１９０４年５月に鴨緑江会戦でロシアを圧倒して日本が勝利すると国際市場で日本外債は安定し、第２回の１９０４年１１月の６．０パーセント（償還７年で実質約７．４パーセント）を底として、１９０５年３月の第３回ではドイツ系の銀行団（Ｍ・Ｍ・ヴァールブルク＆ＣＯなど）も参加し、４．５パーセントでの借り換え調達に成功した。
この３月および続く７月の募集でパンミュア・ゴードンが引受に参加している。１１月の第５回には公開市場で募集、利率を４ パーセントに下げ、無担保で消化できた。このときから是清はロスチャイルドへ根回しをしていた。好条件はベアリング家の貢献もあった。
終戦後、１９０７年の第6回ではＮ・Ｍ・ロスチャイルド&サンズとロチルド・フレールも参加している。
後者は１９１０年新たに４億５，０００万フラン貸したが、１９５１年9月末で４億３，４３２万８，７００フランが未償還であった[20]。
結局日本は、１９０４年から１９０７年にかけ合計６次の外債発行により、借り換え調達を含め総額１億３，０００万ポンド（約１３億円弱）の外貨公債を発行した。
このうち最初の４回、８，２００万ポンドの起債が実質的な戦費調達資金であり、あとの２回は好条件への切り替え発行であった。しかし、切り替えのために鉄道国有法を制定する必要があった。なお日露戦争開戦前年の１９０３年（明治３６年）の一般会計歳入は２．６億円であり、いかに巨額の資金調達であったかが分かる。この公債は、第一次世界大戦のあとまで残ることとなった。
国の一般・特別会計によると日露戦争の戦費総額は１８億２，６２９万円とされる。
開戦時の両軍の基本戦略
日本側
海軍が第一艦隊と第二艦隊をもって旅順にいるロシア太平洋艦隊を殲滅ないし封鎖し、第三艦隊をもって対馬海峡を抑え制海権を確保する。
その後、陸軍が第一軍をもって朝鮮半島へ上陸、在朝鮮のロシア軍を駆逐し、第二軍をもって遼東半島へ橋頭堡を立て旅順を孤立させる。さらにこれらに第三軍、第四軍を加えた四個軍をもって、満洲平野にてロシア軍主力を早めに殲滅する。
のちに沿海州へ進撃し、ウラジオストックの攻略まで想定。海軍によるロシア太平洋艦隊の殲滅はヨーロッパより回航が予想されるバルチック艦隊の到着までに行う。
１９０４年２月１１日大本営が設置された。このときは１９０３年の大本営条例の全部改正により軍事参議院が設置され、戦時においても初めて軍令機関が陸海軍並列対等となったことから、陸軍の参謀総長、海軍の海軍軍令部長の両名ともに幕僚長とされた。
ロシア側
陸軍は日本側の上陸を朝鮮半島南部と想定。鴨緑江付近に軍を集結させ、北上する日本軍を迎撃させる。
迎撃戦で日本軍の前進を許した場合は、日本軍を引きつけながら順次ハルビンまで後退し、補給線の延びきった日本軍を殲滅するという戦略に変わる。
海軍は太平洋艦隊は無理に決戦をせず、ヨーロッパ方面からの増援を待つ。ただしロシア側ではこの時期の開戦を想定しておらず、旅順へ回航中だった戦艦オスリャービャが間に合わなかったなど、準備は万全と言えるものではなかった。「日露の開戦」
日露戦争の戦闘は、１９０４年２月８日、旅順港にいたロシア旅順艦隊に対する日本海軍駆逐艦の奇襲攻撃（旅順口攻撃）に始まった。
６、「開戦旅順口攻撃」
旅順口攻撃（りょじゅんこうこうげき）は日露戦争の開戦した１９０４年（明治３７年）２月から５月にかけて行われた大日本帝国海軍連合艦隊によるロシア帝国海軍第一太平洋艦隊（旅順艦隊）に対する攻撃。
日本海軍は、日本本土から大陸への海上輸送を脅かすロシア艦隊を無力化するため、旅順口攻撃を計画した。日本海軍は水雷夜襲等による八次にわたる攻撃と三回の閉塞作戦を実施した。
この攻撃でロシア太平洋艦隊は旅順に封じ込まれ、本土から大陸までの陸軍の揚陸や補給が容易になった他、第一次日韓協約が締結されるなど戦地に連なる韓国との外交関係を有利なものとした。
しかし、旅順港に籠るロシア艦隊に決定的な打撃を与えることには成功せず、艦隊が温存されたことにより日本から満州に到る制海権が脅かされたため、陸上側からの旅順要塞の攻略が必要となった。
日本軍の先制行動
１９０４年（明治３７年）２月４日、御前会議で開戦が決定されて陸海軍に対して大命が下り、６日からの作戦発動が命じられた。５日１７時に連合艦隊司令長官東郷平八郎は出動命令を受け、６日１時に佐世保に集結していた艦隊の幹部を三笠に集めて打ち合わせを行った。９時に出撃、７日には朝鮮半島北西岸の小青島付近に進出、また陸軍第2師団の第一陣２２００人の一部を乗せた運送船３隻の護衛と陸軍の上陸予定地の仁川を抑えるため、第二艦隊第四戦隊（浪速、高千穂、新高、明石）を分派した。