「無料ビジネスの時代-消費不況に立ち向かう価格戦略-」 | ひろじのブログ

「無料ビジネスの時代-消費不況に立ち向かう価格戦略-」

1.経済学的コストの考え方
 「マクドナルドはなぜケータイで安売りを始めたのか?

-クーポン・オマケ・ゲームのビジネス戦略-」


2.高くても買う人と、安くないと買わない人
 支払い能力があっても高くても買う人と、安くないと買わない人がいる。


3.高くても買えるのに安くないと買わない消費者に対して企業がどう売るか
 第4章 予算制約VS時間制約


4.図8 企業は顧客を分類する情報がほしい


5.共同購入型クーポン
 集客量を最大の武器にしているためにサイトの登録人数を増やすことを優先し、

大量の顧客をお店に連れて行く能力をみせつけて、お店にクーポン発行を勧誘。


6.価格戦略なんてほとんど考えていないことが日本経済の大きな問題点の1つ。


7.価格戦略を考えるときの基本は「価格差別」


8.価格差別は同じような商品を高い価格と低い価格を用意しておくことが基本。


9.遠くから来る顧客には値上げの影響は少なく、遠くから来る顧客は減りにくい。
 近くから来る顧客には大きなインパクトを与える値上げになるので、来場頻度を

 下げてしまう効果がある。


10.値上げや値下げは来客者数を変化させる効果もあるが、同時に来客の構成も

  変化させる。


11.消費者の予算よりも消費者の時間を押さえにかかる傾向が強い。


12.予算制約と時間制約のうち、予算の使い方の選択は意思決定を先送りできる。


13.経済学が教える消費者の行動
 1.消費者が限られた「時間」を「労働」と「余暇」に振り分ける。


 2.賃金所得と金利などの資産所得を合わせた「所得」を将来に備える「貯蓄」と

何かを買うのに使う「消費」に分ける。


 3.「消費」(=現在の消費に使える所得)を「予算制約」として、いろいろな商品を

  選んで買い、 「商品の消費」からプラスの満足を得る。

 

14.いちばん価値が高いサービスを無料で提供するかたちの無料ビジネスを

 やるときには、その無料サービスの品質保持・改善にいつも努力する必要がある。


15.無料であるがゆえの低品質を心配するのなら、いちばん価値が高いはずの

 サービスが無料になっている場合には品質の維持・改善の努力が行われやすいと

 考えるべき。


16.無料で提供されている商品やそのプレミアム版が、そのお店や企業がいちばん

 売り物にしている商品なら、プレミアム版だけでなく、無料版のほうも品質維持・

 改善の努力が続けられるでしょう。


17.不況の根本原因は消費の不足。


18.ビジネスのしくみを学ぶことが目的なら、日本では少々危なっかしいことを

  している企業や個人からのほうが学ぶことが多い。


19.新しい企業gたくさんチャレンジして競うと、少し怪しい企業のほうが勝ちやすい。


20.無料ゲームを提供して有料アイテムで稼ぐといったやり方がビジネス戦略として

 優れている特徴。


 1.消費者が完全な無料で逃げ切ることも可能


 2.原則的に自発的に無料から有料に移れる。


 3.有料で支払う金額の高さは固定されておらず、消費者が自分で決める。


21.日本の消費者物価は資源の価格よりも労働コスト(賃金)に左右されやすいこと。


 1.日本の輸入依存度はブラジルに次いで世界最低レベルであるため。


 2.賃金が高いため、日本人が消費する商品の価格の約7割は同じ日本人に支払う

  賃金であること。


22.教育は誰が教えるかが重要で労働者の質を落としにくいために賃金を

 下げにくい。


23.大企業は資源価格が高騰すると、日本では賃金カットが行われる。


24.無料ビジネス
 お店や企業がなにかを無料で提供して、全体として利益を増やそうと狙う

 ビジネス手法のこと


25.無料ビジネス = 最初はゼロ円 + 利益追求
        = 値引 + 販売促進 + 個人向けファイナンス機能


26.個別採算型の無料ビジネス = 値引 + 販売促進 + ローン型のファイナンス機能


27.総合採算型の無料ビジネス = 値引 + 販売促進 + 株式型のファイナンス機能 

28.高い賃金を稼ぐ人は社会的な価値が高い人である、ビックビジネスをおこなう

  大手の企業に勤めている人は社会的なステータスが強いは正しくない。



「無料ビジネスの時代-消費不況に立ち向かう価格戦略-」本


吉本佳生(ちくま新書)メモ


760円 + 税¥


-目次-


第1章 無料ビジネスとは?


第2章 共同購入型クーポンVS無料ビジネス


第3章 TDLとUSJのアトラクション無料

第4章 予算制約VS時間制約


第5章 ケータイと無料ビジネス


第6章 消費不況と無料


第7章 電子書籍と無料ビジネス