NY終値08/01/10

NY終値08/01/10 2008年1月10日 6時48分 08/01/09 米ドル・円 109.85/90 　（H109.92/L108.79） ユーロ・円 161.02/07 　（H161.61/L160.00） ユーロ・ドル 1.4660/65 　（H1.4740/L1.4637） 豪ドル・円 96.97/02 　（H 97.04/L 95.58） ポンド・円 215.09/14 　（H216.41/L213.78） NZドル・円 84.82/87 　（H 84.85/L 83.60） カナダ・円 108.81/86 　（H109.34/L107.90） スイス・円 98.41/46 　（H 98.55/L 97.75） 香港ドル・円 14.05/10 　（H 14.07/L 13.92） ポンド・ドル 1.9580/85 　（H1.9761/L1.9550） ドル・スイス 1.1159/64 　（H1.1166/L1.1103） 南アランド・円 15.98/03 　（H 16.04/L 15.71） DOW12735.31 [△146.24] NASDAQ2474.55 [△34.04] FT100 6272.70 [▼83.80] DAX7782.71 [▼67.28] CME.N225 14610.00 [△205.00] JGB(LIF)137.45 [△0.06] FF4.3125% 3M-LIBOR4.44250% 6M-LIBOR4.26250% 2Y-N2.7296% 10Y-N3.8272% 30Y-B4.3451% GOLD881.70 [△1.40] OIL95.67 [▼0.66]

米国株式市場サマリー（9日）

1月10日 7時45分

（カッコ内は前営業日比） ダウ工業株３０種（ドル） .DJI 　　　　　終値　　　　　　　12735.31（＋146.24） 　　　　　始値　　　　　　　12590.21 　　　　　高値　　　　　　　12738.64 　　　　　安値　　　　　　　12501.76 　　　前営業日終値　　 12827.49（＋27.31） ダウ輸送株２０種　　　　　　4162.70 (＋16.24) ダウ公共株１５種　　　　　　550.06 (＋6.27) ＮＹＳＥ出来高概算　　　　　20.56億株 　　　値上がり（銘柄）　　　1869 　　　値下がり（銘柄）　　　1284 　　　変わらず　　　　　　　 82 Ｓ＆Ｐ総合５００種指数 .GSPC .SPX 　　　　　終値　　　　　　　1409.13（＋18.94） 　　　　　始値　　　　　　　1390.43 　　　　　高値　　　　　　　1409.20 　　　　　安値　　　　　　　1379.23 ナスダック総合 .IXIC 　　　　　終値　　　　　　　2474.55（＋34.04） 　　　　　始値　　　　　　　2443.85 　　　　　高値　　　　　　　2474.55 　　　　　安値　　　　　　　2407.39 フィラデルフィア半導体株指数 .SOXX 　　　　362.94 (＋1.23) シカゴ日経平均先物3月限（ドル建て）終値 14610 (＋10)大証終値比 シカゴ日経平均先物3月限（円建て）　終値 14590 (‐10)大証終値比 -------------------------------------------------------------------------------- 　反発。ナスダックは９営業日ぶりの反発となった。米景気後退観測から、ヘルスケア 関連などのディフェンシブ銘柄に買いが集まった。 　Ｓ＆Ｐ５００とダウの年明け５営業日のパフォーマンスは過去最悪となっていたが、こ の日はアップル AAPL.O やマイクロソフト MSFT.O といった主力ハイテク株などに安値拾 いの買いが入った。 　メルク MRK.N やコカ・コーラ KO.N も相場をけん引。ゴールドマン・サックスが、米 国内総生産（ＧＤＰ）が第２・四半期と第３・四半期にそれぞれ年率１％縮小するとの見 方を示したことから、これらのディフェンシブ銘柄が買われた。 　デュポン DD.N は、強気の利益見通しが好感され、４．９％上伸。 　メルクは１．５％高、コカ・コーラは２．６％高。 　アップルは４．９％上昇。２００７年は良好なパフォーマンスをみせていた同社株だが 年初からは１０％以上下落しており、安値拾いの買いが入った。 　年初から軟調なスタートとなっていたマイクロソフトは、３％上昇した。 　フェニックス大学を運営するアポロ・グループ APOL.O は１６．２％急伸し、この日の 上昇率トップとなった。同社が８日遅くに発表した決算が市場予想を上回ったことが支援 材料。アポロのような営利目的の教育関連会社は、雇用市場の軟化に伴い、職業訓練や学 歴取得を求める動きが高まるとされるため、ディフェンシブ銘柄とみなされる。