけば日本の将来を担える若者がどんどんいなくなる、という大きな危機が日本に迫っています。
引きこもり、セックスレス、自殺は、人と人との心のつながりが切れていることの現れですから、このつながりを取り戻すには、ぎゅっと抱き合うハグなどスキンシップを増やすことが、いいきっかけになると思います。しかし、この大元が、戦争の罪を負わされていることだとしたら、その罪を晴らすのがこの日本の危機を解消する最善の方法かもしれません。ですから、日本が近隣諸国に侵略して残虐な行為を働き、戦争を引き起こしたというのは、はたして本当のことだったのかを検証するために、戦争前、そして戦争中に起こったことをじっくりと眺めてみたいと思います。
自国が侵略されないことが最重要だった日本は、朝鮮半島の安全保障を巡って日清戦争で中国(当時は清)に、日露戦争でロシアに勝ち、最大の脅威だったロシアの中国進出を抑えることができました。しかし、それが清の弱体化を招き、清の末期と、清が滅亡した後の中国の内乱に巻き込まれることになりました。
日本にあっけなく負けたことによって、清が言われていたほど強くなかったと見たヨーロッパの列強国は、清の半植民地化を進めました。日本は、日清戦争で台湾と澎湖諸島を領土として譲り受けていましたが、日露戦争に勝ったことによって、ロシアから中国の租界を受け継いでから、満州の鉄道開発に参画するなど、中国の半植民地化に仲間入りを始めました。国内が荒れ、半植民地化に反感を持つ中国の兵士や人民によって、外国人居住区である租界がたびたび襲撃されるようになり、日本人租界も次々と襲われ、日本人の被害者が多く出ました。
中国で反日の動きが盛んになったのは、いわゆる対華21か条要求で日本が非難されてからです。これは、イギリスが1914年、日英同盟を元にして日本に、第一次世界大戦への参戦を要請し、日本は地域を限定して、ドイツだけを敵として参戦し、ドイツが中国(当時は中華民国)に持っていた青島要塞を武力制圧しました。すると、袁世凱率いる中華民国政府は、日本軍が青島からすぐに撤退することを要求しました。
青島は公式にはドイツが中華民国から借りていた場所(租借地)ですが、実際はドイツの植民地でした。そこを日本が武力で抑え、ドイツを追い出したわけですから、中国がすぐに引き渡せというのは、虫がよすぎる話です。さらに、もしここを中国に渡してしまえば、戦争の結果次第では(ドイツが勝った場合など)、日本はドイツに対して多額の賠償金を支払わなければならない可能性がありました。ですから、戦争が終わるまでは、そこを日本の支配下(管理下)に置いておく必要がありました。日本としては、ドイツが負けた場合、そこを租借地としてドイツから譲り受け、それから中国に返還する、という考えもあったようです。
そこで日本は、ドイツが持っていた青島の権益を日本が継承することを条件に撤退しようと、対華21か条要求を撤退交渉の土台として提出しました。ですから、21か条のうち４か条は、青島の権益を日本が継承することを保証するためのもの、10か条は日本がすでに中国内に持っていた他の権益を確認するもの、残り7か条はそれ以外の日本側の希望を述べたものです。しかも、最後の7か条は日本側のあくまで希望であって、正式に要求したわけではありません。ですから正式には21か条ではなく、14か条の要求でした。
ところが、これは秘密交渉であったのにもかかわらず、おそらく中国が正式な14か条ばかりか、希望の7か条も入れた全21か条全部が、日本からの要求であるとメディアにリーク(漏らす)し、特にアメリカの新聞が、欧米がヨーロッパで戦っている隙をついて、日本が中国に一方的な要求を押し付け、好き勝手なことをしている、といった調子で書き立てたました。そのため日本は各国から非難を浴び、これがきっかけで、中国人の反日活動が活発となりました。どうもこれは、21か条要求をアメリカに政治的に利用されてしまったようです。
当時アメリカは、中国に本格進出しようとしていましたが、日清、日露戦争で連勝してアジアで力を持ってしまった日本が邪魔でした。そのためアメリカは、国ぐるみで中国に急接近しました。対華21か条要求は日本側が提案内容を削り、日中で合意して、日華条約が成立し、日本は軍隊を引き上げました。しかし中国は1919年、第一次世界大戦の後処理を話し合ったパリ講和会議の席で、アメリカの力添えによって発言の機会を与えられ、日本との条約を守る気がないことを公表しました。また、アメリカのウッドロウ•ウイルソン(Thomas Woodrow Wilson)大統領は、日華条約は認めない、と発言し続けました。
また、アメリカはこのころ、中国にいた宣教師を使って、日本人は残忍である、というような宣伝を中国人の間でしていたようです。それが日本の租界で、中国人が平気で乱暴なことをした背景のひとつだと思われます。
さらに悪いことに、ソ連共産党の後ろ盾によって中国共産党が、ライバルの中国国民党を打ち倒し、リーダーの蒋介石を失脚させるため、共産主義に傾く中国人に対し、欧米や日本が持つ工場でのストや、租界への攻撃を煽動しました。このころ、中国で実質的に権力を握っていたのは国民党ですから、欧米や日本が中国人による暴力を非難し、国民党への風当たりを強くするのが、共産党の狙いでした。そして共産党は、第二次世界大戦の気運が強まると、中国に本格的に出てきていた日本軍と、国民党軍を直接対決させる陰謀を企てます。
(続く)