音楽業界の凋落が激しくなってきています。今まで売上の主力だったCDなどのパッケージは下げ止まりの気配も無く、デジタル配信の勢いも止まってきました。via:ネット配信は音楽会社を救わない！
原盤をつくって、それをコピーして儲けるといった意味での音楽ビジネスは終焉を迎えつつあります。
それについては僕のブログでも何度か指摘してきました。via:音楽レーベル終わりのはじまり
音楽ビジネスの大変革！無料化は不可避
音楽の価格は限りなくゼロに近づく。池田信夫氏の解説
「現代のレコード産業の構造は終焉を待つばかりだ」、ピーター・ガブリエルは語る
ただ、原盤ビジネスという意味での、音楽ビジネスが終焉を迎えつつあるだけで、音楽ビジネスそのものが終焉する訳ではないことも指摘しました。
新しい音楽プロモーションの方法
CDに代わる収入が拡大するイギリス音楽業界
音楽ビジネスの未来は原盤を中心にした著作権ビジネスから、アーティストを中心にした360度マネージングビジネスへの変換にあると思います。こうすればまだまだ音楽業界は大きな発展を遂げると思います。
ただ、そうなった時に有名になったアーティストが本当にレコードレーベルを必要とするのか？それにはかなり疑問を感じてしまいます。
アメリカでは、RadioheadやNine Inch Nailsに続いて、The Counting Crowsもレコードレーベルを辞めて独自で活動していくことを決めました。
Counting Crowsもレコードレーベルから脱退して独自路線へ:Techcrunch
今後レコードレーベルが生き残っていくには、単純にアーティストを縛り付ける360度契約はおそらく何の解決にもならず、自分たちができる真の付加価値は何なのかを考えていかなければ難しいと思います。
そしてそういった360度契約の中心になってくるであろう、ライブコンサートの市場は急拡大しているようです。
***
CDが売れないといわれる中、音楽コンサート市場は活況を呈しているようだ。日本経済新聞の9月10日付朝刊では、ぴあ総研による「集客型エンターテイメントのチケット市場規模」に関するレポートを引用し、2008年の音楽コンサートの市場規模が前年比3.9％増の約1,503億円となったと報じている。同年の音楽ソフト市場規模が前年比約92％の約3,617億円にとどまったこと（日本レコード協会統計資料）を踏まえると、コンサートビジネスは異例の高成長を遂げているといえる。
これは、日本に限った話ではない。音楽業界は世界的にコンサートビジネスへとシフトしており、有力なアーティストほどコンサート活動で稼ぐ傾向がある。たとえば米国の歌手・マドンナの場合、先月終了した世界ツアーにおいて計32カ国で350万人のファンを動員し、4億800万ドル（約375億 9,700万円）の収益を上げている。一方で、マドンナのCD販売のポテンシャルはヒット作でも世界で500万枚程度と見られており、インターネット等の音楽配信分を勘案しても、コンサートにおける収益には遠く及ばない。彼女は現在「ライヴ・ネーション」という全米随一のコンサート興行会社とCDリリースやマーチャンダイズ権を含む包括契約を結び、すでに活動の中心を明確にコンサートへと移している。via:ネタりか
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CDの原盤を作成して、流通、宣伝、集金するというのが今までの音楽ビジネスの中心でした。ただ、今はこれらは誰にでも立ち上げることができ、競争優位性をここで発揮するのは難しくなってきました。
ただ、ライブというのは一朝一夕で築けるものではありません。マドンナみたいに世界規模で展開しているアーティストだとそれは顕著で、世界中でライブができるハコを押さえて、機材を調達、演出を考えて、大人数のスタッフを纏め上げ、ユーザーへチケットを宣伝＆販売、色々なグッズを考えて、最終的に収支をあげる。今までのCDビジネスほど単純ではないです。
こういったアーティスト個人ではできないことを提供していくことがビジネス上の価値につながると思います。
そういったことを音楽会社が提供できずに、既存のCD販売だけに捕われて、音楽ファンを訴えるなどを続けていると、本気でファンだけでなく、アーティストたちからも見捨てられる日が訪れることになります。via:アーティストの反乱が加速：著作権の概念が変わる日
今の音楽業界ほど急速に業界構造が変化している産業も珍しいので、今、ベンチャーを立ち上げるならここは面白いところだと思います。
原盤をつくって、それをコピーして儲けるといった意味での音楽ビジネスは終焉を迎えつつあります。
それについては僕のブログでも何度か指摘してきました。via:音楽レーベル終わりのはじまり
音楽ビジネスの大変革！無料化は不可避
音楽の価格は限りなくゼロに近づく。池田信夫氏の解説
「現代のレコード産業の構造は終焉を待つばかりだ」、ピーター・ガブリエルは語る
ただ、原盤ビジネスという意味での、音楽ビジネスが終焉を迎えつつあるだけで、音楽ビジネスそのものが終焉する訳ではないことも指摘しました。
新しい音楽プロモーションの方法
CDに代わる収入が拡大するイギリス音楽業界
音楽ビジネスの未来は原盤を中心にした著作権ビジネスから、アーティストを中心にした360度マネージングビジネスへの変換にあると思います。こうすればまだまだ音楽業界は大きな発展を遂げると思います。
ただ、そうなった時に有名になったアーティストが本当にレコードレーベルを必要とするのか？それにはかなり疑問を感じてしまいます。
アメリカでは、RadioheadやNine Inch Nailsに続いて、The Counting Crowsもレコードレーベルを辞めて独自で活動していくことを決めました。
Counting Crowsもレコードレーベルから脱退して独自路線へ:Techcrunch
今後レコードレーベルが生き残っていくには、単純にアーティストを縛り付ける360度契約はおそらく何の解決にもならず、自分たちができる真の付加価値は何なのかを考えていかなければ難しいと思います。
そしてそういった360度契約の中心になってくるであろう、ライブコンサートの市場は急拡大しているようです。
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CDが売れないといわれる中、音楽コンサート市場は活況を呈しているようだ。日本経済新聞の9月10日付朝刊では、ぴあ総研による「集客型エンターテイメントのチケット市場規模」に関するレポートを引用し、2008年の音楽コンサートの市場規模が前年比3.9％増の約1,503億円となったと報じている。同年の音楽ソフト市場規模が前年比約92％の約3,617億円にとどまったこと（日本レコード協会統計資料）を踏まえると、コンサートビジネスは異例の高成長を遂げているといえる。
これは、日本に限った話ではない。音楽業界は世界的にコンサートビジネスへとシフトしており、有力なアーティストほどコンサート活動で稼ぐ傾向がある。たとえば米国の歌手・マドンナの場合、先月終了した世界ツアーにおいて計32カ国で350万人のファンを動員し、4億800万ドル（約375億 9,700万円）の収益を上げている。一方で、マドンナのCD販売のポテンシャルはヒット作でも世界で500万枚程度と見られており、インターネット等の音楽配信分を勘案しても、コンサートにおける収益には遠く及ばない。彼女は現在「ライヴ・ネーション」という全米随一のコンサート興行会社とCDリリースやマーチャンダイズ権を含む包括契約を結び、すでに活動の中心を明確にコンサートへと移している。via:ネタりか
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CDの原盤を作成して、流通、宣伝、集金するというのが今までの音楽ビジネスの中心でした。ただ、今はこれらは誰にでも立ち上げることができ、競争優位性をここで発揮するのは難しくなってきました。
ただ、ライブというのは一朝一夕で築けるものではありません。マドンナみたいに世界規模で展開しているアーティストだとそれは顕著で、世界中でライブができるハコを押さえて、機材を調達、演出を考えて、大人数のスタッフを纏め上げ、ユーザーへチケットを宣伝＆販売、色々なグッズを考えて、最終的に収支をあげる。今までのCDビジネスほど単純ではないです。
こういったアーティスト個人ではできないことを提供していくことがビジネス上の価値につながると思います。
そういったことを音楽会社が提供できずに、既存のCD販売だけに捕われて、音楽ファンを訴えるなどを続けていると、本気でファンだけでなく、アーティストたちからも見捨てられる日が訪れることになります。via:アーティストの反乱が加速：著作権の概念が変わる日
今の音楽業界ほど急速に業界構造が変化している産業も珍しいので、今、ベンチャーを立ち上げるならここは面白いところだと思います。