イベントにおける大型映像使用(上映)の効果的演出手法の考察!!


イベントなどにおける投射型及び自発光型大画面映像(projector・LED Monitor)使用の有効性を考える。


先ずイベントでは多くの人を集めその来場者へ向けて主催者の目的(意図)とする強い意思を伝達することが映像表現の主目的であると考えます。


つまりはその上映された映像内容に如何に来場者が惹きつけられるか?  


と、言う事では無いでしょうか?


伝達の解り易さと言う事が最大目的です。


別な言い方をすれば来場者へ送る映像のインパクトの強さと言う事でもあります。


大型映像は映像が大きい事それだけでも映像のインパクトの強さと言うことでは最初から他の表現よりも優位性を持っています。


様々な目的のイベントが存在する中で、何(コンテンツ)を映像として作り、何を来場者へ見せる(伝える)事が出来るか? と、言う事が最も重要な映像使用の要素であると我々は考えています。


一般的なイベントでの大型映像の使い方を観察して見ると‥


イベントに発表者(司会者・ストーリーテラー)がいれば、その人物を大きく映し出す。(同じように音楽アーティストなど表現者がいればアーティスト本人を写し出す。)


そう言う事が先ずは一般的で優先要素だと思います。


その他に新製品発表(紹介)のような場合には、その製品自体のフォルム(形状・デザイン)、製品の機能面での優位性(特徴)を映像にしたもの(映像コンテンツ)を大きく写し出す事になります。


また、それら主映像に対して…  


補足(補助金)的に持ちいられる説明的な映像、ロゴ(文字表現)・静止画(写真映像•CG)・pv動画・発表者(出演者)が複数の場合にはその別な発表者の映像など進行に応じて様々に映像が切り替わるような手法取る(使う)のがイベント演出では一般的でしょう。(映像以外ではBGMや効果音及び会場の周辺照明などの演出も含みます。)


これら手法はイベント内容に関わらずテレビ番組やインターネット放送(Web動画)なども大型映像上映内コンテンツと形は多少違いますが基本的な演出と言う意味では殆どは同じ考えに基づいてコンテンツ及び映像進行計画は作られています。(細かい事は違っても大まかな核心を司る考え方は同じ。)


映像表現の進行計画とは…


場面・場面で、どう言う映像を進行計画に従い(基づいて)示す(上映)かがイベントおける大型映像の最大の技術の見せ場であると我々は考えます。


それを踏まへ上映映像コンテンツを制作し、上映の進行構成を効果的(計画的)に行われるような手法が最も重要な大型映像上映の要素になります。


一般手法の中で他に我々が特に注目(注意)をするのは‥


手法______________________________


リズムのある(音楽に合わせた)インサート(補足)映像と、表示時直後には意外に思える内容映像が進行が進むに連れて本題に繋がるようなトリック的な演出方法や‥


その他、様々な空間(イベント会場)における投影映像の工夫。


① 来場者(イベント参加者)からの映像の見え方。(観客の位置の設定)   ② 映像の上映される位置。(映像が表示されるモニターやスクリーンの位置の設定)  ③ 上映部分以外の空間演出(客席スペースの演出) などや、見る側の利便性を考えた上でのイベント映像全体のバランスを構成(企画)すると言うことが大型イベント映像上映での我々の技術としての取り組みです。


それを成功させるには緻密な計画と準備が不可欠です。


複数のプロジェクター・Led モニター(大型映像機器)をシンメトリー位置にとらわれず使用したり、映像周辺の照明を音楽(リズム)や場面に合わせ動的にコントロールする事で今までの手法より表現の付加価値の幅は格段に大きくなる(広がる)と考えます。


効果的に人の目を惹く事や、全体的に安定し最後まで落ち着いて映像を見る事が出来るようなイベント映像システムのご提案を我々は皆様へと常に考えご提供致します。


コスト____________________________


通常、これら(上記)イベントを実現するには、複数種類の特殊機器(プロジェクター・Ledモニター・カメラ・スイッチ機材・映像の特殊効果装置・照明装置・音響装置・施線)及び、システムの設置設定技術、機器のオペレート技術、イベントのディレクション、上映映像コンテンツの制作などへ多くの機材や作業と準備を必要とし、その為の様々なパートの技術者の人件費など、一回のイベントにおいて膨大な費用が一回で必要になります。


回数が重なるイベントに置いてもそう節約が出来ないのが大型映像を用いるイベントです。


その費用面でも、我々が提案するイベントの総合企画の中で、機材費(レンタル機材と所有機材を吟味選択する。)や、技術関係諸費(人件費)を拡散(多数社の外注技術者を使わず)せずに、なるべく技術者を一本化(1社〜2社の技術者と+弊社)ミニマムにするする事で大幅にコスト削減を図ることが可能です。


※このサイトは個人での個人の意見です。