２週間ほど前に、
「人気が出ないだろうが、
このブログでもこれからは政治の話をしていこうと思う」
というようなことを書きました。
芸術家こそ、政治にコミットしなくてはならない。
というのが、私の考え、
というよりは、むしろ一般論だ。
いや、過去には一般論だったのですよね。
良識のある大人がいる社会では、
ヨーロッパでも、日本でも
芸術家こそが政治にコミットし、
言論を展開すべきなのだ、
というのが自明のことになる。
ここ30年来少なくとも、そうではなくなっている中で、
私は、まがりなりにも
グローバリズム以降に生きる世代の芸術家の立ち位置から、
政治にコミットする芸術家でありたいと、
ふと、思ったわけです。
まだ、まともにコミットするほどの地力を持っていませんが、
ブログなどで書いていくうちに、
だんだんに自分のコミットできる方向性、
方法論も見つかるのではないかと、
そんな風に考えたのです。
さて、
今回は直接政治の話ではないですが、
スーパーおもろいビデオを見つけたので、
ちょっと、
カルロス・ゴーンの逮捕について話をしてみようと思います。
ゴーンのような人間の逮捕というのは、
当然、「虚偽記載」で税金をちょろまかしたことが原因で逮捕されるのではない、
ということを前提に話をさせてください。
この話題については、いろいろな情報源から
色々な言説を見たり、聞いたりしましたが、
私に最も気になった点というのは、
ゴーンの逮捕のように、
市場に大きい影響を与えるような出来事の場合は、
通常は、金曜日の夜、株式市場が閉まった後に逮捕をして、
少なくとも、週末の間に色々な情報が出尽くすことによって、
市場にあまり大きな混乱を起こさないようにするのが、
常識だそうです。
ところがこの逮捕は、日本時間の月曜日の夜6時。
直接的に、市場に混乱を起こすような時をわざわざ選んで
逮捕をしているっていうんですね。
面白いのが、日本の夜6時ですから、
日本の株式市場はすでに閉まっていて、
そこにはワンクッションあるところが、
時差で、フランスの株式市場はまだ開いていますので、
事実、ルノーの株は、逮捕と同時に大暴落したそうです。
ちょうど、この逮捕のニュースがあった時に
私は東京にいる兄と電話で話をしておりましたが、
「おー、俺には関係ないけど、
これでものすごい大儲けしているトレーダーとかいるんだろうなぁ」
なんて、兄が言っていたんですね。
いや、まさしく。
インサイダー情報など、色々なことで、
これを利用して、大資本を動かしているはずですよね。
なぜって、これは、NISSAN側の対応の早さ、
マスコミの報道の異常なまでの迅速さから言って、
かなり大きい範囲内で、
事前に情報が行き渡っていたはずだからです。
これをやった、東京地検特捜部というのは、
そんなに力のある組織なのでしょうか。
フランス政府が筆頭株主である
ルノーに（だけ）直接的に、株式市場で攻撃をかけるようなタイミングで逮捕なんかをしても、
国際関係の問題で、全くおとがめなし？
いつから日本の官僚組織が、フランスのような大国に直接喧嘩をふっかけて
知らない顔をしていられるようになったのでしょうか。
靖国神社に参拝に行くだけで、
近隣諸国と大問題になるような国がですよ！
靖国なんて、誰も損してねぇし。
フランス政府がどんだけ損してんだよ、
この東京地検特捜部の逮捕劇で。
まじ。
まずこの辺を見ても、
明らかに、変だ。
一体、何が起こってこんな逮捕劇になったのだろうか。
この背後には、アメリカと、フランス（EU）の関係があると言っている人もいます。
こないだの、１１月１１日の第一次世界大戦終戦記念に、
パリで、フランス首相のマクロンが、「大演説」を行い。
「ナショナリズム」を大批判。
トランプの目の前で、啖呵を切って
直接喧嘩をふっかけています。
そしてその直前の、欧州軍創設の話。
つまりヨーロッパは完全にアメリカを敵にするということを宣言したのが
この2018年、１１月なわけですよね。
そして、東京地検特捜部というのは、
実に、戦後に、マッカーサー、GHQが設立した、
もともと、とても「きな臭い」組織だそうで、
この場合、日本の官僚がフランス政府に喧嘩を売ったというよりは、
東京地検特捜部という、もともとアメリカの直属の傀儡である組織が、
日本とは関係なく、フランスから売られた喧嘩を買った。
という図式が見えてくるそうです。
おお、ちょっと納得できそうな感じがしてきませんか？
また、同時に、NISSANがこの直前に、
中国の電気自動車ビジネスに5年で1兆円の投資をすると発表しているという話もあって、
つまり、アメリカはこのことで、
NISSANと、ルノーの筆頭株主のフランス政府に同時に攻撃する動機がある、
っつう話なんですね。
ああ、そうか、こういうことを納得する前提には、
日本がアメリカの属国であるという明確な認識が必要な筈ですが、
これほど多くの情報が出てきている、2018年現在に及んでは、
それは「当然そうである」という前提で話をしてもいいものと思っております。
（これがグローバリズム以降に「大人になった」世代の常識ではないだろうか）
次の記事で、このことに関する、フランス人の反応という、
ものすごく面白い動画を紹介しようと思います。
（音楽そっちのけで。笑）