【HK9S】◎金融危機で失った資産を取り戻す方法◎中原圭介◎

◎金融危機で失った資産を取り戻す方法◎
■サブプライム問題を予測したカリスマFPの「新たな警告」とは?
2009年12月の「COP15」を境に世界経済の流れが大きく変わる可能性がある。
そして、この「人為的に仕掛けられた超巨大バブル」に踊らされれば一生立ち直れないほどの損失を被りかねない。
中原氏は、このように指摘しています。
本書は、テレビ、新聞、雑誌など各メディアで「予測が当たるエコノミストNO.1」と評価される中原氏の新たな警告です。
■アメリカ、中国などが仕掛ける「超巨大バブル」の正体とは?
そもそも、今回の金融危機の一因はマイロン・ショールズとロバート・マートンという2人の経済学者が
ノーベル賞を受賞したことでした。
ノーベル賞という権威があったからこそ「金融工学」でリスクをコントロールできるという幻想が蔓延し
結果として、世界経済はどん底に突き落とされました。
歴史は繰り返します。
2007年、IPCCは「地球温暖化問題」に対する活動が評価されノーベル賞を受賞しました。
この時、ドキュメンタリー映画『不都合な真実』で世界的な注目を集めたアル・ゴア元副大統領も、同時にノーベル賞を受賞しています。
中原氏は、本書の中で以下のように指摘しています。

私の基本的な考えは、今後10年から20年にかけて
世界経済は緩やかな成長にならざるをえないということです。
しかし、実は、世界経済が一時的でも急回復するシナリオがあります。
それは欧米の「地球温暖化対策問題」による仕掛けが成功すれば、
2010年から2012年にかけて、世界経済は新たなバブルに
突入する可能性があるというシナリオです。
今回の金融危機と同様に、ノーベル賞によって権威づけされた
IPCCやアル・ゴア氏の地球温暖化対策への訴えが世界中の人々を洗脳し、
あらぬ方向へ世界経済を導こうとしています。
その端的な例が、排出権市場で
二酸化炭素(空気)の取引がすでに始まっていることです。
計測手法もあいまいで、何の裏付けもない空気の売買は、
やがてはサブプライム関連商品を上回るリスキーな金融商品が出回る可能性に
道を開いてしまいました。
のちほど詳しく説明しますが、
二酸化炭素が地球温暖化の原因である根拠はありません。
私は決して陰謀論者ではありませんが、
地球温暖化対策を切り口に、壮大な環境バブルを人為的に
作り出そうとしている動きが実際にあるのです。
もちろん、環境バブルが起こるかどうかは
今後の世界的な会議の動向にかかっていますが…

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