クレディ・スイス証券株式会社の方からメールをもらったことがあります。
当時は、クレディ スイス ファースト ボストン証券会社東京支店でした。
まだ外国法人だったのです。
私の不動産証券化用語集のパスワードをください、という内容でした。
驚いたのは内容じゃなくて、日本語じゃなくて英語で書かれていたことです。
差出人の名前を見ると日本人女性のようでした。
どこの国から出しているのか見たら、もっと驚いたことに日本国内からじゃないですか！
「パスワードをお送りしますが。あなたの環境で私のデータベースが読めるか心配です。」
と、英語で返事をしました。
すると、「ウェブページは日本語で見られますが、メールソフトが日本語に対応していません。」
という返事がきました。そして一言ローマ字で、ゴメンナサイと書いてありました。
しかし、あんた日本人の英語レベルを知っているだろうに、私が英語読めなかったらどうする気だったのか！？
ということを考えましたが、そんなレベルの奴が作ったデータベースなら大したもんじゃないですね。
まあ、メールソフトが日本語対応していないというのは、さすがに外国法人です。
後日、「六本木一丁目」駅に直結している同社を訪ねたときにこの話をしました。
「え、メールソフトは日本語でも使えますよ。」と言われました。
たぶん、海外との取引専門の部門担当の女性だったのかもしれません。
金融の世界では、英語を公用語にしなくてはならないようです。
日本は、アジアで２番目に英語力が弱いそうです。
１番は北朝鮮なのでしょうかねえ？
アジア諸国は、日本が英語を公用語化することに反対しています。
なぜなら、経済の底力がある日本で公用語が英語になると「鬼に金棒」となる恐れがあるからです。
金になる情報は英語に乗っている！！！
明治時代の日本でも英語公用語化の議論があったそうです。
日本が多民族国家で言語が数種あったら、第二公用語として英語が採用されたかも知れません。
でも、残念ながらそうなりませんでした。
ところが、ユニクロを展開するファーストリテイリングと楽天が相次いで、英語を社内公用語にしました。
外資系企業でない企業が英語公用語化を進めているのは素晴らしいことです。
日本の英語教育の失敗を民間企業の力で変革させる可能性があるのではないでしょうか。
韓国サムスンでは、入社選考で日常英会話レベルでは採用されないということです。
日本企業でも、英語力を重視する企業はありますがサムスンほどのレベルを要求するところはありません。
しかし、これからは話が違ってくるでしょう。
他の専門能力のある学生も、基本能力として英語力を備えなきゃならないようになります。
これには幼稚園から英語に親しむようにしなければなりません。
小学生から算数や理科は英語授業にしなきゃいけませんね。
英語が公用語になれば、コンピュータのプログラムも分かりやすくなります。
インドがコンピュータソフトエンジニア供給元となっているのは、「ゼロの発見」という数学的ポテンシャルに加え、
英語力があったことは大きいと思います。