違法ダウンロード、どこからアウト？

314: 名無しさん＠お腹いっぱい。 2012/10/01(月) 00:00:03.19 ID:???
くるうううううううううう

315: 名無しさん＠お腹いっぱい。 2012/10/01(月) 00:00:23.91 ID:D2Ml/SnP
あんっ・・・

316: 名無しさん＠お腹いっぱい。 2012/10/01(月) 00:00:26.12 ID:11D8wroI
ナマステ

317: 名無しさん＠お腹いっぱい。 2012/10/01(月) 00:00:27.70 ID:2M0y75jF
始まったな

318: 名無しさん＠お腹いっぱい。 2012/10/01(月) 00:00:34.22 ID:babjPdgf
時は来た

319: 名無しさん＠お腹いっぱい。 2012/10/01(月) 00:01:11.35 ID:s/dGbaCT
ネット怖くて繋げらんねぇよ・・・

322: 名無しさん＠お腹いっぱい。 2012/10/01(月) 00:01:21.60 ID:0ZDdeShF
さーてどうなる

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韓国、中国、フィリピン人「生活保護を貰えばブランド物も買えるし医療もタダ。祖国には帰りたくない」

1: ユキヒョウ(京都府) 2012/10/01(月) 15:53:40.77 ID:T7fCTAWG0● BE:3215520386-PLT(12001) ポイント特典
生活保護は生活困窮者に最低限度の生活を保障する“最後のセーフティーネット”。しかし、
膨大な保護費は国家財政を圧迫しており、政府は働ける受給者に就労や自立を求めたり、
不正受給への罰則を強化したりするなど、保護費抑制方針を打ち出している。そうした中で、
増加を続ける外国人受給者。専門家は「税金が外国人の生活保護費に回り、際限なく増えている現状は問題だ」と指摘する。

■ニューカマー急増

本来、生活保護の対象は生活保護法で日本国民に限定されている。
しかし昭和２９年、当時の厚生省が外国人の生活困窮者に同法を準用すると通知して以降、
永住や日本人配偶者など在留資格を持つ外国人にも人道的見地で支給されてきた。

近年増加傾向が目立つのが、１９８０年代以降に来日した「ニューカマー」と呼ばれる外国人だ。
平成２２年７月現在、中国人の受給世帯は４０１８世帯（前年同期比６６４世帯増）、
ブラジル人は１４５５世帯（同５１６世帯増）に上る。

「単純労働目的で入国し、失業後に生活保護を受給する外国人が増えている。
本国に帰りたいという人は少ない」。政令市の担当者はこう打ち明けた。
フィリピン人の受給世帯は４２３４世帯（同８３５世帯増）。日本人配偶者と結婚後に受給するケースも少なくないという。

■医療券「通行手形」
横浜市郊外の住宅街。２階建てアパート１２世帯のうち６世帯がフィリピン人世帯だ。
市内の病院で医療事務を担当する６０代の女性は、ここの複数のフィリピン人女性が
保護受給者に発行される「医療券」を手に病院を訪れると証言する。


http://sankei.jp.msn.com/life/news/121001/trd12100100340000-n1.htm

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【中国】日本製品を買いまくるぞ！　日本「ぐぬぬ」

1: サイベリアン(新疆ウイグル自治区) 2012/10/01(月) 15:11:51.93 ID:xJnJehMX0 BE:698840126-PLT(12345) ポイント特典
中国大手検索サイト百度の掲示板に「中秋節の連休で日本製品を買いまくるぞ！」というスレッドが立てられた。
スレ主の発言に対してさまざまな意見が寄せられた。

■「日本　排斥」に関する他の記事 - サーチナ・ハイライト

　　中国では、9月30日の中秋節、10月1日の国慶節とあわせ、学校や企業などでは8日間の大型連休となっている。スレ主は、連休で実家に帰った際、
抗日ドラマが大好きな父親と日本製品ボイコットについて話してみたところ、意外にも「日本製品も一般庶民にも罪はなく、この連休では日本製品の
特売セールをするだろうから、たくさん買おうという話になった」と報告した。

　　中国のネットユーザーからは、

・「お父さんは商人の素質があるな」
・「物事の分別の分かる人だ」
・「長い目で見ることのできるお父さんだな」
・「スレ主のお父さんは現実的な人で、形式主義ではないんだな」

　　など、スレ主の父親に対して好意的なコメントが多く寄せられた。スレ主同様、この機会に日本製品を買うというコメントもあり、「一眼レフがずいぶん値下げ
になったようだから、この連休で買いに行く」、「昨日、日本製品を3個買ってきた」、「うちでも日本製品をたくさん買った」などのコメントがあった。

　　ほかにも、いつになったらセールが始まるんだろうと期待するコメントがあったが、日本製品のボイコットを強制するような意見は少数だった。

　　尖閣諸島（中国名：釣魚島）問題をめぐり、中国では日本製品のボイコットが広がっている。トヨタをはじめとする自動車メーカーや、ソニーやパナソニックなど
の家電メーカーは中国での売上が激減しており、在庫も積み上がっていると報じられているが、価格次第では日本製品を購入したいと考える中国人消費者は少
なくないようだ。（編集担当：畠山栄）

http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2012&d=1001&f=national_1001_050.shtml  

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