人工透析にかかる医療費助成について 〜みなさん、助成を受けさせてくれてありがとう〜

今回は、人工透析治療にかかる治療費について、メモします。

患者一人につき外来血液透析では約40万円、腹膜透析（CAPD）では30～50万円程度が必要と言われています。この費用を自己負担するのは到底できません。自己負担できなかったら、人工透析治療が受けられないのでしょうか。

日本では、国の助成により治療できるようになっています。もちろん自己負担する費用もありますが、治療費の殆どが助成される仕組みとなっています。本当にありがたいですね。国民の皆様にも感謝です。

私は、多発性嚢胞腎という指定難病のために人工透析治療を受けています。病院を受診するときに持参するものを列挙しました。①を除くほとんどが毎年更新手続きが必要となると思います。

①健康保険証：全ての病院・薬局
②心身障害者医療費受給者証(福祉医療費受給者証)：全ての病院・薬局
③自立支援医療受給者証：記載の病院・薬局の慢性腎不全治療
④健康保険特定疾病療養受療証★：全ての病院・薬局の慢性腎不全治療(自立支援医療記載以外の県外を含む病院・薬局)
⑤健康保険限度額適用認定証★：マイナ保険証で代用可能。
⑥特定医療費(指定難病)受給者証★：多発性嚢胞腎に関連する治療

②は全ての病院・薬局を利用した医療費が助成されるが、県外での病院・薬局を利用した場合は、領収書と申請書を自治体に提出すると助成される。
③は病院によって多発性嚢胞腎の⑥特定医療費(指定難病)受給者証が利用できる場合がある。
④は県外で腎臓に関する受診時にも使用できる。

人工透析は①②③で賄え、多発性嚢胞腎は①②④で賄えるため、⑥の更新はしていませんが、今後必要になったら再申請します。
60歳の定年以降も仕事を続けていますが、収入が減少したため、自己負担上限額が少なくなり、②の受給者証の対象になりました。お陰で医療費控除申請が不要とるくらい負担が減りました。

病院の地域連携室や患者サポートセンター等で申請方法の支援をしてくれると思います。申請書類の中にドクターが作成するものがあるので、自分だけで作成できるわけではないことに注意が必要です。また、自治体の高齢福祉課等に行っても申請方法や書類を入手することができます。最近は自治体のホームページからダウンロードできる場合もあるので確認してみてください。④⑤は会社の健康保険組合等で対応してくれます。

人工透析治療は、個人負担で賄える金額ではないので、申請できるものは必ず実施しておきましょう。