最近は、ケーブルや、衛星も含めて、多くのチャンネルを楽しむことができますし、インターネットがあれば、もっと選択肢は広がっていきます。
しかしながら、国から免許をもらっている放送局の影響力はいまだに強いです。極端な話、テレビとアンテナがあれば、あちらから流れるように番組を提供してきます。視聴率が何パーセントかあれば、日本の一定量の人が見かけているというものです。
一方で、インターネットなどは自身が検索して選んで見る形式ですし、情報も玉石混交なので、見ている本人に依存するということと、広まるのは、基本的にゆっくりとなります。
今回、この件に関して書くために、このようなページを見つけました。小笠原誠治の経済ニュースゼミの「NHKのネット同時配信にいちゃもんをつける民放」という記事です。
放送がどう成り立って、どう回っているかなのですが、今一度、国民はこの「装置」に関して考え直してもいいのではないでしょうか。
例えば、視聴率を上げるために努力をするとか言いますが、その中身を言及せずに一緒くたに比べるのはどうなのでしょうか。もっと、技術が上がって（もうあるかもしれませんが）世代や性別、国籍、信条などで視聴率の特徴をつかめば、ネット広告のように、もう少し、番組によって、宣伝の内容を絞れたりもできるでしょう。
そうなれば、スポンサーは払った分だけ見合えば、番組の視聴率に一喜一憂する必要も少なくなるでしょう。それに付随して、単なる数値よりも番組の中身の議論が増えてもいいのではないでしょうか。
視聴率を上げるには、ある種のコツがあります。しかし、行き過ぎれば、番組の質を落としますし、内容も演出も似たり寄ったりとなります。もっと、放送、報道の在り方の議論や中身の評論を増やしてもいいと思います。
今でもあるとは思いますが、表面に出てくるのは、数値と賞だけで、映画評論のように中身の議論が表に出てきているようには思えません。
こうなると、放送局自体は、もっと上層のマネージメントに力を入れ、時間枠などを民主化していっても良いかもしれません。つまり、国民の利益になるような、質の良い、芸術的な、意義のある、それでいてゲームチェンジャー的な方向に行けるようにすべきでしょう。
そういう意味では、放送法を使って、曲や番組を国が裁くのではなく、議論できる環境を国民の側につけるべきでしょう。しかし、単なるポピュリズムであれば本末転倒ですから、メディアリテラシーというものも、学校や講演などで学ぶ必要も重要です。
こういう事から、少しづつ、「上から提供された情報をそのまま流すニュースメディア」、「無批判的に一つの情報を一方的に流す番組」、「メディアに簡単にあおられてしまう市民」という現象が治っていけばいいですね。