このブログを読んで下さっている方の多くが、生まれていないか記憶にない1973年にオイルショックというものがありました。
資源ナショナリズムの走りで、中東諸国が中心となったOPEC（石油輸出国機構）が原油価格を一気に4倍にしました。
当然ながら日本経済は大打撃を受けました。
その6年後さらに2倍になったのです。
当時、スーパーから物が消える買いだめが起こりました。
石油とは関係ないだろ！と思えるトイレットペーパーも消えました。
まったく不思議なことに、今回もトイレットペーパーが消えました。
当たり前ですが、石油とは関係ないトイレットペーパーは、すぐに店頭に戻りました。
ある女性が、今回の東日本震災の翌日に母親に電話して買いだめを勧めました。
すると、女性の母親は「あなた、それ本当に必要なの？買い占めたら本当に必要な人が困るでしょ。」と言いました。
「何よ、心配して言っているのに(￣^￣)」と、思ったものの、時間が経つと母親の言うとおりだと思うようになりました。
歴史は繰り返すものです。
日本の当時のGDPに対するエネルギー消費量は、現在の60%増しでした。
しかし、それって現在の世界平均並みかそれ以下です。
オイルショック前から高かったエネルギー効率をその後、超省エネ社会に変えてしまったのです。
現在、発電の30%は原子力です。
その10%が、福島第一原発の1～5号です。
日本の電力の3%が失われました。
全エネルギーでは、1.3%です。
オイルショックと比べれば大したことないとの見方もあります。
ただ、日本の中心の関東に集中的に影響のあることが問題です。
選挙で当然の圧勝をした石原都知事は、「自販機とパチンコをやめちまえ。」と意気軒昂です。
それぞれ、450万kwも使っていて、それだけで節電は充分だと言うのです。
まあ、おっしゃる通りでしょう。
だけど、自販機やパチンコで食っている人もいますからねえ。
特に民主党に献金していた朝鮮半島の方たちは、パチンコで稼いだお金を仕送りしています。
テポドンを作るにも、必要だったんです。
石原都知事は、それも理由なんじゃないでしょうか。
共産党や社民党にファシストと呼ばれても日本の国益のために、自販機とパチンコ屋の節電を断行して欲しいものです。
民主党の南北朝鮮半島国籍の方から献金を受け取っていた菅首相や前原前外務大臣から、「金正日と金正恩親子に迷惑がかかる。」と言われても蹴飛ばしてくれるに違いありません。
頭の悪い青少年諸君！ゲーセンには行くな！
と、ついでにお願いしておきます。