第2次世界大戦、いわゆる太平洋戦争で負けた日本は、アメリカ合衆国などの連合軍によって、判事がすべて連合軍側だけという、連合軍の国々、特にアメリカにばかり都合のいい裁判(東京裁判)にかけられました。そこで日本は、中国や朝鮮に侵略して現地の人たちを虐殺し、抑圧するなど好き勝手な暴虐(ぼうぎゃく)を働き、戦争になったのは日本のせいだ、といった判決を下されました。
この戦争の罪を背負わされたことが、いまだに日本の足を大きく引っ張っています。この罪の意識によって戦後生まれの多くの人が自分を肯定することがうまくできないため、若い世代ほど自己肯定感の低い人が多く、覇気(はき)がなくて、ひ弱な人が多い、という現象となって表れています。それが急増する引きこもり、セックスレスカップル、自殺の大きな背景のひとつです。このままいけば日本の将来を担える若者がどんどんいなくなる、という大きな危機が日本に迫っています。
引きこもり、セックスレス、自殺は、人と人との心のつながりが切れていることの現れですから、このつながりを取り戻すには、ぎゅっと抱き合うハグなどスキンシップを増やすことが、いいきっかけになると思います。しかし、この大元が、戦争の罪を負わされていることだとしたら、その罪を晴らすのがこの日本の問題を解決する最善の方法かもしれません。ですから、日本が近隣諸国に侵略して残虐な行為を働き、戦争を引き起こしたというのは、はたして本当のことだったのかを検証するために、戦争前、そして戦争中に起こったことをじっくりと眺めてみたいと思います。
日本は日露戦争でロシアに勝ったことによって、ロシアのアジアへの猛進出にはブレーキをかけることができましたが、アメリカの反感を買うことになってしまいました。当時は白人優越主義で有色人種は劣っている、という考えが西欧の人には当たり前でしたから、有色人種の国のひとつである日本が、白人の大国であるロシアに勝ったことによって、西欧の人たちに大きな恐怖感を植え付けました。
起こってほしいけれども、それはありえないことが起こると、感激して涙が出るほど嬉しいですが、起こってほしくなくて、それはありえないことが起こると、正反対に恐怖のどん底に落ちてしまいますよね。私たちは普通、いやなこと、起こってほしくないことが起こることに怯(おび)えています。新しいことになかなかチャレンジできないのは、成功を期待する気持ちより、失敗に対する恐れの方が大きいからです。失敗すること、いやなこと、起こってほしくないことが起こる確率が低ければ低いほど、それが起きたときの失望や恐怖は大きくなります。
日露戦争当時のアメリカは、白人移民が原住民のアメリカンインディアンを征服し、アフリカから連れてきた人たちを家畜のように扱い、西海岸地区に住んでいた中国移民を迫害するなど、白人優越主義が一番強い国でしたから、有色人種が白人を破ったことに対する恐怖も、人一倍強かったと思われます。その恐れに対する反動と、白人優越主義を維持するために、アメリカに住む日本人移民を迫害しました。また、アメリカはちょうどそのころ、中国に進出しようとしていましたから、アジアで力を持つ日本が非常に邪魔でした。実際、満州などでの開発プロジェクトへの参加を、日本に断られたりしています。そのため、日本とアメリカの関係は悪化する一方でした。
そこでアメリカは、中国で日本を阻害する作戦に出ました。まず、日本を阻害するのに邪魔となる日英同盟を切り崩しにかかり、同盟を廃棄することに成功しました。そして次の戦略は、中国人の反日感情をあおることでした。
そのためにアメリカは、国レベルで中国に急接近し、国際連盟など公の場で中国の代表に、日本を非難する演説をする機会を与えました。中国国内では、アメリカ人宣教師が中心となり、日本が軍国主義的な野心を持つ国であると中国人に印象づけるよう、宣伝工作をしました。
1912年に清朝が滅びた後の中国は、様々な州や省が独立しては鎮圧されるのを繰り返し、まさに戦国時代さながらで、国内の治安は乱れ切っていました。さらに半植民地化を進めるヨーロッパ諸国にはどこにも反感を持っていて、それらの国の租界を中国人が襲うという事件が頻繁に起きました。だから日本だけに反感を持っていたわけではありません。しかし、その心理をアメリカに利用され、日本製品のボイコットなど反日運動は次第に大きくなっていきました。
反日運動を止めるため日本は、中国寄りの政策をとり続けました。1925年にはワシントン条約(5大国間の軍縮条約)の線に沿って、中国での利権の縮小方針を決めました。その年に北京で開かれた関税特別会議で日本は、中国の関税自主権回復に協力することを公表し、ヨーロッパの国々を憤慨(ふんがい)させたくらいです。日本の働きでこの関税自主権は決定寸前までいきましたが、中国で起きたクーデターのため中国代表が全員引き上げてしまい、成立はしませんでした。
さらに日本は、中国での治外法権の撤廃も支持しました。日本人に対する中国人の暴力沙汰も、日本は全く報復せず、非暴力的に解決しています。
こうした日本の親中的な対応によって、中国の反日感情はずいぶん和らいだようです。ところがこのころ、今度はソ連の共産党が裏工作し、日本やヨーロッパ諸国の産業活動をストなどで妨害するよう、中国人を煽動しました。ソ連共産党は日本だけでなく、中国に進出していたあらゆる国に対する反感をあおっていましたが、これによって、せっかく反日感情が和らいでいい方向に向かいつつあったのに、中国人による暴動をエスカレートさせることになりました。
その代表例が1927年の南京事件です。南京に入ってきた中華民国政府の軍隊が暴徒化し、海外の領事館、外資系の工場や住宅を片っ端から襲い、略奪や暴行を働きました。このとき、近くにいたアメリカとイギリスの軍艦は威嚇砲撃をしましたが、日本の軍艦は全く発砲しませんでした。そのころの日本は幣原(しではら)喜十朗外相の国際協調路線による親中政策を徹底していて、こうした中国人の暴挙にも無抵抗主義を貫きました。日本領事館も襲撃され、そこにいた日本の領事館員も軍人も全く抵抗しないことをいいことに、中国兵士が掠奪(りゃくだつ)と暴行を繰り返しました。これは日本政府から無抵抗の指示が出ていたためですが、このときの中国兵による暴行、特に婦女暴行は相当ひどかったようです。
この10日後に今度は漢口でも日本の租界が中国人に襲われ、似たようなことになりました。こうした度重なる中国人による暴挙は日本でも報道され、日本人の中に反中感情が一気に高まりました。これによって、幣原外相主導の国際協調、無抵抗路線に批判が吹き出しました。特に、この路線に軍部が反発しました。その後も、アメリカ、ソ連共産党の煽動も手伝って中国人の暴挙は一向に収まらず、ついに日本の陸軍が切れてしまいます。
当時の明治憲法では軍部が政府の直轄ではなく、天皇に直属の機関であるという、いわゆる統帥権干犯(とうすいけんかんぱん)問題を勝手に拡大解釈した陸軍が、政府の意向を無視して独断で行動するようになります。軍部の暴走に次第に歯止めが利かなくなり、張作霖を爆死させたのに始まって、1931年には満州事変を引き起こし、1937年には日華事変で中国と戦争状態になって、日本はずるずると泥沼にはまっていきます。
日本が富国強兵を成功させて強くなったのは、中国を相手にするためではありません。欧米列強と互角に、対等になるためです。それは実現しました。一方、国が乱れ切っていた中国では、軍首脳ですら兵士の暴挙を止めることができませんでした。略奪、暴行は当たり前だったようです。中国をこんなにしたのは、有色人種の土地の植民地化を進めたヨーロッパの国々であり、自分の都合で兵士や人民を煽動したアメリカ、ソ連です。日本と中国が争っている場合ではありませんでした。この両国がけんかしていたら、まさにアメリカ、ソ連の思うつぼです。当時の日本の政治のトップはそんなことは十分に分かっていましたから、親中路線を継続しようとしました。しかし暴走する軍部を抑えることはできませんでした。
(続く)