第2次世界大戦、いわゆる太平洋戦争で負けた日本は、アメリカ合衆国などの連合軍によって、判事がすべて連合軍側だけという、連合軍、特にアメリカにばかり都合のいい裁判(東京裁判)にかけられました。そこで日本は、中国や朝鮮に侵略して現地の人たちを虐殺し、抑圧するなど好き勝手な暴虐(ぼうぎゃく)を働き、戦争になったのは日本が悪い、といった判決を下されました。
この戦争の罪の意識によって、戦後生まれの多くの人が自分を肯定することがうまくできなくなってしまったばかりか、それが積み重なって若い世代ほど自己肯定感の低い人が多く、覇気(はき)がなくて、ひ弱な人が多い、という現象となって表れています。それが急増する引きこもり、セックスレスカップル、自殺の大きな背景のひとつです。このままいけば日本の将来を担える若者がどんどんいなくなる、という大きな危機が日本に迫っています。
引きこもり、セックスレス、自殺は、人と人との心のつながりが切れていることの現れですから、このつながりを取り戻すには、ぎゅっと抱き合うハグなどスキンシップを増やすことが、いいきっかけになると思います。しかし、この大元が、戦争の罪を負わされていることだとしたら、その罪を晴らすのがこの日本の危機を解消する最善の方法かもしれません。ですから、日本が近隣諸国に侵略して残虐な行為を働き、戦争を引き起こしたというのは、はたして本当のことだったのかを検証するために、戦争前、そして戦争中に起こったことをじっくりと眺めてみたいと思います。
朝鮮半島を近代化して、中立化したかった日本と、それに反発する中国(当時は清)との間で戦争となり、短期間で日本が圧勝しました。他国に侵略されないことが最重要だった日本は、最も近い朝鮮(当時は李氏朝鮮の末期)が、ヨーロッパの国、特にアジアで急激に勢力を伸ばそうとしていたロシアに侵略されることを一番恐れていました。それを防ぐためには、朝鮮が近代化して強くなり、誰の手にも渡らないで独立を維持してくれるのが理想でした。しかし、清に軍事を頼って、属国のようになっていたのでは、朝鮮の近代化は全く望めませんでした。
日本は結局は戦争によって、力づくで清を追い出し、朝鮮の近代化を進めることになったのですが、清を頼っていた朝鮮の旧指導部がロシアのバックアップで勢力を盛り返したことなどによって、朝鮮が清をあきらめてロシアに頼り始めるようになるなど、なかなか日本の望むようにはいきませんでした。また、日本にあっけなく負けたことによって清の軍事力が弱かったことが判明し、それをいいことに清の国内で、ロシアなどヨーロッパの強国による半植民地化が急速に進みました。それによってロシアの日本への脅威はいよいよ強くなり、日本は朝鮮を死守するために今度は、ロシアと戦争をするはめになりました。
大方の予想に反して、この日露戦争でも勝った日本は、アジアでのロシアの脅威を取り除くことができました。また、イギリスなどから強国であることが認められ、アメリカやヨーロッパ諸国から押し付けられていた不平等条約を解消し、ずっと望んでいた対等な取引条約を結ぶことができました。日清戦争で勝ったことにより台湾と澎湖諸島を領土として譲り受け、今度はロシアから中国の租界を受け継ぎ、満州の鉄道開発に参画するなど、ヨーロッパの仲間入りをした形となりました。
ヨーロッパの国が中国でやっていたことは、租界という外国人特別居住区を作り、鉱山の採掘や鉄道の敷設で思うように利益を上げるなど、いわば半植民地化です。ですから、日本もこの半植民地化に肩入れし始めたことになります。当時の欧米の常識では、日本は実力で中国に勝ち、さらに中国に猛進出していたロシアに勝ったのだから、中国内に領土を持つのは当たり前です。しかし、これによって日本は、中国の内乱にずるずると巻き込まれていきます。
日清戦争で負けたあと、ヨーロッパの国々に食い物にされた清は1912年に滅亡し、中国は内乱状態になります。様々な州や省が独立しては鎮圧されることを繰り返し、国内の治安は乱れ切っていました。そのため中国人の多くは、半植民地化を進める国にはどこにも反感を持っていて、中国人が租界を襲うという事件が頻繁に起こりました。
清が滅亡する前の1900年には、中国を半植民地化するヨーロッパ勢の排除を目指す中国人民の武力集団、義和団の20万人が北京に乗り込むと、義和団に同調していた中国の兵士に、日本公使館の書記官が殺され、ドイツ公使が義和団に殺されるという事件が起きました。これを見た清朝は、義和団が優勢だと思ったのか、北京に公使を置いていたヨーロッパ列強、アメリカ、日本に宣戦布告し、公使館のある共同租界の攻撃を始めました(列強と戦っても全く勝ち目はないのに、なぜ無謀な宣戦布告をしたかはいまだに謎とされています)。そのため、各国の公使館員と、義和団がきらっていた中国人クリスチャンが共同租界に逃げ込み、立てこもるという事態になりました。
このとき、事態を打開するために、ヨーロッパ列強の中で、まとまった数の兵士を派遣できるのはロシアだけでしたので、イギリスはすぐに、地理的に近い日本に援軍を出すよう要請しました。これを日本が断ったので、イギリスはアメリカなど各国にも日本の援軍を依頼するよう、根回ししました。日本が断ったのは、中国に侵略する意図はない、ということをはっきりさせるためだったようですが、各国から依頼されたうえに、中国での勢力拡張を目指すロシアに対抗する思惑もあり、日本は援軍を派遣することを決めました。
日本、ヨーロッパ、アメリカの連合軍は2万人弱、うち日本兵は約8000人で最大でした。北京に攻め入り、立てこもっていた大使館員などを解放するのですが、戦闘が一番激しかった場所を受け持ったのは主に日本兵だったため、連合軍の犠牲者(死者757人、負傷者2654人)のうち、やはり最大は日本兵(死者349人、負傷者933人)でした。
それにもかかわらずロシアは、この混乱に乗じて、この連合軍とは別に満州に軍を送り、満州全域を占領しました。これは各国の非難を呼び、さらにその4年後に始まる日露戦争の引き金のひとつ、とも言われています。
また、その後1年間、連合軍は北京に駐留しますが、その間に各国の兵士が、様々な美術品を掠奪(りゃくだつ)して売り飛ばしたり、現地の中国人を暴行したりするのに対し、日本の兵士はそんなことはほとんどせず、規律を守りました。雑誌「タイムズ」の特派員として1987年以降、北京に駐在していた冒険家のジョージ•モリソン(George Ernest Morrison)は、日本兵の戦いぶりと、規律を守る姿勢を絶賛し、そのため彼がイギリス政府に働きかけたのが、1902年の日英同盟の後押しになった、とも言われています。
このいわゆる義和団の乱によって清朝はいよいよ衰退し、1912年に滅亡、それに入れ替わって、袁世凱率いる中華民国が中国の統治を宣言します。しかし、権力争いがひどく、ロシア共産党に後押しされた中国共産党の登場でよけい混乱し、国を統治するにはほど遠い状況で、中国の内乱はひどくなる一方でした。そのため、外国人が住む租界への中国人の襲撃も、だんだんとエスカレートしていきました。
大規模な租界の襲撃のひとつが、1927年3月の南京事件です。南京にいた中国国民党の国民革命軍の中で、半帝国主義(帝国とは欧米諸国、日本を指す)を叫ぶ軍人に民衆の一部が加わり、日本、イギリス、アメリカ、イタリア、フランス、デンマークの領事館や居留地を次々と襲撃しました。これはすぐ後で、蒋介石率いる国民党をつぶすため、中国共産党が仕掛けた策略だったことが分かったのですが、この襲撃に対し、アメリカとイギリスは近くにいた軍艦から砲撃するなどで強力に反撃しました。
これに対して日本は、日本国政府から無抵抗の指示が出ていたため、軍艦も発砲せず、水兵もただ見ているだけで、暴行や掠奪をしたいままにさせました。無抵抗をいいことに、中国人は現地日本人に対して散々な暴行を働き、特に30人ほどいた婦女子には相当ひどいことをしたようです。
日本が無抵抗だったのは、反日感情が強まる中国人をなだめるため、中国寄りの政策をとり続けていたことと、ロシアのニコラエフスクでへたに抵抗したために皆殺しにされた尼港事件の二の舞を恐れたからです。中国共産党の陰謀だということが分かったときも、南京事件を責めると、蒋介石の国民党が不利になるだけだと判断し、襲撃した中国人の処罰を求めませんでした。
ところが、国民党が日本の無抵抗主義を宣伝したため、日本は甘く見られ、南京事件の1カ月後の4月に漢口で、次の年の1928年5月には済南で、南京のときと全く同じように、日本の租界が中国の兵士や人民に襲われ、日本人が暴行を受け、殺害されました。
(続く)