本文より
二十歳から子宮がん検診
これはＨＰＶワクチンを接種した女子が、その後の人体実験の経過を調べるためです。
産婦人科医が集めた実験体の資料を基に「ＨＰＶワクチンには効果がある」というが
それは「子宮頸がんによる死亡が減った」というデータではない。
だから、正しくは「効果があるかも知れない」程度だ。
積極的推奨の時期、３４０万人以上の「女の子」がＨＰＶワクチンを接種した。
紙面では「１０万人あたり、５２，５人の割合で重篤な副反応」とある
ならば、単純計算でも ５２，５人×３４＝１７８５人になる。
現在、約１８００人の「重篤被害者」がデータとして残っている
回復された方は良かった。
しかし「未回復」の方も多くいる
国へ報告が上がっていない「隠れ被害者」もいる
各機関が安全性に太鼓判を押したのなら、
次は、副反応に対する効果のある治療法を確立するのが厚労省と、医療従事者の役割。
「ワクチンと副反応の因果関係を示す」
これは被害者の役割ではない。
効果があると断言し、医師達が、次なる課題として取り組む課題だ。
あほみたいに「ＨＰＶワクチンに副反応はない」と繰り返すいう医師
このくず１医師は、ネットで一般女性に対して個人名を出し、名指して非難する行為をやめない
でもテレビ出演では、さも僕は「立派で知的な医師です」を演じる。
もちろんこういった医師達は、接種専門で治療は行っていない。
「心因性だ」
「詐病だ」
「精神疾患だ」
未だに多くの医師は、「スカスカの知識」で被害者をさらに傷つける行為をやめない。
残念ながら、そこに厚労省の存在も隠しきれていない。（ツイッターなどで分る）
定期接種でなぜ悪い？
重要な情報を隠しているのは国だ。
捏造、隠ぺい、データ不正
厚労省は、更に信頼を失墜させてしまう前に、さっさとＨＰＶワクチン副反応問題にケリをつけるべき時期だと思う。
被害者の声も封じ、実際に診察・治療を続けている医師達の声も封じている。
どこに「真実」があるのかは、双方の意見を公平にメディアで公表しなければ意味がない。
分かりにくい厚労省のＨＰで、ＨＰＶワクチン副反応の資料を辿る暇などないのだから。
子宮頸がんワクチン 続く検証 接種の積極的推奨中止から６年
記事全文
子宮頸がんワクチン 続く検証 接種の積極的推奨中止から６年
子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）に感染するのを防ぐための「ＨＰＶワクチン」について、厚生労働省が積極的に接種を勧めるのをやめてから６年になる。接種ががんの発症を示唆する複数のデータが公表される一方で、重い副反応への心配も消えたとは言えない。
効果を示す研究発表 相次ぐ
東京都の会社員女性（４８）は、中学３年生の長女（１４）へにワクチン接種について悩み続けている。
娘が子宮頸がんになるのを防ぎたい。効果はあるのだろうが、娘に重い副反応が起きないか不安だ。夫（５１）も娘を説得してでも「接種してほしい」とは言えないでいる。女性は「娘がどう考えているかを聞くことができずに、日々が過ぎて行く」と話す。
子宮頸がんは性交渉でＨＰＶに感染することで起こる。ＨＰＶは感染してもほとんどは自然に消えるが、感染し続けると前がん変ができ、一部はがんになる。ワクチンは、がんになりやすい特定のタイプのＨＰＶウイルスへの感染を防ぐため、複数回注射する。国内で子宮頸がんになる人は年間約１万人で、約２８００人が死亡している。
ＨＰＶワクチンの効果の研究は、国内外で相次いで発表されている。大阪などのグループは４月、松山市での２０歳女性への子宮頸がん検診の分析結果を報告した。１９９１～９３年度に生まれ、ワクチンを受けていない７８７２人のうち、前がん病変で最も進んだ「ＣＴＮ３(高度異形成と上皮内がん）」が７人（０．０９％）いた。一方、ワクチンが導入されて７９％が接種を受けた９４～９６年度生まれの７３８９人ではゼロだった。
ＣＩＮ３を防げれば、がんを減らせる可能性は高いと考えられている。
大阪代の上田豊講師は「さらに調査し、効果を確かめたい」と話す。
英エジンバラ大などのグループも４月に同様の結果を発表。男児も接種する豪州では昨秋、ワクチン接種と検診で、「子宮頸がんになる人の割合を「現在の１０万人あたり７人から、２０２８年には４人未満に減らせる」とし、子宮頸がんは遠くないうちに「撲滅」できるとの見解が示された。日本での同様の割合は１０万人あたり約１４人（１５年）で、患者は若い世代を中心に増加傾向にある。
世界の研究者が協力して信頼性の高い医療情報の提供を目指す「コクラン」という組織は昨春、これまでの研究結果から「ワクチンの穂某効果は確実性が高く、重い有害事象のリスクは高まらない」とする論文を発表した。だが、一部メンバーが「ワクチンの関連企業から資金提供を受けていた研究者が、研究の評価に加わっている」と指摘、論文内容を批判した。
コクランジャパン前代表の森臨太郎さんは「結果的に内容が変わらなかったとしても、ワクチン関連企業とかかわりのない研究者だけで評価をまとめるべきだった」と振り返る。
重い副反応 ヒブより高い頻度
ワクチンは健康な人に使うため、一層の安全性が求めらる。だだＨＰＶワクチンの安全性は専門家の間で評価が必ずしも一致していない。
ワクチン接種後、体の広範囲にわたる痛みなどを訴える例が相次いだ。また厚労省によると、呼吸困難やじんましん、嘔吐といった重い症状が１０万人あたり５２，５人の割合（１７年８月現在）で報告された。その頻度はインフルエンザ菌ｂ型（ヒブ）ワクチンなどほかのわくちんと比べて高い。
世界保健機関（ＷＨＯ）の委員会はワクチンを「きわめて安全」とするが、米国医学研究所（現・全米医学アカデミー）は１１年、全身性のアレルギー反応「アナフィラキシー」と、接種との関連があると推定した。
鹿児島大の高島博教授（神経内科）は、実際に診察した５０人近い患者の特徴から「まひやけいれんなどを含む思い症状の人では、免疫の異常で脳に炎症が起きている」とみる。免疫の働きを抑える治療を試みると、改善することが多いという。ワクチンに含まれる免疫反応を高める成分との関連を指摘する声もあるという。
ただ、幅広い症状がどんな原因で起きているのか、どんな人が重くなりやすいのかなどがわかっていない点が多い。
参照HP https://ameblo.jp/ko-huku-na-syokutaku/entry-12479370732.html
誰に都合が良いのか？。追記
本文より
＜アピタル：もっと医療面・その他＞
http://www.asahi.com/apital/healthguide/iryou/
厚労省は昨年、ワクチンに関するリーフレットを改訂。
本人や保護者に「ワクチンの『意義・効果』と『接種後に起こりえる症状』について確認し、検討してください」と呼びかけている。
接種後に症状が出たら、接種した医師に相談のうえで、全国の協力医療機関を紹介してもらう。
救済制度もある。
審査でワクチンによる健康被害と認められれば、医療費の給付を受けられる。
＝＝＝＝＝
「全国の協力医療機関」はほぼ機能していない。
運が良ければ診察くらいはしてくれるだろうが、でも治療はない。
知識もない事も原因の一つではあると思う。
でも一番は受け入れたら、「ＨＰＶワクチンに副反応があると認めてしまう事になる」のではないだろうか？
受け入れたら厚労省に報告をしなければならない。（意図して報告しない医師も多い）
治療を必要をする被害者は、殆どが重篤で難病。
だから「診察は拒否」の姿勢であるので、協力医療機関などに期待をしてはならない。
救済制度（ＰＭＤＡ）
審査に係る委員会のメンバーのほとんどが、ＨＰＶワクチンメーカーから、様々な名目でお金を受け取っている。
そして「予防接種の副反応」の専門家はいない。
そのお陰で厚労省の基本理念「ワクチンとの因果関係が否定できない限り救済する」と言っても、ＰＭＤＡで申請は却下される。
その理由は「ワクチン接種との因果関係が確認できない」だ。
確認できない＝因果関係を否定
これは同意語ですか？
基本理念はどこへ消えたのですか。
参照HP https://ameblo.jp/ko-huku-na-syokutaku/entry-12479371933.html