春夏秋冬理論 〜神田昌典・來夢
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神田昌典さんと來夢さんが作った一つの統計学で『春夏秋冬理論』というものがあります。
イメージとしてはこちら。
要は人よくある話ですが、生のサイクルでは3年毎に4つのサイクルに分かれていて、そのサイクルを知ることで自分の中長期での人生目標を立てていこうというものです。
例えば私は1980年1月11日生まれなので、それを入れると・・・
「夏」生まれ
今は「春2年目」
とあります。
おおまかにそれぞれの季節をご説明すると、
冬:将来のための種まきの時期。厳しい環境に耐えながらも、次に春になる時に備えて今できる事をする。
春:冬にまいた種を育てる時期。冬の時期にちゃんと種をまいた方はここで目が出て育っていきます。
夏:何事も絶頂の時です。ビジネスで何をやってもうまくいく時期となります。
秋:収穫の時期です。今まで育てたビジネスはここで刈り取って、冬に備えるために守りを固めていきます。
よく風水や細木数子さんなどでもこのような話はありますし、どれも統計学なので当たっていると思います。ただこの春夏秋冬理論は神田昌典さんと來夢さんが一緒に作っていることで、特にビジネスをしている人に使える指標となります。
ちなみに私の今までの人生に当てはめると・・・
15~17歳(冬):高校の辛い環境でも頑張って勉強してきました。
18~21歳(春):青学で結構ぬくぬくしていました(笑)。
22~24歳(夏):中国留学でバイタリティを身につけました。
25~27歳(秋):野村證券でかなり稼がせてもらいました。
28~30歳(冬):転職、結婚、起業がすべてここです。将来のための種まきでした。
31歳~(春):今、ちょうど春になったばかりです。ビジネスもとても順調で新しい出会いもたくさんあります。
皆さんも試してみてください。過去を振り返ると結構当たっているのではないでしょうか?その上で、今後ご自身が会社で、ビジネスで、人生でどのような中長期の目標を立てていくかを計画してもらえればと思います。
放射能の人体に及ぼす影響
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今日は投資ではありませんが、人生の話です。今の福島の原発問題で、一体全体その放射能の量が人体にどのように影響するのかあまりにわからないので、こちらの表を拾ってきました。
まず今の政府と東電の発表がどこまで本当のことを言っているのかはまったくわかりませんが、たとえ本当に危ない状況で福島どころか関東圏すべてが被爆の恐れがあるとなった場合でも、私は政府がそんなことを公表できるとはとても思えません。パニックになりますし、人々が一斉に移動をすることになるからです。
会社で働いている多くの人達は、そんな簡単に会社を休んで逃げるわけにもいきませんし、だからといって政府の力ですべての会社を休みにさせることもおそらく無理でしょう。マーケット含めて社会的機能が果たされなくなります。考えるだけで恐ろしいです。
私のフランス人の友人から聞いたのですが、本日フランス政府が大使館を通じて、日本にいるフランス人に一斉に帰国、もしくは国外へ出るよう通達がありました。彼の同僚も皆香港へ移動しているそうです。
これは個々人レベルで決める人生の決断だと思います。決められるのは政府でも会社でもありません。個人が自分の人生と家族と向きあって決めなければいけない問題だと思います。
かくいう私も家族会議をしました。まだ迷っていますが、実家である岐阜へ帰って、そこで今の投資アドバイス業務を続けることを計画しています。私のクライアントや相談をいただける方にはちゃんとしたサポートができるよう、機能をそっくりそのまま岐阜へ移します。ネット環境もケータイもあるので、従来通りの相談業務は行えます。書類の郵送も銀座のオフィスへしてもらえればスタッフが転送をかけてくれるので問題ありません。
皆さんもご自身の人生です。後悔のないような決断をしてください。これ以上地震、災害、原発事故、すべて起こらないことをお祈りし、皆さんが無事に将来の日本にいられることを心よりお祈り申し上げます。
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ヘッジファンドへ投資する機関投資家
ヘッジファンドの最も大口の顧客といえば機関投資家。機関投資家とは個人投資家と対称的な言葉としてよく使われるが、要は年金基金、銀行、保険などである。
※ヘッジファンドについてはこちら
通常個人投資家であれば、自分が感覚でこう思うから、証券会社の担当者がこう言ってきたからそれに乗せられて投資、などとよくある話ですが、彼らは個人とは違うため、意思決定をするためにとても時間を要するし、それなりの材料が必要となります。要は人のお金を運用するわけですから、そんな適当な意思決定ではいけないということですね。
その機関投資家たちがヘッジファンドにどのような期待をしているのか、というのがこちらの『Hedge Fund Spotlight』に載っています。
機関投資家のヘッジファンドに求める主な項目はこちら。
・3年以上のトラックレコード(運用実績)
・1億ドル(約100億円)以上の運用資産残高
・8.7%の年平均利回り(ロングショート戦略の場合)
・9%の年平均利回り(ファンド・オブ・ファンズの場合)
※ロングショート戦略についてはこちら
※ファンド・オブ・ファンズについてはこちら
そして・・・
・米粉億の56%の民間年金基金がヘッジファのに投資
・運用資産の9.8%をヘッジファンドに割り当て
・18のヘッジファンドに分散投資
・投資期間は平均6年
です。
私のクライアント含め、ヘッジファンドに投資をしている方は多いと思うので、こちらを参考にしてみてください。ヘッジファンドに投資をしていない人は、これだけのちゃんとした年金基金が投資をしているという事実と、運用利回りがご自身の投資している金融商品と比べてどれほどいいのかどうかを再認識してください(くどいようですが、分配金は利益ではありませんので、まったく参考になりません)。
※投資信託の分配金についてはこちら
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税収に占める国債利払いのための費用が急増
世界の格付機関が見る指標の一つに、国が借金(国債)を返すのに、税収(収入)からどれくらい割り当てられるのか?というのがある。民間企業でいう「インタレスト・カバレッジ・レシオ」のことだ。
そして2011年度の予算では税収における国債利払い費(利息分として上乗せしなければいけない費用)の割合はなんと24%。そして国債元本を含めるとなんと53%が消えてしまうのである。
つまり新しく国債を発行して再度資金調達をしければ、毎年税収の半分は国債返却のために持っていかれてしまい、当然福祉や景気対策のための予算がなくなってしまう。たとえ新規に国債を満期分と同額資金調達したとしても、結局国債の利払いだけで年間の税収の1/4はなくなってしまう。
そして今年から大量の国債満期が控えていることで、この比率がこのままでいくと、2014年度にはそれぞれ32%、63%となってしまう。だから当然のように日本の国家破綻というのがシグナルとして点滅しているのである。
それでもまだ呑気に日本は大丈夫、と思っている人は、
・かなりの楽天家
・こういった事実から逃げてごまかし続ける人
・そんな情報がどこからも入ってこない
のどれらかでしょう。ちなみにこのブログを読んでもらえている人は事実はわかっていると思うので、なんらかの対策は打っておいてくださいね。
どんな対策を打ったらいいかわからないという方は、こちらから私までご連絡ください(無料)。
河合に相談する
そして2011年度の予算では税収における国債利払い費(利息分として上乗せしなければいけない費用)の割合はなんと24%。そして国債元本を含めるとなんと53%が消えてしまうのである。
つまり新しく国債を発行して再度資金調達をしければ、毎年税収の半分は国債返却のために持っていかれてしまい、当然福祉や景気対策のための予算がなくなってしまう。たとえ新規に国債を満期分と同額資金調達したとしても、結局国債の利払いだけで年間の税収の1/4はなくなってしまう。
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