iPSで硝子軟骨再生！ だが・・・医療費抑制が変なほうにいきだしていないか？？

人の軟骨は一度損傷してしまうと、修復は限りなく困難になる・・・。

軟骨を別の箇所から取りだして損傷部位に移植するなどの手術方法が現在とられているが、損傷部位が大きいとなかなか修復が難しい場合が多い！

今回、京大細胞研究所では、この硝子軟骨を人のiPSから再生し、培養することに成功したという。

硝子軟骨はⅡコラーゲンを含み、軟骨膜でおおわれ、血管がなく血流はないから再生されにくい・・・。

これとは別に繊維軟骨というものがあり、Ⅰ型コラーゲンを含んだこれは弾力性に富み、関節に介在してクッションの役を果たしている。

膝の半月板、椎間板などはこれにあたる。

超高齢化社会を迎える日本にあって、膝、足、肘、肩、股関節、脊椎などの軟骨がすり減って日常生活に支障をきたす人がますます増える！

また、スポーツで損傷した軟骨も損傷部位が広いと、なかなかもとに戻りにくい！

これらの損傷を生じると、例えば膝であれば脚をひきずって歩く方や脚の曲げ伸ばしが困難になる方も多くなる。

これらの方によって朗報となることだろう！

４年後には臨床実用化をめざすとされているようだ。

人工関節よりはこちらを活用できれば・・・・

とも感じるがまだ万能というところまではいたっていないようだ！

さきほどいったように硝子軟骨は骨の端っこの部分・・・鳥のもも肉を食べると関節のところで骨の頭の部分の白っぽくなった部分のところであり、

関節の隙間にあるクッション部分の軟骨は再生されてしないし、あったとしても靭帯などで固定されている場合もあり、元通りに修復するのは至難の業となるものと思われる。

ただ、今後ますますこれらの活用が改善されれば、硝子軟骨だけではなく関節円板などの繊維軟骨などもこの技術が応用されるようになれば、もっと適応される疾患が増えてゆくことだろう！

一方で、それらを行い長寿に対応させるには医療保険でこれらの技術が使えるようにしなければなかなか自費ではできないことだろう・・・。

が・・・健保組合、自治体で医療費抑制のためにあれやこれやその対策がねられており、国がそれをバックアップしてくるようなことになりつつある！

運動を行い健康増進をすると、ポイントがついて賞品はプレゼントがもらえたり、１年間医者にかからなかったらご褒美？　として１万円あげる！

というようなことが行われだしている。

ダイエットして減量１ｋに対していくらの補助金を出す！　なども行われてくるかもしれない・・。

が・・・・・・

国民がこぞってこれを行えば、一時的に医療費は抑制できるかもしれないが、景品が膨大に膨れ、また、医療機関への受診抑制により病気が進行し、かえって医療費が増大するリスクのほうが大きいことになりそうな気がする！

せっかくできそうな新しい技術も、使わせない方向ではしかたない！

体操をやれば・・・・と簡単にいうがそれはあくまで一般論！！

運動機能に障害がでてくれば、場合によってはかえって症状を悪化させることが懸念される。

セルフメディケーションも大切なことだが、そこを行うにしても定期的に適切な医学的なアドバイスをもとに行ってゆく必要がある！

在宅医療にシフトし、予防介護に力点をおかないように改訂し、医療受診を控えるように誘導してきた。

確かに、不要な医療ではないかとおもわれる過剰診療を求めるクライアントも多くいるし多重診療、多重投薬を好まれるクライアントも多い。

（ここではあえて重複ではなく多重とさせていただいた。）

必要のないような経度の医療を行うのに、基幹病院を選択したがるクライアントもいる。

医療知識の不足による誤解も多い。

なら、適切な抑制を行うためにもっとも必要なものはなにか・・・

となるが、国民に対して医療勅使の普及、啓蒙運動などを通して誤解を解く必要がある。

講習会や講演会もよいのだが、個別に対応しないと、誤解をされる方があまりに多い！

たとえば

「この病気には、＊＊、＊＊、＊＊、＊＊、＊＊、＊＊、　という症状がでますが、

なんといっても特徴的なものは＊＊、と＊＊　です。」

とTVなどで放映された翌日には、たいてい最初にいわれた非特異的症状をいわれてその疾患に特異的な症状が全くないにもかかわらず、

「先生・・・昨日TVでみた＊＊という病気だと私は思います！　症状があったから！　まったく私と同じ症状で・・・」

延々話されるが、よくよく伺うと一般状態に多少の問題があったり非特異的症状の一つが若干該当するかどうかなどといったことが多く、対応に苦慮する場合がある。

すべて「何科にいってみてもらったほうがいいですよ～」　ということも抑制とは逆方向になってしまう。

説明をし、異変があれば専門医を紹介するのはやぶさかではないが、なんでもかんでもクライアントのいいなりになってはならないことはいうまでもない。

ここらについても丁寧に説明を行い、なにかあったらすぐにどうするなどといった対応がいるのだろうが、ここまで抑制し、コストカットしてしまったあげくに医療関係者の負担が大きくなれば、責任だけ重くなり、やりきれなくなる。

したがって、「わからない！」　「手術してもよくなるかどうかわからない」　というような回答を訴訟にそなえて先におこなうドクターも増えているようだ！

ほんとに必要な医療を必要なときに必要なだけうけられるようなシステムにするには、クライアントの知識を増やして適正な判断が行えるような教育を個々の診療所などでも行いその教育もまかなえるような保険医療制度を作る必要があるのではないだろうか？

いま、ここに行われている医療などの一般向け講習会なども、健康保険を使って受講できるようにしてはどうだろう！！！！